ブリッジレポート
(2157:JASDAQ) コシダカホールディングス 企業HP
腰 博 社長
腰 博 社長

【ブリッジレポート vol.17】2014年8月期業績レポート
取材概要「14/8期の業績をけん引したカーブス事業はマネジメントの巧拙で大きな差が出るようで、本家本元の米国では最盛期には6,000〜7,000に拡大し・・・」続きは本文をご覧ください。
2014年11月11日掲載
企業基本情報
企業名
株式会社コシダカホールディングス
社長
腰 博
所在地
東京都港区浜松町2-4-1 世界貿易センタービルディング
事業内容
総合余暇サービス提供企業を標榜。カラオケボックス「カラオケ本舗まねきねこ」を全国展開。子会社が手掛けるフィットネスも順調。温浴事業を育成中。
決算期
8月末日
業種
サービス業
財務情報
項目決算期 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
2013年8月 34,515 4,151 4,237 3,072
2012年8月 33,746 4,077 4,096 2,279
2011年8月 29,093 3,356 3,336 2,877
2010年8月 21,932 2,503 2,579 1,125
2009年8月 18,955 1,496 1,427 549
2008年8月 13,649 691 731 421
2007年8月 11,332 535 561 134
2006年8月 8,878 552 560 319
2005年8月 6,360 403 400 233
2004年8月 3,552 340 337 192
2003年8月 2,037 104 99 57
株式情報(10/17現在データ)
株価 発行済株式数(自己株式を控除) 時価総額 ROE(実) 売買単位
1,929円 18,954,802株 36,564百万円 20.9% 100株
DPS(予) 配当利回り(予) EPS(予) PER(予) BPS(実) PBR(実)
30.00円 1.6% 138.95円 13.9倍 663.39円 2.9倍
※株価は10/17終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。ROE、BPSは前期末実績。
 
コシダカホールディングスの2014年8月期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。
 
今回のポイント
 
 
会社概要
 
“総合余暇サービス提供企業”を標榜し、「アミューズメント」、「スポーツ・フィットネス」、「観光・行楽」、「趣味・教養」の4分野で「既存業種新業態」戦略を推進。安定成長を続けるカラオケ事業と高い成長を続けるフィットネス(カーブス)事業を二本柱に、上場以来、増収・増益を続けており、新規事業として温浴事業を育成中である。尚、「既存業種新業態」戦略とは、既に社会に存在し誰もが知っている業種において、視点や取り組み方を変え、従来と異なる新たな顧客層をターゲットとする事で全く新しいサービスや運営手法を生み出し、独自のビジネスモデルを確立していく事業手法。
 
【事業セグメントとグループ】
事業は、「カラオケ本舗まねきねこ」(郊外中心)やひとりカラオケ専門店「ワンカラ」(都心や地方都市の繁華街で展開)を運営するカラオケ事業、“女性専用30分健康体操教室”として中高年齢層をターゲットに女性専用フィットネスクラブ「Curves(カーブス)」を展開するカーブス事業、新規事業として育成中の温浴事業(各種温浴設備を備えた施設の運営。「居抜き出店方式」のノウハウを活用し店舗展開)、及び不動産管理事業等のその他に分かれる。14/8期の売上構成比は、カラオケ事業52.6%、カーブス事業42.5%、温浴事業4.1%、その他0.8%。利益構成比は、カラオケ事業33.2%、カーブス事業69.0%、温浴事業 △5.0%、その他2.8%。

尚、「カラオケ白書2013」によると、2012年の国内カラオケ市場は前年比1.6%増の3,912億円。09年以降、概ね3,800億円〜3,900億円で推移している。また、新聞報道等によると、フィットネスクラブの市場規模は4,100億円程度で、ここ数年は横ばいの状態が続いているという。
 
 
※ 14年9月1日付けで(株)北海道コシダカが、経営効率の向上と更なるサービス強化を目的に、首都圏中心に関東でカーブス25店舗を直営展開していた(株)シュクランを吸収合併し、(株)ハイ・スタンダードに商号を変更した。
 
 
*ROE(自己資本利益率)は「売上高当期純利益率(当期純利益÷売上高)」、「総資産回転率(売上高÷総資産)」、「レバレッジ(総資産÷自己資本、自己資本比率の逆数)」の3要素を掛け合わせたものとなる。ROE = 売上高当期純利益率 × 総資産回転率 × レバレッジ
*上記は決算短信及び有価証券報告書のデータを基に算出しているが、算出に際して必要となる総資産及び自己資本は期中平残(前期末残高と当期末残高の平均)を用いている(決算短信及び有価証券報告書に記載されている自己資本比率は期末残高で算出されているため、その逆数と上記のレバレッジは必ずしも一致しない)。
 
東証発表の「決算短信集計」によると、東証1部、東証2部、及びマザーズ上場企業の14/3期のROEは、金融を除く全産業8.65%(前期は4.99%)、製造業8.55%(同4.53%)、非製造業8.79%(同5.67%)。同社は、薄利多売による売上の拡大ではなく、高い利益率を維持した上で高い総資産回転率を実現する事で上場企業の平均を大きく上回るROEを実現している。また、カラオケ事業やフィットネス事業を手掛ける上場企業との比較でも、ROEの高さは群を抜いている。カラオケ事業における同社の強みは“居抜き方式を中心にした出店とローコストながらユーザー満足度の高い店舗運営”であり、カーブス事業における同社の強みは“手軽に何歳までも長く続けられるように開発された1回わずか30分のカーブスプログラムとコミュニティ機能重視の店舗運営”。こうした強みが高いROEを実現する原動力となっている。

過去5年間の推移をみてみると、先行投資による資産効率の低下とレバレッジの低下でROEが低下傾向にある(11/8期のROEが特に高いのは特別利益の計上が要因)。この間のROEを、売上高当期純利益率、総資産回転率、及びレバレッジの3要素に分解すると、売上高当期純利益率は特別利益の計上で振れが大きいが、営業利益率は11〜12%で安定している。総資産回転率の低下は、ボウリング事業(13/8期に子会社を売却)・温浴事業といった新規事業の育成やカラオケ事業の海外展開に加え、14/8期に着手した国内カラオケ事業の構造改革が要因。国内カラオケ事業では、競争力の強化を念頭に、店舗のスクラップ&ビルドや改装を加速すると共にオリジナルのカラオケボックス用新システム「すきっと」の導入及び増設を進めている(既存店への導入は14/8期で一巡し、15/8期以降は新店への導入と既存店での増設)。レバレッジの低下は、カーブス事業の買収に伴い増加した有利子負債の削減が進む一方、株主資本が充実したため。14/8期末は積極投資で有利子負債が増加したが、15/8期以降は削減に取り組む考えだ。

14/8期に14.7%だった配当性向が15/8期は21.3%に上昇する見込みだが、自己資本の充実がROE低下の要因の一つと考えられる事や毎期40億円以上の安定した営業CFを確保できている事等を考えると、株主還元のみならず、ROE改善の観点からも、配当性向の引き上げを検討する余地はあるかも知れない。
 
 
上記の他、カラオケ事業を手掛けるシダックス(4837)の14/3期は2.08%(13/3期は11.67%)、フィットネス事業を手掛けるセントラルスポーツ(4801)の14/3期は7.86(同8.91%)。
 
 
2014年8月期決算
 
 
前期比9.3%の増収、同3.0%の営業増益
売上高は前年同期比9.3%増の377億20百万円。新規出店・会員獲得共が順調に進んだカーブス事業の売上が同15.6%増加した他、カラオケ事業も、冬場の降雪の影響等を新規出店成果と第2四半期以降の既存店の回復で吸収して売上が増加した。
利益面では、国内での新規出店及びリニューアルの増加や海外拠点の整備等でカラオケ事業の利益が減少したものの、カーブス事業の利益増や温浴事業の損失減少で吸収。営業利益は42億76百万円と同3.0%増加した。四半期純利益が大幅に減少したのは、前年同期は固定資産売却益15億39百万円を特別利益に計上したため。

予想との比較では、売上面では、カラオケ事業や温浴事業の下振れをカーブス事業でカバーしたが、利益面では補えなかった。カラオケ事業の下振れは、45店舗を計画していた新規出店が38店舗とどまった事と第1四半期(9-11月)の苦戦及び第2四半期(12-2月)の降雪の影響等が要因。温浴事業も損益の改善が遅れたが、15/8期の黒字化に目処を付けた。
 
 
 
売上高198億54百万円(前期比6.0%増)、セグメント利益15億80百万円(同28.4%減)。降雪の影響等があったものの、第2四半期以降、客数の回復が続いており、消費税率引き上げに伴う料金改定の影響も少なかった。新規出店等による先行投資負担で利益が減少したが、当初から織り込み済みで、売上・利益共に計画に沿った着地。金額ベースでは、労務費・人件費3億40百万円増、地代家賃2億15百万円増、開店諸費用2億32百万円増等で営業費用が同17億55百万円増加し(このうち売上高原価は11億72百万円増の156億円)、売上の増加額11億29百万円を上回った。
期末の国内カラオケ店舗数は前期末に比べて28店舗増の366店舗。「まねきねこ」31店舗、「ワンカラ」7店舗の計38店舗(前期は22店舗)の新規出店を行うと共に、33店舗(同30店舗)でリニューアルを実施。一方、9店舗(同7店舗)を閉鎖した。また、優れた個人経営店舗の特長である「きめ細かい接客と経営者視点での店舗運営」を実現させるために、社員個々のモチベーションを高める教育と社員独立制度による独立者育成にも力を入れ、社員独立型FC「ビーアンビシャス」として8店舗が独立した。既存店売上高は前期比99.2%。客足が鈍かった第1四半期の苦戦(前年同期比94.9%)に加え、第2四半期に降雪の影響も受けた上期が前年同期比96.5%、客数の回復に加え、料金改定効果もあった下期が101.8%。
 
 
売上高160億28百万円(前期比15.6%増)、セグメント利益32億82百万円(同28.4%増)。売上高は前期に比べて21億68百万円増加。ロイヤリティ収入等の継続的な収入であるベース売上が7億35百万円、ショッピング売上が同13億58百万円、それぞれ増加する一方、加盟金収入や出店にかかる一時的な収入であるスポット売上が同91百万円減少した。ショッピング売上の増加はプロテインの定期購入の増加によるもので、サーキットトレーニングとトレーニング直後のプロテイン摂取の相乗効果が一段と会員に浸透した事が要因(プロテインの売上は49億円)。
期末店舗数は前期末に比べて136店舗(同10.1%)増の1,475店舗(内グループ直営店50店舗)。加盟店の旺盛な出店意欲を背景に新たに137店舗を出店。一方、退店は1店舗にとどまった。会員継続の取り組みが成果をあげ、3%未満の低い退会率を維持した事もあり、会員数は641千人と同55千人(同9.4%)増加した。尚、会員数の内訳は、30代以下5.4%、40代11.1%、50代26.0%、60代37.2%、70代以上20.3%(40代以上が94.6%)。
 
 
売上高15億38百万円(前期比0.1%減)、セグメント損失2億39百万円(前期は3億17百万円の損失)。イベントを通じた集客に取り組むと共に省エネ施策を推進。各施策の成果が徐々に顕在化してきた。売上面では、既存店の売上が17百万円の減少にとどまり、新店の寄与(16百万円増)でほぼカバー。損益面では、営業損失となったものの、人件費(オペレーションの効率化等による)や水道光熱費を中心にした固定費削減に向けた抜本的改革が成果をあげ損失が減少した(売上原価:18億17百万円 → 17億57百万円、同3.3%減)。営業費用を科目別にみると、広告宣伝費(6百万円増)や備品消耗品費(15百万円増)が前期に比べて増加したものの、人件費が同37百万円、水道光熱費が同7百万円減。この他、開店諸費用(同26百万円減)や地代家賃(同8百万円減)も減少した。
 
 
積極的な投資と長期借入金を中心にした資金調達で期末総資産は259億26百万円と前期末に比べて52億78百万円増加した。投資の概略は、カラオケ事業における新規出店・改装(約40億円)、シンガポール子会社の設立・M&A(17億円)、及び不動産(神奈川県厚木市)の取得等。資金調達については、好条件での借り入れが可能な足元の状況を踏まえて、今後の必要資金を前倒しで調達した面もある。この結果、自己資本比率は48.5%と前期末に比べて3.0ポイント低下した。
 
 
 
2015年8月期業績予想と取り組み
 
 
前期比15.8%の増収、同15.7%の営業増益
売上高は前期比15.8%増の436億85百万円。国内での積極的な新規出店とリニューアルに加え、シンガポール子会社も通期で寄与するカラオケ事業の売上が伸びる他、カーブス事業の売上も店舗及び1店舗当たりの会員の増加とプロテインの売上増で続伸。2店舗を閉鎖する温浴事業も、イベントを通じた集客や東京健康ランドまねきの湯の天然温泉効果で増収が見込まれる。

営業利益は同15.7%増の49億46百万円。カーブス事業の増益が続く中、前期の国内新店やシンガポール子会社の損益改善でカラオケ事業が増益に転じる他、温浴事業も、不振店の売却に加え、省エネ対策の効果と天然温泉化による東京健康ランドまねきの湯の光熱水道費の減少で黒字転換が見込まれる。
 
(2)セグメント別取り組み
カラオケ事業
国内では引き続き事業の再構築(スクラップ&ビルド)に取り組み、海外では、「5年以内に100店舗体制」の確立に向けて店舗の開発・運営ノウハウの蓄積に取り組んでいる韓国で5店目の出店を計画。また、シンガポールでカラオケ事業を展開しているK BOX ENTERTAINMENT GROUP PTE.LTD.(以下、K BOX)への「まねきねこ」のノウハウ注入も進める。K BOXの今期は売上高20億円、のれん償却前での損益均衡を目指している(のれん10億円を5年で償却。年2億円の償却費を計上)。
 
計45店舗の新規出店を計画
国内の新規出店は、社員独立型FCビーアンビシャス10店舗程度を含めた「まねきねこ」40店舗(建築15店舗、居抜き25店舗)、「ワンカラ」5店舗を計画しており、「まねきねこ」の新規出店は従来のロードサイド立地から首都圏駅前立地へ軸足を移す。また、独自開発のカラオケ用新システム「すきっと」を活かしたコンテンツの充実と「お客様に喜ばれる空間と時間の提供」を念頭に接客サービス重視とアットホームな店作りに取り組む。社員独立型FCビーアンビシャスについては、将来的には、全店舗の1/2〜2/3にしたい考えで、既存FCの2号店の出店スキームを検討中である。
一方、「ワンカラ」は100店舗体制の早期確立に向け、事業モデルのブラッシュアップと物件開発に取り組む。
 
営業・人事施策
営業施策としては、午前の稼働率引き上げを念頭にしたシニア向け「モーニングサービス」や「朝カラ」に加え、差別化戦略の一環として、「すきっと」を活用したコンテンツの拡充にも努める。「すきっと」は全店で約17,000台を導入したが、他社製カラオケシステムとの併設ルームが多く、「すきっと」単独のルームは200室弱。ただ、徐々に利用が増えており、利用の多いルームから「すきっと」単独への切り替えを進め、今期末には400〜500室に増やしたい考え(余った他社製システムは新店に設置する)。コンテンツでは、カラオケからギター・パートを除き、自らのギター演奏を交えてカラオケを楽しむ事ができる「ギタすき」(8月18日に先行配信を開始し、9月20日に本格配信)が若者層から評価を得る等、足元、成果が上がりつつある。新たな取り組みとして、アニメとのコラボ等も計画している。また、人事政策として、「リフレッシュ5制度」の導入を計画している他、女性・シニア・外国人を積極的に採用していく。
 
カーブス事業
引き続き積極出店を続けると共に、既存加盟店の1店舗当たり会員数の増加に取り組む。新規出店は90店舗を計画しており、期末店舗数は1,565店舗となる見込み。期末会員数は、店舗の増加と1店舗当たりの会員数の増加で、684千人と前期末に比べて43千人の増加を見込んでいる。

14年10月には、店舗数がマイルストーンとしていた1,500店舗を、会員数がマイルストーンとしていた650千人を、それぞれ達成した。今後は、既存加盟店の追加出店を中心に1,800店体制に向けた取り組みを進めると共に、退会率が低い口コミ紹介による入会の増加を図るべく、更なる会員満足度の向上にも努める。また、トレーニングとの相乗効果が高いプロテインの拡販に努める他(前期比10%増を見込んでいる)、商品購入につなげるべく、会員の簡易食事診断を実施し、これを基にした食生活改善提案を行っていく。
 
温浴事業
2店舗(イオン志摩湯処まねきの湯、らんぷの湯高松店)を閉鎖し、残る5店舗の運営に注力する事で売上増と黒字転換を目指す。主力となる「東京健康ランドまねきの湯」では温泉掘削が完了した。11月に天然温泉による運営が始まる予定で、光熱水道費の削減効果や集客効果が期待できる。また、「郡山湯処まねきの湯」では、集客強化に向け、ロウリュ(男性向けのフィンランド式高温サウナや女性向けスチームミスト)を設置した。この他、全店舗で、節水シャワーやガスを燃料に発電と給湯を同時に行うコージェネレーションの導入、貯湯タンクの増設による天然温泉の活用促進、更には循環回収水の効率化等の省エネルギー対策を進める他、お笑いライブイベントや健康歌体操教室の開催等による集客の強化に取り組む。

尚、残る店舗とは、東京健康ランドまねきの湯(東京都)、郡山湯処まねきの湯(福島県)、箕郷温泉まねきの湯(群馬県)、大分森温泉まねきの湯、大分らんぷの湯花園店(共に大分県)の5店舗。
 
 
(3)配当政策
同社は、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続して実施していく事を基本方針としている。
14/8期の期末配当は1株当たり5円増配の30円を予定しており、上期末配当と合わせて年55円(配当性向19.5%)。15/8期は1株当たり上期末15円、期末15円の年30円を予定しており、9月1日の株式分割を考慮すると、実質2.5円の増配となる。
 
 
 
今後の注目点
14/8期の業績をけん引したカーブス事業はマネジメントの巧拙で大きな差が出るようで、本家本元の米国では最盛期には6,000〜7,000に拡大した店舗数が、今では3,000程度に縮小していると言う。同社のカーブス事業は、「お客様に喜ばれる空間と時間の提供」というカラオケ事業の事業理念を注入・浸透させ、独自に進化させる事で高い成長を持続しており、プロテインの定期購入等でシナジーも顕在化させている。買収時に急増した有利子負債も順調に減少し、利益率が高く、キャッシュ・フローにも優れるカーブス事業のグループ経営への寄与は計り知れない。
ちなみに、運動後のプロテインの摂取効果はゴールデンタイムに放送されるNHKの情報番組でも紹介されており、今後、プロテインが幅広く浸透していくかも知れない。同社においても、プロテインの定期購入者は未だ64万会員の1/6程度に過ぎず、拡販の余地は大きい。

尚、カーブス事業の好調で最高益を更新したため分かり難くなったが、14/8期は業績の踊り場となった。カラオケ事業において国内500店舗体制に向けた基盤固め(事業再構築)と海外拠点の整備を進めると共に、新規事業として育成中の温浴事業で省エネによるコスト削減と集客ノウハウの蓄積に取り組んだ。15/8期は上記の取り組みを継続すると共に、改めてカーブス事業における1店舗当たりの会員増員にも力を入れる。売上高436億円、営業利益49億円の業績予想を達成して、取り組みの成果を示す事ができれば中期的な見通しが、一段と明るさを増してくると考える。
 
本資料は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を意図するものではありません。
このレポートは当社が信頼できると判断した情報源(当該発行会社が作成した会社説明資料等)の情報に基づき作成したものですが、その正確性について当社が保証するものではなく、また当資料の一部また全部を利用することにより生じたいかなる損失・損害についても当社は責任を負いません。
本レポートに関する一切の権利は(株)インベストメントブリッジにあります。また本資料の内容等につきましては今後予告無く変更される場合があります。
投資にあたっての決定は、ご自身の判断でなされますようお願い申しあげます。
Copyright(C) 2017 Investment Bridge Co.,Ltd. All Rights Reserved.

« ブリッジレポート:(2675)ダイナック vol.22 | ブリッジレポート:(2155)カービュー vol.10»

ブリッジレポート(バックナンバー)
アンケート
ブリッジメール
アラート申込み
CLOSE