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廣島 武 X 保阪 薫
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2008年07月25日

投資スタイルの王道とは?

株式投資には様々なスタイルがあります。
マクロ経済や企業の財務状況を分析して投資対象を選別する「ファンダメンタル分析」、過去の株価の推移を分析して今後の株価の動きを予測する「テクニカル分析」、またはその組み合わせ。
投資期間についても、一日に何度も売買を繰り返す「デイ・トレーディング」もあれば5年、10年と国や企業の成長を見守って投資する長期投資もあります。
投資スタイルは人それぞれですが、私はやはり「ファンダメンタルズ分析をベースにした長期投資」に勝るものはないと考えます。

金や債券より長期投資向きなのは株式


アメリカでのデータですが、以下のようなパフォーマンス分析を見ることができます。


表1.gif

ここでは、実質年利回りを比較しています。
「実質」とは物価上昇率を控除したもので、購買力を比較する際に用いられます。
たとえば、年初に110万円の自動車を購入することを目指して、元本100万円を運用し、結果的に運用利回りが1年間で10%だった場合、1年後の投資資産は110万円になります。もし、同期間の物価上昇率が0%であれば、1年前には買うことのできなかった110万円の自動車が買うことができます。しかし、物価上昇率が15%だった場合、自動車の値段は15%値上がりして127万円となり、自動車を買うことができません。


つまり上の表は、物価の上昇率を考慮したうえで、その期間何に投資したら一番利回りが高かったかを示しています。
黄色い枠が、その期間で一番パフォーマンスが良かった運用対象ですが、急速なインフレが進行した1966−1981年を除く全ての期間で、株式が一番の成績を示しています。また、このインフレ期間を含んだ第二時大戦後の50年間で見れば、7.1%で株式がトップになります。1802−2001という200年間の利回りが6.9%でほぼ同じということは、第二次大戦以前の期間(1802−1945年)の利回りも平均的に7%近辺だったということになります。


このように、株式投資は短期的には変動も大きく、また信用取引のような投資形態によってその変動幅がより一段と大きくなってしまうことはありますが、長期間で捉えれば、債券、商品、インフレ率を上回る最も優れた投資対象なのです。
アメリカのケースではNYダウは1929年3月のピーク381.17ドルから1932年8月までの3年半で41.22ドルまで89%下落しました。
しかし、ピーク時からでも毎月一定額株式に投資し続けていれば、20年後には長期国債も短期国債も上回るパフォーマンスとなり、これほどの大暴落を経たとしても、株式の長期投資の優位性は変わらなかったのです。


企業価値の高まりが株価を押し上げる


何よりも株式投資が長期投資に適している点は(逆に言えば長期で投資しないと意味がない)、株式はその元となっている株式会社が(原則的には)利益成長を続けていくものだからです。
以前の本欄でも書いたように、人間は今日よりも明日の豊かで明るい未来を築こうとしてきました。それを実現するための仕組みのひとつが株式会社なのです。


経営者は売上と利益を伸ばすことを目指して経営しています。もちろん見通しの誤り、経営能力の不足、完全な外部要因などから全ての企業が全ての期間にわたって成長できるわけではありませんが、株式会社は常に利益を生み出し、その価値を高めることにその存在意義があるのです。企業の価値が高まれば、それを映し出す鏡である株価も当然それに伴って上昇することが期待できます。
残存期間内に一定の利子のみを産み出す債券、利子さえも一切生み出さない商品と比較して、長期的に安定したパフォーマンスを期待できるのは株式であることは自明だと言えるでしょう。


「長期的に利益成長が期待でき、ファンとなって応援する価値のある企業を発掘し、分散投資でリスクを低減させ、長期間のスタンスで投資をする。」


株式投資というと、買って売っての短期売買と考えがちですが、是非この投資スタイルに目を向けてみてください。

参考文献:「株式投資 長期投資で成功するための完全ガイド」ジェレミー・シーゲル著/林康史監訳/藤野隆太監訳/石川由美子訳/鍋井里依 訳:日経BP社

カテゴリー : 保阪 | 投稿者 : 保阪 薫 | 17:26 | コメント (0)

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社長プロフィール
代表取締役社長
廣島 武
1963年生まれ。駒沢大学経営学部卒業。1985年三洋証券株式会社入社。日本インベスターズ証券を経て、2000年当社設立。三洋証券時代より、個人投資家への資産運用アドバイス業務に一貫して従事。
代表取締役会長
保阪 薫
1961年生まれ。京都大学法学部卒業。1984年野村證券株式会社入社。シティバンク・プライベートバンク、日本インベスターズ証券などを経て、2000年当社設立。
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