ブリッジレポート
(4317)レイ/ 分部 日出男社長
2006年4月20日(木)

レイの2005年2月期決算説明会に出席しました。
分部日出男社長、分部至郎副社長が決算概要、今期の予想及び今後の事業戦略について説明されました。


分部 日出男社長

 

2006年2月期決算概要

<連結>
(単位:100万円)
 
実績
前期比
予想
予想比
売上高
9,533
+15.7%
9,080
+5.0%
営業利益
782
+102.8%
516
+51.6%
経常利益
773
+103.5%
504
+53.4%
当期純利益
416
+89.3%
263
+58.2%

「愛・地球博」関連の特需効果に加え、大型プライベートショーの受注にも成功したことで、売上高は前期比15.7%増加、中間決算時の予想も上回りました。
利益面では、増収による演出機材部門の稼動率上昇等で、営業利益・経常利益共に前期比倍増、中間間決算時の予想も大幅に上回りました。


<セグメント別動向>

ビジネスコミュニケーション事業
(単位:100万円)
 
2006年2月期
2005年2月期
 
売上高
JOB数
単価
営業利益
売上高
JOB数
単価
営業利益
販促企画
3,936
565
6,966 千
609
2,795
675
4,140 千
172
フリーマガジン
24
-57
機器演出*
1,871
3,617
517 千
387
1,424
3,004
474 千
237
合計
5,831
939
4,219
409
*他に内部売上
330
267

・販促企画は、「愛・地球博」関連8億円及び秋の大型ブライベートショー等の受注により、大幅な増収・増益となりました。また従来多かったWEB系のコンテンツ制作が減少する一方、総請け的な仕事が増加したことで単価も上昇しました。
・フリーマガジン(ポノポノコミュニケ一ションズ)は開始して間もない事業のため、費用が先行している状態です。(本格的な月刊化は、1月より)
・機器演出は、大型コンサートの受注等により売上を伸ばしました。JOB数の増加は、主にレンタルの増加によるものです(約800件増加)。また、小さな注文がレンタルに移り、学会等のまとまった注文が増えたことで517千円と単価も上昇しました。

デジタルコンテンツ事業
(単位:100万円)
 
2006年2月期
2005年2月期
 
売上高
JOB数
単価
営業利益
売上高
JOB数
単価
営業利益
DVD販売
913
86
642
54
映像制作
509
134
3,798 千
21
770
137
5,620 千
89
機材販売
364
130
2,800 千
19
907
146
6,212 千
15
カラーコード
0
-10
映像合成編集*
1,915
3,290
582 千
208
1,698
3,269
519 千
295
合計
3,701
324
4,017
453
*他に内部売上
224
263

・DVDは、下半期の新譜リリースやアニメのレンタルが好調に推移した結果、増収・増益となりました。映像制作は、ブランド力不足から新規受注で苦戦しました。機材販売は、大型案件の獲得ができず売上高が減少したものの、付加価値の高い設計等の受注により営業利益はわずかに増加しました。
・新規事業である力ラーコード(モバイルゲート)は、まだ企業ヘの啓蒙段階の状況です。
・映像合成編集は、TVCM等で単価が上昇したものの、営業力不足から天王洲、五反田の増設に伴うコスト増を吸収するまでには至りませんでした。

<営業チャンネル別売上高>
(単位:100万円)
 
2005年2月期
2006年2月期
直接
1,164
1,456
電通系
1,220
1,748
博報堂系
1,208
1,375
他代理店
965
925
制作会社
3,680
4,029

直接はDVDの企画発売が増加しました。また、電通系は秋に大型プライベートショー等の受注に成功したことが、主な増加要因です。一方、他代理店は、デルフィス、日通等の増加がありましたが、映像制作、機材販売の落ち込みにより減少しました。

<利益分析>
(単位:100万円)
 
2006年2月期
構成比
2005年2月期
構成比
売上高
9,533
23.1%
8,237
100.0%
直接外注費
4,552
11.0%
3,984
48.4%
付加価値
4,981
12.1%
4,253
51.6%
維持制作費
1,900
4.6%
1,655
20.1%
売上総利益
3,081
7.5%
2,598
31.5%
維持費営業
2,298
5.6%
2,212
26.9%
営業利益
782
1.9%
386
4.7%
 
維持費合計
4,198
10.2%
3,867
46.9%

付加価値に大きく影響を及ぼす事業として、機器演出と映像編集加工があります。今期は械器演出が伸びたものの、映像編集加工が伸びなかったため、付加価値率はわずかな改善にとどまりました。

<維持費分析>
(単位:100万円)
主な維持費項目
性格
2006年2月期
構成比
2006年2月期
構成比
人件費
固定費系
2,082
49.6%
1,919
49.6%
賃借料
固定費系
370
8.8%
348
9.0%
減価償却費
固定費系
141
3.4%
136
3.5%
リース料
固定費系
736
17.5%
699
18.1%
広告宣伝費
営業系
55
1.3%
73
1.9%
その他
814
19.4%
692
17.9%
維持費合計
4,198
100.0%
3,867
100.0%

維持費増加の要因
人件費 : 人員増(前期284名 当期292名)
賃借料 : 演出機器の東京流通センター(2倍の床面積)ヘの移転
リース料 : 映像編集加工の天王洲スタジオ及び五反田スタジオの増設

 

<営業利益増減要因>
(単位:100万円)
前期営業利益
386
付加価値率改善
57
売上増による影響
670
経費増加
-331
営業利益
782

 


2007年2月期業績予想

<連結>
(単位:100万円)
 
予想
前期比
売上高
10,269
+7.7%
営業利益
537
-31.3%
経常利益
529
-31.6%
当期純利益
290
-30.3%


増収・減益の予想です。
「愛・地球博」などの特需が一巡し、8億円程度の減収要因になりますが、映像制作プロダクション(株)ティーシー・マックスの買収効果等により増収基調を維持します。また、映画配給等の新規ビジネスに取り組むと共に、当期不振だった映像編集スタジオについては、一層の営業強化に取り組みます。
利益面では、ビジネスコミュニケーション事業の減収による収益悪化が響くほか、ティーシー・マックスの利益貢献も来期以降になる見込みで、減益が避けられません。
尚、映画配給事業については、非圧縮デジタルシネマ作品「待合室」を今秋に劇場公開する予定です。


<セグメント別予想>
(単位:100万円)
 
ビジネスコミュニケーション事業
デジタルコンテンツ事業
 
上期
下期
通期
前期比
上期
下期
通期
前期比
売上高
2,140
2,700
4,840
-17.0%
2,322
3,106
5,429
+46.7%
営業利益
242
382
625
-33.4%
123
306
429
+32.4%
*セグメント別営業利益は、本社経費配賦前


ビジネスコミュニケーション事業
(単位:100万円)
   
売上高予想
営業利益
予想
2006年2月期実績
   
上期
下期
通期
売上高
営業利益
プロデュース 販促企画
1,400
1,600
3,000
367
3,936
609
フリーマガジン  
40
100
140
-32
24
-57
プロダクツ 演出機器
700
1,000
1,700
290
1,871
387
  合計
2,140
2,700
4,840
625
5,831
939


・ビジネスコミュニケーション事業全体で考えると、回復基調にある景気が追い風となりますが、万博やモーターショー等大型案件の一巡により固めの予想となっています。
・販促企画については、大型案件がないため、キャンペーンや新商品発表会等足の短い中型受注を基礎として計画しています。
・フリーマガジンは立ち上げ期にあり、今期が実質的には初年度のため、厳しく見ています。
・演出機器は、モーターショーの影響を考慮して、減収・減益の予想です。


デジタルコンテンツ事業
(単位:100万円)
   
売上高予想
営業利益
予想
2006年2月期実績
   
上期
下期
通期
売上高
営業利益
プロデュース 映像企画制作
586
1,064
1,650
64
509
21
  コンテンツ
477
931
1,408
49
913
86
  機材販売
278
122
400
22
364
19
カラーコード  
1
10
11
-37
0
-10
プロダクツ 映像合成編集
980
980
1,960
331
1,915
208
  合計
2,322
3,107
5,429
429
3,701
324

・映像企画制作は、ティーシー・マックスの子会社化に伴う部分を売上増に見込んでいます。
・コンテンツの売上高の内訳は、従来のDVD企画発売(10億円)と新規ビジネスである映画配給(4億円)です。
・力ラーコードは、啓蒙段階の状況が続く見込みです。
・映像合成編集は、付加価値率の高いスタジオ売上増加により収益改善を図ります。


<受注動向>
(単位:100万円)
 
2007年2月期
2006年2月期
ビジネスコミュニケーション事業
704
1,883
デジタルコンテンツ事業
174
304
合計
879
2,188

2006年2月期は、「愛・地球博」やDVDの大型長期レンタルの受注がありました。
販促企画の受注が足の短い1,000万円程度の案件が主流となっているため、期首の受注残としては、株式上場後で今期が最も少なくなっています。
足下3月の実績は、売上高、3月末受注残共に約9億円です。


<飛躍のための活動報告>


ティーシー・マックス(TCM)の子会社化と映画製作・配給について。

(1)ティーシー・マックス(TCM)の子会社化
.譽ぅ哀襦璽廚凌靴燭併匆饉劵謄ーシー・マックスについて
株式取得時期 : 2006年4月24日予定
売上規模 : 約16億円程度
主な取引先 : 博報堂65%
レイとの取引 : 2006年2月期、映像編集費440万円程度

▲譽ぅ哀襦璽弉修垢襪海箸砲茲襯轡淵鍵豸果
・TCMにとって
レイグループの映像制作インフラ及びSPノウハウの活用(スタジオ、WEBコンテンツ制作、VP制作)
・レイにとって
SPに続き、CMでのブランド、映像編集スタジオの稼働率の上昇(内部売上高で1〜1億50百万円が見込まれます)

(2)映画製作・配給
・非圧縮デジタルシネマ作品「待合室」を2006年秋に劇場公開する予定です。「待合室」は、文化庁「平成17年度文化芸術振興費助成金支援作品」です。

・他に映画配給ヒジネスとして、外国映画の買付けが進行しています。
米国ライオンズゲート社、ニューフィルムインターナショナル社、ファーストルックメディア社と日本における映画の配給等の契約を結びました。配給予定としては、「力タコンペ」、ジュリアムーアとマシュープロデリックの「マリー&ブルース」、「エマニエルの贈り物」等です。


<事業戦略>

(1)ヒジネスコミュニケーション事業
.廛蹈妊紂璽
現状
前期の特需を除いた主な案件として、プライベートショー、新製品発表会、キャンペーン、モーターショー等を挙げることができます。傾向として企画力を生かした総合的な受注が増えており、演出屋から脱皮しつつある状況です。また下期は、中小ブースの総請け的な受注(1,000万円〜2,000万円程度)が増え、ボリュームソーンに手が掛かっている状況となっています。この傾向を生かし、従来の大型の企画演出力を武器にSPのボリュームゾーンの受注拡大を目指す方針に変更はありません。

前期に部隊を機能別組職に再編(営業、企画、制作、コンテンツ制作)しました。本年2月からは、本格的な営業強化策を実施しています。現状の具体的成果として、NTT関連のプロモーション及び街頭イベント等へ、従来の展示会中心からシフトしつつあります。

☆重点攻略先は、SPキャンペーンや販促イベントです。若手ブロデューサーによる1,000〜1,500万円台の積極的な取込みを図ります。
☆企画力、外部ネットワーク(施工、デザイン等)の強化に加え、フリーマガジン(ポノポノコミュニケーションズ)の活用による事業展開を図ります。
☆教育カリキュラムの実施により、SPを理解、実践できる人材の更なる育成に努めます。


▲廛蹈瀬ツ
現状
大量の小型JOBをこなす事業基調は変わらないものの、学会関係の拡大やコンサートの好調さに支えられ、下落が続いていたJOB単価が反転しています。また東京流通センター移転により、バックエンドの安定化も、ほぼ達成しました。

今後の事業拡大を視野に入れて、現在の傾向の維持・拡大に努めます。

*JOB数比較 第23期2,202本 第24期3,004本 第25期3,617本
*学会報告(前期よりチャレンジ) 前年上期14件 下期28件(平均単価400万円)

・営業強化策をよりプロセスを重視したものにし、提案力の強化を図ります。
・ハイエンド(コンサート、大型展示演出)については、技術スキル、提案力を強化し、当事業を担う子会社プレントの絶対的な看板とします。
・ミドルエンド(会議等)については、強化した営業力を生かし、更に充実させます。
・ローエンド(大量のJOB)については、今後も続行し、顧客層の拡大を図ります。

*累計登録客 第23期700社 第24期1,657社 第25期2,900社


(2)デジタルコンテンツ事業
.廛蹈妊紂璽
映像制作は、同社グループの将来の重要な事業の核と考え、プロデューサーの拡充等テコ入れを行なってきましたが、ブランド不足により達成できませんでした。ただ、4月24日にTCMを子会社化することで、映像プロダクションとしてのブランドが格段に高まります。今後、TCMを利益体質にすることで、業績拡大を目指します。

TCM年間売上 16億円(主に博報堂に強み)
今年度は、決算期変更のため収益寄与は、10億円程度となる見込みですが、旧来のレイグループのCM事業(約5億円)との相乗効果を狙います。
コンテンツ配給は、旧来のDVD発売に、新規事業映画配給が加わります。前期は旧譜アニメのレンタルが好調に推移したことで利益を計上しましたが、現時点ではコンテンツ資産の充実化(先行投資)の時期と考えています。

DVD企画は、強力タイトル路線へのシフトを進め、今期はタイトル数を絞り込みます(年間50タイトル、前期実績は100タイトル)。音楽系は、KISS等(イメージ社:米国:洋楽ロック系)を予定しています。コンテンツ供給元として、米国ベンチュラ社とも契約を低かつしました。アニメ系は、旧作のレンタル発売と並行して新作も発売していく予定です。
配信は、当社グループ制作の「待合室」及び外国映画が下半期より収益に貢献する予定です。外国映画はオールライツ(配給、DVD、TV等)案件の獲得を目指しています。
機材販売は、人員規模を縮小し、設計施工、保守等で収益を稼ぎ、安定した事業としていく考えです。


▲廛蹈瀬ツ
現状
西麻布、五反田、天王洲の3スタジオ体制が整い、インフラは整備されましたが、前期は市況の悪化や、人的リソース不足(主に営業面)から稼働率の低下を余儀なくされました。

今年度の方針
.劵献優后: 組織を営業、技術、制作と機能別組織に分け、各課題を明確にします。
技術の下にスケジュール管理室を独立させ、稼働率を高め、付加価値率の高いポストプロダクションの売上増を図ります。
撮影については、基礎固めが終了したので、DVD制作と同様、自らの営業により採算ラインに乗せていく考えです。
すツ瓦淵▲咼奪錨オフラインスタジオが高い評価を得ており、モバイルアビッド、ファイル変換等ワンストップ制作のインフラを拡充していきます。


<新規事業経過報告>


(1)ポノポノと(2)モバイルゲートについて。

(1)ポノポノ
昨年10月営業を開始したポノポノコミュニケーションズ(株)の近況報告です。
同社グループは二次元コードを活用したビジネスとして、「花日和」というターゲットを絞ったフリーマガジンを発行してきましたが、モバイルマーケティング事業を本格化するべく、昨年9月に日経BP等との合弁(資比率:同社 65% 日経BP 34% 他1%)により、ポノポノコミュニケーションズ(株)を設立しました。

.侫蝓璽泪ジン「花日和プチ」は、1月に月刊化されました。
10月に資本金7,700万円で(株)日経BPとの合弁で事業を開始しましたが、その後、伊藤忠紙パルプ(株)、日本出版販売(株)の出資を受け、現在、資本金1億2,700万円となっています。

(2)モバイルゲート
咋年12月に会社を設立したモバイルゲート(株)式会社の近況報告です。
モバイルゲート社は、韓国で開発された「Color Code TM(カラーコード)」の活用により可能となる映像メディアと携帯電話の連携による新しいソリューションサービスの提供を目指して設立されました。「Color Code TM(カラーコード)」は、従来のQRコードより遠距離から撮影でき、テレビコマーシャルや、番組、DVDなど幅広い使い方ができます。モバイルゲート社は、TV画面撮影やサイト接続等の様々なシーンにおいてこの技術を活用することで、よりインタラクティブな未来の創造を目指します。
現在、各メディアに「Color Code TM(カラーコード)」の啓蒙活動を行なっています。

1月30日、日経産業新聞に紹介記事が掲載されました。
◆岷覗用カラーコード実証実験コンソーシアム」の開催により啓蒙活動を行なっています。開催実績は次の通りです。
開催日 : 1/25、2/22、3/22、4/19
参加団体 : NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京、毎日放送、スカパーモバイル、スペースシャワーネットワーク、総務省、プログレス、デジタルメディア研、KNTV、住友商事他



取材を終えて

同社グループは、もともと個々の演出技術、編集技術を売り物にしていたため、規模の拡大が利益率の改善に結びつき難い面があったほか、待ちの営業になりがち。このため、今まさに伸びているセールスプロモーション市場のボリュームゾーンを組織的に攻める体制が未整備のままでした。現在、こうした課題を克服すべく、営業と制作の分離やプロセスマネジメントの手法を取り入れた組織強化策に取り組んでいるところです。
総合的な受注の増加や学会など新規分野からの受注増など徐々に成果が現れつつあります。万博特需がなくなる今期は減益の予想ですが、好調な企業業績や回復基調を強める国内景気など良好な事業環境を追い風に改革が加速すれば、今期も含めた今後の業績には期待が持てそうです。

http://www.ray.co.jp/

このレポートは公開された企業情報の提供を目的としており、対象企業に対する投資の推奨、勧誘などを目的としたものではありません。投資の最終判断は御自身で行ってください。仮にこのレポートに基づいて投資を行った場合でも、その結果に対し弊社には一切の責任は生じません。
 
本資料は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を意図するものではありません。
このレポートは当社が信頼できると判断した情報源(当該発行会社が作成した会社説明資料等)の情報に基づき作成したものですが、その正確性について当社が保証するものではなく、また当資料の一部また全部を利用することにより生じたいかなる損失・損害についても当社は責任を負いません。
本レポートに関する一切の権利は(株)インベストメントブリッジにあります。また本資料の内容等につきましては今後予告無く変更される場合があります。
投資にあたっての決定は、ご自身の判断でなされますようお願い申しあげます。
Copyright(C) 2018 Investment Bridge Co.,Ltd. All Rights Reserved.

« ブリッジレポート:(8860)フジ住宅 vol.7 | ブリッジレポート:(4793)富士通ビー・エス・シー vol.3»

ブリッジレポート(バックナンバー)
最新のブリッジサロン動画
アンケート
ブリッジメール
アラート申込み
CLOSE