ブリッジレポート
(6498:東証1部) キッツ 企業HP
堀田 康之 社長
堀田 康之 社長

【ブリッジレポート vol.18】2015年3月期第1四半期業績レポート
取材概要「国内は4月、5月が想定したほど落ち込まなかったが、6月に入って調整が顕著になったと言う。また、第2四半期(7-9月)は、第1四半期(4-6月)に・・・」続きは本文をご覧ください。
2014年8月26日掲載
企業基本情報
企業名
株式会社キッツ
社長
堀田 康之
所在地
千葉市美浜区中瀬1-10-1
事業内容
バルブ国内首位。特に建築設備や石油化学向け強い。海外開拓に積極姿勢。伸銅品も国内上位
決算期
3月末日
業種
機械(製造業)
財務情報
項目決算期 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
2014年3月 117,355 6,470 6,501 3,564
2013年3月 111,275 6,558 6,521 4,039
2012年3月 108,446 4,638 4,388 2,480
2011年3月 106,059 6,341 5,929 3,063
2010年3月 96,592 6,976 6,248 3,079
2009年3月 127,095 7,188 6,475 3,396
2008年3月 149,274 11,615 10,525 6,290
2007年3月 149,512 11,342 10,652 9,973
2006年3月 107,631 9,673 9,132 8,070
2005年3月 95,705 9,627 8,513 5,804
2004年3月 73,802 4,181 2,962 1,598
株式情報(8/8現在データ)
株価 発行済株式数(自己株式を控除) 時価総額 ROE(実) 売買単位
571円 109,218,738株 62,363百万円 5.7% 100株
DPS(予) 配当利回り(予) EPS(予) PER(予) BPS(実) PBR(実)
12.00円 2.1% 45.77円 12.5倍 601.56円 0.9倍
※株価は8/8終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。ROE、BPSは前期末実績。
 
キッツの2015年3月期第1四半期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。
 
今回のポイント
 
 
会社概要
 
バルブを中心とした流体制御機器・装置の総合メーカー。バルブは、上下水道、給湯、ガス、空調などの身近な生活分野だけでなく、あらゆる産業設備に使われており、同社は素材からの一貫生産を基本に、青銅、鋳鉄、ダクタイル鋳鉄(強度や延性を改良した鋳鉄)、ステンレス鋼等を素材に数万種をラインナップしている。また、子会社を通してバルブの材料となる伸銅品の生産及び外販を行っている他、フィットネス事業やホテル事業等も手掛けている。バルブでは国内トップ。伸銅品では国内2位のポジションにあり、同社を含めた30社でグループを構成している。
 
【事業セグメントの概要】
事業は、バルブ事業、伸銅品事業、及び総合スポーツクラブの経営(フィットネス事業)やホテル・レストランの経営(ホテル事業)等のその他に分かれ、14/3期の売上構成比は、それぞれ74.9%、17.8%、7.3%(利益ベースでは、91.2%、5.8%、3.0%)。
 
バルブ事業
バルブは、配管内の流体(水・空気・ガスなど)を「通す」、「止める」、「流れを絞る」等の機能を持つ機器で、ビル・住宅設備用、給水設備用、上下水道用、消防設備用、機械・産業機器製造施設、化学・医薬・化成品製造施設、半導体製造施設、石油精製・コンビナート施設など様々な分野で使用されている。同社は世界有数のバルブメーカーであり、耐食性に富む青銅製や経済性に優れた黄銅製の汎用バルブ、或いは付加価値の高いボールバルブ等のステンレス製バルブにおいて特に高いシェアを有する。
鋳物からの一貫生産も同社の特徴で、日本で最初に「国際品質保証規格ISO9001」の認証を取得。材質や弁種のラインナップを充実させ、建築設備や各種プラントだけでなく環境・エネルギー・半導体分野にも展開しており、また、グローバルコストの実現に向けて海外生産拠点の強化にも取り組んでいる。14/3期の海外売上比率は約35.6%。
 
 
 
伸銅品事業
伸銅品とは、銅に亜鉛を加えた「黄銅」、すず及びりんを加えた「りん青銅」、ニッケル及び亜鉛を加えた「洋白」等の銅合金を、溶解、鋳造、圧延、引抜き、鍛造等の熱間または冷間の塑性加工によって、板、条、管、棒、線等の形状に加工した製品の総称。キッツグループの伸銅品事業は(株)キッツメタルワークスの事業分野であり、黄銅製の材料を用いた「黄銅棒」を製造・販売している(黄銅棒はバルブ部材の他、水栓金具、ガス機器、家電等の部材としても使用されている)。
 
その他
スポーツクラブの経営(フィットネス事業)やホテル・レストランの経営(ホテル事業)等を行っている。フィットネス事業では、(株)キッツウェルネスが首都圏を中心に総合スポーツクラブを展開しており、スイミングプールをはじめ各種マシン、フィットネススタジオ、テニス、スカッシュ、ゴルフレンジ等の本格的な施設を提供している。一方、ホテル事業では、(株)ホテル紅やが長野県諏訪湖畔で温泉を楽しむ事ができるリゾートホテルを運営。夕日に輝く展望風呂や大小の宴会場に加え、国際会議も開かれる大コンベンションホールを有する。
 
 
総合バルブメーカーとして、国内では、主要都市に展開する販売拠点ときめ細かい代理店網によって全国をカバー。海外では、インド、U.A.E.、韓国に駐在員事務所を置く他、中国、シンガポール、タイ、アメリカ、ドイツ、スペインに販売拠点を設置し、グローバルな販売ネットワークを構築している。
 
 
国内バルブ事業では、建築設備向けが46%を占め、水関連(上下水道等、13%)、機械装置や半導体(共に9%)等の比率も高いが、石油精製・石油化学、一般化学、食品・製紙、ガス、電力等、幅広い分野に製品を供給している。
 
 
海外バルブ事業のエリア別売上構成比は、アジア57%(アセアン・その他41%、中国13%、中東3%)、北米27%、欧州・その他16%。製造拠点は、タイ、中国、台湾、ドイツ、及びスペインに展開している。
 
 
【沿革】
1951年1月、各種バルブの製造・販売を目的とした(株)北澤製作所として設立され、同年4月に長坂工場(山梨県長坂町)が完成し、青銅バルブの製造・販売を開始した。1959 年3月には(株)東洋金属を設立してバルブの素材となる黄銅棒の生産を開始し、1962年9月には社名を(株)北澤バルブに変更。1977年4月の東証2部上場を経て、1984年9月に東証1部に指定替えとなった。

2001年以降は、選択と集中を進めると共に、キャッシュ・フロー重視の経営を推進。08年秋のリーマン・ショック後は、国内生産体制の再構築と海外事業の強化に取り組み、2011年にアセアン地区の統括会社としてKITZ Corporation of Asia Pacific Pte. Ltd.をシンガポールに設立。2012年には東洋バルヴ(株)の生産部門を(株)キッツに移管し、東洋バルヴ(株)を販売会社として再スタートさせた。2013年には欧州地区の統括会社としてKITZ Europe GmbHを設立した他、シンガポールの総代理店Mikuni Engineering (Singapore) Pte. Ltd.を買収して新会社KITZ Valve&Actuation Singapore Pte. Ltd.をスタートさせた。
現在、世界有数のバルブメーカーとして国内外の連結子会社29社と共にグループを形成。「キッツブランド」の商品は、国内外で高品質の商品として高い評価を得ている。
 
 
2015年3月期第1四半期決算
 
 
前年同期比7.4%の増収、同63.2%の経常増益
国内外で売上が増加したバルブ事業がけん引役となり、売上高は290億40百万円と前年同期比7.4%増加。国内では値上げ効果で主力の建築設備向けが増加した他、半導体製造装置向けも前期第2四半期以降の好調を持続。海外では欧州が前年同期並みにとどまったものの、北米やアジアが増加した。

営業利益は同73.2%増の18億44百万円。バルブ事業を中心に売上総利益が増加する中、経費削減の徹底で販管費の伸びを抑え営業利益率が改善。為替差益(74百万円→4百万円)の減少で営業外損益が悪化したものの、特別損失の減少と税負担率の低下で四半期純利益が11億73百万円と同108.4%増加した。

期初計画との比較では、新設設備の立ち上げで苦戦した伸銅品事業の原価率悪化で売上総利益が計画を下回ったものの、諸経費の削減が計画以上に進んだ。
 
 
 
 
バルブ事業
売上高215億63百万円(前年同期比9.4%増)、営業利益24億76百万円(同50.8%増)。売上の内訳は、国内が134億57百万円(同6.9%増)、海外が81億06百万円(同13.8%増)。
国内は、前期第2四半期以降の好調を維持した半導体製造装置向けが同42%増加した他、青黄銅バルブ等が中心の主力の建築設備向けも同7%増加。一方、ステンレス製バルブが多く使用される各種工業向けは、維持・更新需要を中心に前年同期並みの水準にとどまった。尚、建築設備向けは、1月に実施した値上げに伴う仮需(値上げ前の代理店の駆け込み仕入)の反動と代理店の在庫調整の長期化(工事の遅延等による需要の低迷)で数量が減少したものの、値上げ効果で売上が増加した。

海外は、欧州が前年同期並みにとどまったものの、アジアが前年同期比22%増加した他、北米もオイル&ガス向けを中心に同9%増加した。アジアでは、建築設備向け汎用バルブの回復で中国が同55%増加した他、13年3月にシンガポールの総代理店を孫会社化した効果もありアセアン・その他も同12%増加した。

利益面では、国内での内製化等による原価低減と値上げ効果に加え、海外生産子会社の生産も順調に推移し、営業利益率が改善した。
 
伸銅品事業(子会社 キッツメタルワークスの事業領域)
売上高54億14百万円(前年同期比1.9%増)、営業利益7百万円(同期比94.6%減)。4-6月の国内黄銅棒市場は消費税率引き上げ前の仮需の受注残消化で16,510トン/月と前年同期比13%増加。材料相場の安定を背景に製品価格も前年同期の水準で安定して推移した。こうした中、同社は販売重量を前年同期比3%増加させたものの、生産性向上のために新たに導入した設備(原材料の洗浄装置)の稼働が安定せず原価率が悪化した(ただ、足元の稼働は安定している)。
 
その他(フィットネス事業:キッツウエルネス、ホテル事業:ホテル紅や)
売上高20億62百万円(前年同期比2.6%増)、営業利益51百万円(同599.9%増)。会員数が前年同期を上回って推移したフィットネス事業の売上が同4.3%増加した他、ホテル事業も前年同期並みの売上を確保した。利益面では、増収効果でフィットネス事業の利益が増加した他、ホテル事業の損益も改善した。
 
(3)会社別動向
同社の個別業績は、売上高156億85百万円(前年同期比0.6%増)、営業利益9億74百万円(同69.1%増)、経常利益14億02百万円(同15.9%増)、四半期純利益9億69百万円(同19.8%増)。売上・利益の増減要因は、連結とほぼ同じ。建築市場向けが中心の青黄銅バルブは数量減を単価上昇でカバーして増収。一方、機械装置や工業用プラントに多く使われるステンレス製バルブは単価が上昇したものの、数量が減少した影響をカバーできなかった。営業利益と経常利益で増益率に大きな差があるのは子会社からの配当金等の影響によるもの。

子会社では、半導体製造装置向けを手掛けるキッツエスシーティーの売上・利益が大きく伸びた。また、プラント・エネルギー向けバルブの製造部門では、鋳鋼バルブを手掛けるキッツ閥門(中国)が売上を伸ばし黒字転換した他、キッツ昆山(中国)も、前年同期の高い売上・利益水準には及ばなかったものの健闘した。この他、Perrin(独)は中国での石炭火力向け特殊バルブの需要減で売上が減少したものの、採算重視の選別受注と経費削減で営業損益が黒字転換した。
 
 
第1四半期末の総資産は前期末に比べて5億77百万円減の1,070億06百万円。自己資本比率は前期末に比べて0.3ポイント改善の61.4%。
 
 
利益の増加により前年同期は24億25百万円のマイナスだった営業CFが15億79百万円の黒字に転じ、5億04百万円のフリーCFを確保した。
 
 
*ROE(自己資本利益率)は「売上高当期純利益率(当期純利益÷売上高)」、「総資産回転率(売上高÷総資産)」、「レバレッジ(総資産÷自己資本、自己資本比率の逆数)」の3要素を掛け合わせたものとなる。ROE = 売上高当期純利益率 × 総資産回転率 × レバレッジ
*上記は決算短信及び有価証券報告書のデータを基に算出しているが、算出に際して必要となる総資産及び自己資本は期中平残(前期末残高と当期末残高の平均)を用いている(決算短信及び有価証券報告書に記載されている自己資本比率は期末残高で算出されているため、その逆数と上記のレバレッジは必ずしも一致しない)。
 
14/3期は過年度法人税等の影響で利益率が悪化したためROEが低下したが、15/3期のROEは、想定通りの利益を確保できれば、13/3期と同程度の水準に回復するものと思われる。
同社の業績は為替や銅の市況変動の影響を受けやすく、ROEにも影響が及ぶ。また、10/3期末には275億円を計上した有利子負債残高が14/3期末には237億円に減少しており、財務内容の改善がROEの向上にマイナスになっている面もある。もっとも、中期経営計画では16/13期に売上高1,430億円(14/3期比21.9%増)、当期純利益71億円を目指しており、この計画を達成できれば、ROEは10%程度に高まろう。中期経営計画の進捗に注目したい。
尚、東証発表の「決算短信集計」によると、東証1部、東証2部、及びマザーズ上場企業の14/3期のROEは、金融を除く全産業8.65%(前期は4.99%)、製造業8.55%(同4.53%)、非製造業8.79%(同5.67%)。
 
 
2015年3月期業績予想
 
 
業績予想に変更はなく、通期で前期比4.0%の増収、同23.0%の経常増益予想
国内、北米、アジアでバルブ事業の売上が増加する。利益面では、円高修正による利益の押し下げ2億円を見込んでいるものの、内製化等による原価低減(約21億円を見込む)と価格改定効果(14.5億円を見込む)でバルブ事業の利益率が改善。その他、コスト削減に取り組む伸銅品事業やその他の利益も増加する見込み。
配当は1株当たり2円増配の年12円を予定(第2四半期末6円、期末6円)。
 
 
 
(2)第2四半期(7-9月)以降の事業別の見通しと取り組み
バルブ事業
国内は、価格改定に伴う仮需の反動及び代理店在庫の過多状態が第2四半期も続く見込み。市場別では、季節的要因から水市場向けが増加する事に加え、半導体製造装置向けが、夏場に納入の端境期を迎えるものの、前期からの高水準の出荷を継続する見込み。一方、建築設備向けの実需は第3四半期後半からの回復を見込んでおり、引き続きメンテナンス需要が中心となる工業用バルブは収益の確保に努める。この他、大型プロジェクト物件は、LNG基地プラント建設等の物件対応で収益の確保を図る。

海外は、政情不安の影響でタイの苦戦が続く見込みだが、インドネシアは、ラマダンを挟むものの、大統領選挙が終了した事で市場が回復に向かうとみている。中国は、中国経済の減速懸念に加え、日本品不買運動が続くものの、Perrinブランド、ISOブランド等の現地ユーザーへの積極的なPRで受注の確保に努める。オイル&ガスを中心に好調な米州では、工業用ボールバルブの在庫を増やし、即納体制を整えユーザーニーズを取り込んでいく。欧州市場は、景気回復の兆しはあるものの、工業系市場は未だ弱い。引き続き3ブランド(キッツ、Perrin、ISO)製品の拡販を目指す。
 
伸銅品事業
第2四半期は、第1四半期に比べて若干生産・販売量が減少するものの、第3四半期以降は前年並みの水準を維持する見込み。安定稼働に時間を要した新規生産設備の稼働が本格化するため、第2四半期以降、収益性の改善も進む見込み。
 
その他
フィットネス事業は、各種入会キャンペーンやスイミング及び体育の夏季短期教室の実施で会員増と収益の増加を図る。ホテル事業は、リニューアル完了の告知(HP、パンフレット)を積極的に行い集客を図る。また、NETエージェント向けの企画の見直しやサービスエリア(諏訪湖SA)のリニューアルに伴う商品の見直しも進める。
 
【トピックス】
(1)北米の化学プラントからの受注決定
北米において、シェールガスやシェールオイルを活用したプラント案件が増加しており、日本のエンジニアリング会社の設備受注が拡大している。同社においては、この度、大型エチレンプラントへの納入が決定した。

物件概要   年産150万トンの世界最大のエチレンプラント
受注内容   自動操作バルブ約300台
納入時期   2015年3月〜

北米における化学プラント案件については、現地販売法人Kitz Corp. of Americaと現地代理店及びキッツのプロジェクト統括部が連携して受注活動を強化していく考え。
 
(2)新しい水浄化技術「KITZ RECIRQUA(キッツリサクア)」
 − 水上養殖用ろ過装置市場に参入 −
魚が排泄するアンモニア等の有害物質の分解と脱臭・殺菌を同時に行う革新的な水浄化技術「KITZ RECIRQUA(キッツリサクア)」の実証実験に成功した。「KITZ RECIRQUA」は同社が培ってきた流体制御技術をベースとし、これまでバクテリアに頼っていた「ろ過の工業化」(電気分解)を実現するもので、バクテリアに頼った不安定な生物濾過プロセスが不要となる上、養殖水の管理に必要な各種水質データだけでなく、アンモニアの分解状況や装置の運転状況をすべてデジタルデータとして管理できる。また、これにクラウドICTを融合させる事で、収集されたデータの遠隔監視分析及びデータフィードバックも可能になる。今年から来年にかけて、コストの比較を含めて更に実証実験を重ね、2016年度中の事業化を目指す。また、早期に売上20億円を達成し、2050年に5,000億円と言われる市場でシェア10%の獲得を目指している。
 
 
昨今、天然魚の水揚げが頭打ちとなる中、養殖魚の生産が増えており、既に市場全体の半数を占めるに至っている。引き続き右肩上がりの養殖魚生産が予想される中、注目を集めているのが、場所の制約を受けない陸上養殖である。陸上養殖では、環境・衛生管理の観点から、一般的に水槽を用いた閉鎖循環式が採用されており、その際、養殖水の環境維持のために必要となるのが、殺菌、脱色、脱臭、及び魚の成育に伴う代謝物の分解であり、特に魚から排出され、魚の生育にとって有害なアンモンニアの無害化は重要(窒素ガスとして無害化する)。通常、無害化する方法としてバクテリアによる生物濾過が用いられるが、バクテリアによる生物濾過は方式が複雑で相応の時間とスペースが必要な上、バクテリアの管理も難しい。
これに対して、「KITZ RECIRQUA」は養殖水中のアンモニアと複数の分子とに連鎖的な化学反応(促進酸化反応)を起こさせる事でアンモニアを瞬時に窒素ガス化すると共に殺菌、脱色及び脱臭を同時に行う事が出来る。
 
 
今後の注目点
国内は4月、5月が想定したほど落ち込まなかったが、6月に入って調整が顕著になったと言う。また、第2四半期(7-9月)は、第1四半期(4-6月)に計上を予定していたIT関連費用の期ずれ計上も予定されている。このため、第1四半期の利益面での上振れが大きくなったが(22.8%)、上振れ分は流通在庫の調整とコストの増加が予想される第2四半期にほぼ相殺されそうで、上期の着地は期初予想に沿ったものになりそうだ。
ただ、第1四半期のバルブ事業の利益増加要因をみると、これまでに取り組んできたグループシナジーの追及の成果(主力製品の最適地生産体制の構築及び採算性向上と供給体制の見直しによる原価低減)が顕在化しつつある事もみてとれる。また、国内では、価格改定効果が徐々に顕在化しつつあり、第3四半期(10-12月)後半以降は主力の建築向けの回復も期待できる(人手不足や資材不足で遅れていた現場が動き出すと見られている)。海外では、米国でオイル&ガス分野を中心に好調が続く他、欧州も、現地子会社の受注状況が緩やかながら回復基調にある。国内外で下期以降の見通しは明るい。
 
本資料は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を意図するものではありません。
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