ブリッジレポート
(7839:東証2部) SHOEI 企業HP
山田 勝 会長
山田 勝 会長
安河内 曠文 社長
安河内 曠文 社長
【ブリッジレポート vol.32】東京モーターサイクルショー見学レポート
取材概要「大手代理店との提携の下での販売となる米国は若干在庫調整が遅れているようだが、欧州では流通在庫の調整が完了したドイツやフランスで新製品が・・・」続きは本文をご覧ください。
2013年4月9日掲載
企業基本情報
企業名
株式会社SHOEI
会長
山田 勝
社長
安河内 曠文
所在地
東京都台東区上野5-8-5
事業内容
プレミアムヘルメットの製造・販売。ヨーロッパをはじめ海外販売比率が高い。
決算期
9月 末日
業種
その他製品(製造業)
財務情報
項目決算期 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
2012年9月 8,606 97 143 65
2011年9月 9,047 395 371 217
2010年9月 10,078 898 978 638
2009年9月 10,300 1,047 1,335 837
2008年9月 14,995 3,608 3,532 2,214
2007年9月 13,586 2,942 2,751 1,630
2006年9月 11,796 2,310 2,117 1,248
2005年9月 10,661 1,581 1,510 890
2004年9月 9,725 1,364 1,282 732
2003年9月 9,575 757 703 381
2002年9月 8,700 379 190 85
2001年9月 9,088 694 592 359
株式情報(3/28現在データ)
株価 発行済株式数(自己株式を控除) 時価総額 ROE(実) 売買単位
785円 13,772,116株 10,811百万円 1.0% 100株
DPS(予) 配当利回り(予) EPS(予) PER(予) BPS(実) PBR(実)
10.00円 1.3% 20.33円 38.6倍 439.88円 1.8倍
※株価は3/28終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。ROE、BPSは前期末実績。
 
 
3月22日(金)から3月24日(日)にかけて、江東区有明の東京ビッグサイトにおいて第40回東京モーターサイクルショーが開催されました。東京モーターサイクルショーは、春のバイクシーズンに先がけて毎年3月下旬に開催されるオートバイと関連アクセサリーの見本市。国内外の車両メーカー、パーツ・アクセサリーメーカー、販売代理店、出版社等、約140社(団体を含む)が出展し、約11万人の来場者を集める日本国内で最大規模のオートバイ関連の見本市。高品質・高付加価値の「プレミアムヘルメット」が世界の有力ライダーから高い評価を受けているヘルメット・メーカーSHOEIのブースを訪ねてみました。
 
東京モーターサイクルショーは、東京モーターサイクルショー協会の主催によるもの。同協会は、モーターサイクル産業の振興と健全なモーターサイクル文化の育成・普及を通じ、豊かな社会生活の実現と経済の発展に寄与する事を目的に、1993年10月6日に設立された。
 
今年のモーターサイクルショーには、ホンダ、ヤマハ、スズキ、カワサキといった国内の車両メーカー、パーツ・アクセサリーメーカー、販売代理店、関連団体、出版社、更にはハーレーダビッドソンやBMW等の海外車両メーカーなど141社が出展した。
 
 
 
筆者が訪問したのは、一般公開に先立つ特別公開だったため、それほどの混雑ではなかったが、昼過ぎの入り口付近は一般公開の開場を待つバイクファンが列をなしていた。
 
 
ヘルメット・メーカーのブースとしては比較的大きな同社のブース。今春発売の新製品「GT-Air (ジーティー エアー)」を前面に出し、「J-Cruise (ジェイ クルーズ)」や「NEOTEC (ネオテック)」といった売れ筋商品が脇を固めるといったブース構成となっており、平野明人取締役管理本部長とスタッフの皆さんから国内外の販売状況も含めてお話を伺った。
 
 
 
13/9期の業績をけん引する3製品
 
GT-Air(ジーティー−エアー) 希望小売価格48,000円(税込50,400円)
欧米で出荷を開始しており、国内では4月に入り出荷が始まる。
足元、欧州ではドイツを中心に高い評価を得ており、引合・受注が好調。既に欧州向け出荷の30%を占めるに至っている。日本でも4月の出荷を前に、引合・受注が好調。
(同社Webサイトより)
 
新世代のツーリングフルフェイス。確かな安全性や機能と、スタイリッシュなデザインの融合を特徴としており、開閉式インナーサンバイザーを採用する事で様々な周囲の環境に対応する能力を持たせつつ、衝撃吸収性能に直結する衝撃吸収ライナーの厚みを犠牲にしないように、それでいて不必要に帽体が大きくならないようにシェルの形状を工夫している。
 
AIM+(Advanced Integrated Matrix Plus Multi-Fiber)
強靭なガラス繊維と3次元形状とした有機繊維の複合積層構造を基に、高い弾性性能を持つ高性能有機繊維をプラス。軽量でありながらも剛性弾性に優れる高性能なシェル構造。を有する。
 
QSV-1サンバイザー −日差しが変わっても、いつもと変わらない走りを−
SHOEIフルフェイスヘルメットとしては初めて、開閉式インナーサンバイザーであるインジェクション成型ポリカーボネート製の「QSV-1」を採用。歪みの少ないサンバイザーは、欧州のサングラス規格であるEN1836にも適合するほどの高い性能を有する。また、不意に意図せずサンバイザーが降りてくる事のないように、操作レバーをサンバイザー格納位置でホールドする機構も採用している。
 
静音設計
自社大型風洞施設での度重なる試験で鍛え上げられた静粛性能。特に長時間走ったときに顕著になりがちな騒音による疲労を軽減するべく、エアロダイナミクスに優れた帽体、ぴったりとフィットする事で余計な隙間を作らない内装、空気の流れによる音を意識したベンチレーション等、ひとつひとつのパーツに細かい注意を払うことでヘルメット全体での静粛性能を向上させた。
 
NEOTEC(ネオテック) 希望小売価格58,000円(税込 60,900円)
ロングツーリングから日常的な市街地走行まで、あらゆる状況での快適なライディングを念頭に開発された。GT-Air と同様に、AIM+(Advanced Integrated Matrix Plus Multi-Fiber)及びQSV-1サンバイザーを採用しており、強い日差しを効果的に遮断できるQSV-1サンバイザーや、チンストラップの締結が簡単にそして確実に行えるステンレス製マイクロラチェット等、多くの新機構が導入されている。

(同社Webサイトより)
 
J-Cruise(ジェイ−クルーズ) 希望小売価格44,000円(税込 46,200円)
スポーツ用からツーリング用への需要の変化に対応するため開発された。瞬時に開閉できるインナーサンバイザーを装備し、強い陽射しにもトンネルにも即座に対応できる。AIM(Advanced Integrated Matrix)及びQSV-1サンバイザーを採用している。AIMとは、強靭なガラス繊維を基に、あらかじめ3次元形状とした有機繊維を複合積層化した。高い剛性を確保しながらも軽量化を実現したSHOEI独自のシェル構造が特徴。

(同社Webサイトより)
 
 
受注増と円高修正で13/9期上期業績予想を上方修正
 
 
売上高は前期比13.8%増の46億円。欧州向け販売と日本向け販売が大幅に増加する見込みであり、為替要因を含め、予想を5億円引き上げた。また、利益面では、売上の上振れに加え、為替の円高修正が押し上げ要因となり、営業利益が5億円と同3.5倍に拡大する見込み。
 
主力の欧州市場では、イタリア、スペインに不透明感が残るものの、ドイツの好調に加え、フランス、イギリスにも底打ち感が出てきた事で、新製品「GT-Air」を中心に受注が増加している。また、日本では本格的なバイクシーズンを前に、「GT-Air」の他、昨春の新製品「NEOTEC」や昨夏に投入した新製品「J-Cruise」の人気が高い。
尚、13/9期の為替の前提は、1米ドル=80.00円(前期比+1.20円)、1ユーロ=100.00円(同△2.59円)だが、現在(3月28日22:57)のレートは、1米ドル=94円、1ユーロ=120円と前提よりも円安水準で推移している。
 
通期業績の業績予想に変更はなかったが、現在精査中の下期の販売計画と、これに伴う営業費用や為替の影響額等の見直しを行い、速やかに開示する予定としている。
 
 
 
今後の注目点
大手代理店との提携の下での販売となる米国は若干在庫調整が遅れているようだが、欧州では流通在庫の調整が完了したドイツやフランスで新製品が素直に受け入れられる環境が整ってきた。また、日本では何よりも景況感の改善が追い風であり、春の到来が例年になく早かった事等も好材料。加えて、ここ数年、同社を苦しめてきた円高が修正局面を迎えており、数年単位で動く為替のサイクルが円安サイクルに入っている。このため本格的に円高修正メリットを享受できる来期は一段の利益押し上げが期待できる。
通期の業績予想に修正はなかったが、今期の営業利益は7.5億円〜8億円が着地点と考える。また、来14/9期については、為替が1ドル=100円、1ユーロ=120円程度の水準で推移し、米国での在庫調整の完了に加え、イタリア、スペインで底打ち感が出てくれば、営業利益は10億円程度に拡大するものと考える。
 
本資料は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を意図するものではありません。
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