ブリッジレポート
(7839:東証2部) SHOEI 企業HP
山田 勝 会長
山田 勝 会長
安河内 曠文 社長
安河内 曠文 社長
【ブリッジレポート vol.20】2010年9月期第3四半期業績レポート
取材概要「同社の業績には季節性があるため、四半期業績は右肩上がりにならないが、前年同期比の推移を見るとモーメンタムの好転が明らかだ。リーマンショ・・・」続きは本文をご覧ください。
2010年8月10日掲載
企業基本情報
企業名
株式会社SHOEI
会長
山田 勝
社長
安河内 曠文
所在地
東京都台東区上野5-8-5
事業内容
プレミアムヘルメットの製造・販売。ヨーロッパをはじめ海外販売比率が高い。
決算期
9月 末日
業種
その他製品(製造業)
財務情報
項目決算期 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
2009年9月 10,300 1,047 1,335 837
2008年9月 14,995 3,608 3,532 2,214
2007年9月 13,586 2,942 2,751 1,630
2006年9月 11,796 2,310 2,117 1,248
2005年9月 10,661 1,581 1,510 890
2004年9月 9,725 1,364 1,282 732
2003年9月 9,575 757 703 381
2002年9月 8,700 379 190 85
2001年9月 9,088 694 592 359
株式情報(8/3現在データ)
株価 発行済株式数 時価総額 ROE(実) 売買単位
817円 13,772,336株 11,252百万円 11.2% 100株
DPS(予) 配当利回り(予) EPS(予) PER(予) BPS(実) PBR(実)
22.00円 2.7% 44.65円 18.3倍 481.81円 1.7倍
※株価は8/3終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。
 
SHOEIの2010年9月期第3四半期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。
 
今回のポイント
 
 
会社概要
 
世界ナンバーワンのヘルメットメーカー。オートバイ用を中心に、航空機用や戦車用等の官需用のヘルメットを製造している。販売網は日本のみならず、ヨーロッパやアメリカをはじめ世界50カ国以上を網羅。「SHOEI」ブランドはその安全性と機能性、そして造形の美しさが世界各国で高い評価を受け、高級ヘルメットの代名詞となっている。独自の技術とノウハウ、優れたデザイン力により、右の3つの世界一を実現する事を経営方針に掲げている。
また、「商品戦略」、「生産戦略」、「市場戦略」を融合させた三位一体の事業戦略も同社の特徴。三位一体の事業戦略を進める事で、顧客満足度、株主及び役職員の満足度向上に努めている。
 
<事業内容>
オートバイ用のヘルメット(二輪乗車用ヘルメット)の売上高が約90%を占めている。なかでも、高品質で高付加価値の「プレミアムヘルメット」に特化し、茨城工場(茨城県稲敷市)、岩手工場(岩手県東磐井郡)の国内2工場で生産。国内生産にこだわる事で、より高い品質を維持すると共に技術の流出防止にも努めている。また、業界では唯一の「トヨタ生産方式」導入企業として、高い限界利益率と在庫回転率、及び優れた資産効率を誇る。
 
<SHOEIフラッグシップの最新モデル 「X-TWELVE」>
 
1月に販売を開始した新製品「X-TWELVE」は同社フラッグシップの最新モデル。空力、デザイン、快適性、そして安全性を追求したプレミアムレーシングフルフェイスのヘルメット。昨年9月に欧州で、11月には米国において、現地の規格に沿った製品が発売されており、いずれも好評。日本規格にも適合させ、今回の発売となった。
 
 
2010年9月期第3四半期決算
 
 
前年同期比4.0%の減収、同39.0%の経常減益
前09/9期後半に投入した新製品の寄与等で主力の欧州での売上がわずかに増加したものの、春先の天候不順や販売店の在庫調整で国内が落ち込んだ他、上期の在庫調整の影響で北米も二桁の減収となった。利益面では、減収や1割程度減産した事による工場稼働率の低下、更には円高の影響もあり売上総利益が同17.8%減少。コスト削減が進んだものの、営業利益は同29.4%減少した。期中平均レートは、1ドル=90.96円(前年同期は94.18円)、1ユーロ=125.15円(同126.98円)。
 
 
北米での販売回復とグループをあげてのコスト削減により経常利益がほぼ倍増
消費の低迷に天候不順や販売店の在庫調整が重なり国内販売が大きく落ち込んだものの、上期で在庫調整が一巡した北米での販売が新製品を中心に大きく伸びた他、為替の影響で減収となった欧州も数量ベースでは堅調に推移した。利益面では減産や、円高の影響で売上総利益率が低下したものの、増収効果とグループをあげてのコスト削減の進展で売上高販管費比率が大幅に低下。営業利益が前年同期比1.6倍に拡大した。
 
 
第3四半期末の総資産は前期末比171百万円増の8,603百万円。仕入債務の増加等によるキャッシュ・フローの改善で現預金が増加した。
 
 
2010年9月期業績予想
 
 
前期比1.0%の減収、同24.4%の経常減益予想
第3四半期決算発表と同時に通期の業績予想を下方修正した。ただ、第4四半期(7-9月)の3ヶ月間に限ると、前年同期比9.8%の増収となり、経常利益は同6倍弱に拡大する見込み。配当は1株当たり22円の期末配当を予定している。
 
 
(2)四半期業績の推移
 
 
 
取材を終えて
同社の業績には季節性があるため、四半期業績は右肩上がりにならないが、前年同期比の推移を見るとモーメンタムの好転が明らかだ。リーマンショック後の大恐慌的なパニックに加え、その後のソブリンリスクと欧州の金融不安等で、過去2年余りは新製品投入効果や各種のマーケティング効果がなかなか顕在化しなかった。しかし、在庫調整が一巡し(足下では欧州金融機関の資産査定も終了)、ようやく打てば響く市場環境になってきたようだ。
これまで匍匐前進で部隊を進めてきた同社だが、敵陣は目の前。来11/9期は持てる火力を集中させて、一気呵成の攻めに転じるものと考える。
 
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