ブリッジレポート 2009年12月
2009年12月のブリッジレポート
2009年12月29日(火)掲載
プライム
（2317）株式会社システナ
10/3期の業績見通しは厳しいものの、移動体高速データ通信システム事業の足下の受注は堅調に推移している。具体的には、2010年～2012年のLTEサービスインに向けた開発案件の受注に成功している他、パイロットメーカーから・・・
2009年12月29日(火)掲載
スタンダード
（2468）株式会社フュートレック
米グーグルの日本法人が、同社の基本ソフト（OS）「アンドロイド」を搭載した携帯と米アップル製の「iPhone（アイフォーン）」向けに、音声入力で言葉の意味や住所等を検索できる携帯電話向けのサービスを始めた。・・・
2009年12月29日(火)掲載
プライム
（4323）日本システム技術株式会社
2010年3月期第２四半期決算は、売上高、営業利益、経常利益ともに上場来の最高を達成したが、業界環境、経済状況を考慮すれば健闘したと言えよう。業態のバランスが取れていること、長年取引の顧客が多いことなどが要因と・・・
2009年12月29日(火)掲載
スタンダード
（9445）株式会社フォーバルテレコム
新サービス「ホワイトビジネスフォンパック」は、現在、光通信グループも含めて代理店（電話機ディーラーや回線ディーラー等が多い）の研修が続いている。当初の計画に比べると若干遅れ気味で、本格展開は来期以降となるが、・・・
2009年12月29日(火)掲載
プライム
（9616）株式会社共立メンテナンス
景気の影響を受けやすいと思われたホテル事業が健闘しているものの、全般に景気低迷の影響を受けている。しかし、寮事業を中心に収益基盤は磐石であり、急激に業績が悪化するような会社ではない。このため、目先の業績に・・・
2009年12月22日(火)掲載
スタンダード
（4767）株式会社テー・オー・ダブリュー
大手広告代理店の売上高が4媒体（新聞・雑誌・ラジオ・テレビ）を中心に対前年比で減少傾向が続いており、これまで好調だったセールスプロモーション分野も、広告主による広告予算全体の見直しの影響が現れてきた。・・・
2009年12月22日(火)掲載
スタンダード
（8275）株式会社フォーバル
厳しい事業環境が続いているものの、経費削減が進み利益体質が定着してきた。また、機器の価格下落が続く中で、売上総利益率を維持できている事も同社の強みだ。ただ、既存事業だけでは成長が限られるため、今後は・・・
2009年12月15日(火)掲載
スタンダード
（2435）株式会社シダー
09年4月に介護従事者の処遇改善に主眼を置いた介護報酬及び要介護認定基準の改定がなされた他、処遇改善に係る助成金の創設等、介護サービスに携わる人材不足や低賃金等の改善に向けた取り組みも始まっている。一方、行政から・・・
2009年12月15日(火)掲載
スタンダード
（7590）株式会社タカショー
プロユース部門、ホームユース部門とも、消費低迷の影響を受けている。単価の下落もあり、売上高は前年同期に比べて減少。販管費の削減により利益を確保するという状況が継続している。第4四半期に入り、政府が・・・
2009年12月08日(火)掲載
スタンダード
（3041）株式会社ビューティ花壇
経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、葬儀業の2009年7－8月の取扱件数は前年同期比0.8％減の50,594件、売上高は1.7％減の76,763百万円となっている。これは、葬式を行わず火葬のみを行う直葬が広まりつつある・・・
2009年12月08日(火)掲載
プライム
（4849）エン・ジャパン株式会社
7-9月の第3四半期も厳しい決算となったが、コスト削減の進展により営業利益率において顕著な改善がみられた。売上の面では、未だ底打ち感がないため、必ずしも楽観は出来ないが、第4四半期（10-12月）に予想通りの・・・
2009年12月08日(火)掲載
スタンダード
（6890）株式会社フェローテックホールディングス
世界的な景気悪化による半導体需要の落ち込み等で苦戦が続いた装置関連だが、主要顧客である半導体製造装置メーカーの受注が回復傾向にある事は既に新聞等で報じられているところ。加えて、DRAMやNAND型フラッシュメモリー等の・・・
2009年12月08日(火)掲載
プライム
（7839）株式会社SHOEI
09/9期は景気悪化の影響に加え、円建て取引をしている欧州のディストリビュータが急激な円高を受けて小売価格の改定を行った事も需要の減少に拍車をかけたようだ。海外への製品デリバリーは、船便で4ヶ月間を要する・・・
2009年12月01日(火)掲載
プライム
（4847）株式会社インテリジェント ウェイブ
当初の予想通りとは言え、第1四半期はクレジットカード業界や証券・金融業界のシステム投資抑制の傾向に大きな変化は見られなかった。第2四半期以降も状況の大きな改善は期待し難いが、クレジットカード会社の多くが改正法施行・・・
