ブリッジレポート
(7839:東証2部) SHOEI 企業HP
山田 勝 会長
山田 勝 会長
安河内 曠文 社長
安河内 曠文 社長
【ブリッジレポート vol.40】2014年9月期業績レポート
取材概要「(社)日本自動車工業会によると、日本の250CC以上のバイク市場(販売台数)は2011年に底打ちして2013年は60千台を超えた。また、Motorcycle・・・」続きは本文をご覧ください。
2014年12月24日掲載
企業基本情報
企業名
株式会社SHOEI
会長
山田 勝
社長
安河内 曠文
所在地
東京都台東区上野5-8-5
事業内容
プレミアムヘルメットの製造・販売。ヨーロッパをはじめ海外販売比率が高い。
決算期
9月 末日
業種
その他製品(製造業)
財務情報
項目決算期 売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
2013年9月 11,158 1,340 1,299 799
2012年9月 8,606 97 143 65
2011年9月 9,047 395 371 217
2010年9月 10,078 898 978 638
2009年9月 10,300 1,047 1,335 837
2008年9月 14,995 3,608 3,532 2,214
2007年9月 13,586 2,942 2,751 1,630
2006年9月 11,796 2,310 2,117 1,248
2005年9月 10,661 1,581 1,510 890
2004年9月 9,725 1,364 1,282 732
2003年9月 9,575 757 703 381
2002年9月 8,700 379 190 85
2001年9月 9,088 694 592 359
株式情報(12/12現在データ)
株価 発行済株式数(自己株式を控除) 時価総額 ROE(実) 売買単位
1,994円 13,771,990株 27,461百万円 20.3% 100株
DPS(予) 配当利回り(予) EPS(予) PER(予) BPS(実) PBR(実)
60.00円 3.0% 121.26円 16.4倍 648.65円 3.1倍
※株価は12/12終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。
 
SHOEIの2014年9月期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。
 
今回のポイント
 
 
会社概要
 
世界ナンバーワンのヘルメット・メーカー。オートバイ用を中心に、航空機用や戦車用等の官需用のヘルメットを製造している。販売網は日本のみならず、ヨーロッパやアメリカをはじめ世界約60ヵ国を網羅。「SHOEI」ブランドはその安全性と機能性、そして造形の美しさが世界各国で高い評価を受け、高級ヘルメットの代名詞となっている。独自の技術とノウハウ、優れたデザイン力を持つ。
また、「商品戦略」、「生産戦略」、「市場戦略」を融合させた三位一体の事業戦略も同社の特徴。三位一体の事業戦略を進める事で、顧客満足度、株主及び役職員の満足度向上に努めている。
 
経営方針  3つの世界一を実現
「世界一の品質」     … Made In Japanのグローバルブランド
「世界一のコスト競争力」 … ヘルメット業界唯一のトヨタ生産方式でコスト管理
「世界一の楽しい会社」  … お客様、株主の皆様、並びに従業員、役職員の満足度を追及
 
【事業内容】
二輪乗車用ヘルメットの売上高が約90%を占めている。高品質で高付加価値の「プレミアムヘルメット」に特化し、茨城工場(茨城県稲敷市)、岩手工場(岩手県一関市)の国内2工場で生産。国内生産にこだわる事で、高い品質の維持と技術の流出防止を実現している。また、業界では唯一の「トヨタ生産方式」導入企業として、高い限界利益率と在庫回転率、及び優れた資産効率を誇る。
 
【欧州を中心に海外売上が75%】
世界60カ国に展開しており、14/9期の地域別売上高は、日本25%、欧州48%、北米19%、その他地域8%。最も売上構成比の大きい欧州は、ドイツ、フランス、イタリアの子会社3社と現地代理店によるネットワークでカバー。北米やその他地域は代理店経由で販売している。
決済通貨は、欧州向けは子会社への販売を含め円建。北米は米ドル建、その他地域は円建。
 
 
 
【沿革】
1954年、ポリエステル加工メーカーとして創業。59年3月に昭栄化工(株)として法人組織に改組すると共に、ポリエステルの加工技術を活かしヘルメット市場に参入した。翌60年1月に二輪乗車用ヘルメットの生産を開始し、68年7月にはアメリカに子会社を設立し海外展開を開始。87年7月には子会社を設立してフランスへも進出したが、国内でのバブル崩壊の余波を受け、92年5月に会社更生手続開始を申立。同年9月に三菱商事の商社マンだった山田勝氏(現会長)を管財人となり更生手続きを開始した(93年12月に更生計画が認可)。更生手続き中の94年3月に子会社を設立してドイツに進出する等、経営の立て直しが順調に進み、98年3月、会社更生計画認可から4年3ヶ月という短期間で会社更生手続を終結した。同年12月には社名を(株)SHOEIに変更。04年7月、JASDAQに株式を上場し、07年9月には、東証第2部に上場(JASDAQは上場廃止)した。現在、プレミアムヘルメットのグローバルカンパニーとして国内外で高い評価を受けている。
 
 
【中長期的安定成長と安定利益の実現に向けた基本方針】
(1)自分の会社は自分で守る
(2)Made in Japanと雇用の維持(ものづくりの伝承)
(3)健全な財務内容の堅持
(4)投資の継続(新製品開発,コストダウン,品質向上,より確かな安全)
(5)世界中のプレミアムヘルメット市場でナンバーワンを目指す
(6)新市場開拓と既存市場の深堀り
(7)利益の公平、公正な分配(50%配当性向,従業員への配分、会社への分配
   (内部留保))
 
 
*ROE(自己資本利益率)は「売上高当期純利益率(当期純利益÷売上高)」、「総資産回転率(売上高÷総資産)」、「レバレッジ(総資産÷自己資本、自己資本比率の逆数)」の3要素を掛け合わせたものとなる。ROE = 売上高当期純利益率 × 総資産回転率 × レバレッジ
*上記は決算短信及び有価証券報告書のデータを基に算出しているが、算出に際して必要となる総資産及び自己資本は期中平残(前期末残高と当期末残高の平均)を用いている(決算短信及び有価証券報告書に記載されている自己資本比率は期末残高で算出されているため、その逆数と上記のレバレッジは必ずしも一致しない)。
 
東証発表の「決算短信集計」によると、東証1部、東証2部、及びマザーズ上場企業の14/3期のROEは、金融を除く全産業8.65%(前期は4.99%)、製造業8.55%(同4.53%)、非製造業8.79%(同5.67%)。6カ月のタイムラグがあるものの、同社の14/9期は上場企業の平均を大きく上回るROEを実現した。同社は、盤石な財務基盤を有するためレバレッジは低いが、付加価値の高いプレミアムヘルメット事業は限界利益率が高いため、売上の増加で利益率の改善が加速する。14/9期は売上の伸びが大きかった事に加え、円安効果もあり、売上高当期純利益率が大幅に改善した。また、総資産回転率もメーカーとしては高い方だ。
 
【2014年シーズン投入の新製品 −NXR(欧州)/RF-1200(北米)/Z-7(日本)−】
スポーツライディングからツーリングへのライダーニーズの変化に対応して、2013年までの3年間の新製品は、「GT-Air(ジーティー エアー)」、「J-Cruise(ジェイ クルーズ)」、「NEOTEC(ネオテック)」と、サンバイザー付のツーリング用が続いたが(いずれも日本での製品名)、2014年は、スポーツライディング愛好家の要望に応えるべく、軽量・コンパクトなスポーツフルフェイス「NXR/RF-1200/Z-7」を投入した。
 
欧州(製品名:NXR)
販売開始 : 2014年3月(同社船積開始:14年1月)
メーカー希望小売価格(ドイツ・フランス) : EUR429.00〜529.00(税込み)
北米(製品名:RF-1200)
販売開始 : 2013年10月(同社船積開始:13年8月)
メーカー希望小売価格 : US$485.99〜589.99(税抜き)

日本(製品名:Z-7)
販売開始 : 2014年4月(同社出荷開始:14年4月)
メーカー希望小売価格 : 45,000円〜53,000円(税抜き)

(同社資料より)
 
「NXR」は、軽量・コンパクト、優れたフィッティング、EQRS(emergency Quick Release System:独自開発の緊急時の取り外しシステム)、スーパーワイドビューのシールド、高い防曇性能、高い静粛性が評価され、イギリスのバイク専門誌「モーターサイクルニュース(MCN)」から「2014年MCN特別賞」を受賞。また、米国の二輪車業界紙「パワースポーツビジネス」の「NIFTY50」(小売店の売上に貢献しうる2014年の商品トップ50)にも選ばれる等、国内での販売好調はもちろん、欧米でも高い評価を得た。
 
【 2015年シーズン投入の新製品 −HORNET ADV(欧州・日本)/HORNET X2(北米)、J-Force Ⅳ(日本)−】
HORNET ADV(欧州・日本)/HORNET X2(北米)
安全性と快適性を追求し、アドベンチャーバイクにマッチしたプレミアム スポーツ ユーティリティー ヘルメットHORNET(ホーネット)。
 
欧州(HORNET ADV)
販売開始予定 : 2015年3月(同社船積予定:2015年1月)
メーカー希望小売価格(ドイツ・フランス) : EUR519.00〜619.00(税込み)
北米(HORNET X2)
販売開始予定 : 2015年3月(当社船積予定:2015年1月)
メーカー希望小売価格 : US$594.99〜715.99(税抜き)

日本(HORNET ADV)
販売開始予定 : 2015年春
メーカー希望小売価格 : 未定

(同社資料より)
 
J-Force Ⅳ(日本)
J-Force Ⅲから総合的進化を遂げたプレミアムオープンフェイス「J-FORCE」シリーズの新製品。「軽量コンパクト&効果的なベンチレーション」という基本コンセプトの進化はもちろん、クリアな視界を確保するPINLOCK® EVO lensを搭載しスポーティなフォルムと防曇性能を追求すると共に、走行時の安定性も高めた。
 
日本(J-Force Ⅳ)
販売開始予定     : 2015年1月
(同社出荷開始予定  : 2015年1月)
メーカー希望小売価格 : 45,000円(税抜き)


(同社資料より)
 
 
2014年9月期決算
 
 
北米を除く全地域でプレミアムヘルメットの販売数量が増加し、シェアが上昇
プレミアムヘルメット(高品質・高付加価値の二輪乗車用ヘルメット)市場と連動性が強い二輪車販売は、日本市場では3期連続で増加しており、低迷が続いていた欧州市場も回復傾向。米国、カナダの北米市場にも底打ち感が出てきた。こうした中、同社においては、「GT-Air(ジーティー エアー)」、「J-Cruise(ジェイ クルーズ)」、「NEOTEC(ネオテック)」といった既存の売れ筋モデルの販売が好調に推移する中、当期投入の新製品「Z-7」(海外での製品名は「NXR」「RF-1200」)も高い評価を受け国内外で販売数量が増加。プレミアムヘルメット市場でのシェアが上昇した。

この結果、売上高が前期比20.1%増の134億06百万円と伸長。数量増による工場稼働率の向上に加え、円安による利益押し上げもあり(経常利益ベースで差引4億29百万円の増益効果)、原価率が59.6%と7.0ポイント改善し売上総利益が同45.4%増加。広告宣伝費、人件費等による販管費の増加を吸収して営業利益が27億65百万円と同106.3%増加した。為替予約に伴う差損の増加(35百万円 → 1億17百万円)で営業外費用が増加したものの、税負担率の低下で当期純利益は16億69百万円と同108.8%増加した。為替の期中平均レートは、1米ドル=102.96円(前期に比べて8.43円の円安)、1ユーロ=139.34(同17.12円の円安)。
 
 
国内販売は、消費税税率の引き上げに伴う駆け込み需要と春のバイクシーズンに向け投入した新製品「Z-7」の好調で販売数量が増加し売上が33億87百万円と前期比16.2%増加。欧州市場では、独・仏・伊の子会社の販売数量増に加え、日本からイギリス、スペイン等の代理店向け販売も増加し、売上が63億91百万円と同26.9%増加した。一方、在庫調整に時間を要した北米は、販売数量が若干減少したものの、円安効果でカバーして売上が25億68百万円と同6.7%増加。この他、オーストラリアでの販売も好調であった事等から、その他地域向けも販売数量が増加し、売上が10億59百万円と同32.7%増加した。
 
 
22億円弱のフリーCFを確保した事による現預金の増加で、期末総資産は114億78百万円と前期末に比べて20億71百万円増加した。売上が増加する中で売上債権が減少したのは、欧州子会社の売掛金が減少したため。欧州では、デリバリーから一定期日以内に代金を払うと値引きする制度があり、低金利下で、この制度を活用する販売先が増えた。一方、たな卸資産が増加したが、これは製品が減少する中で翌期分の仕掛品が増加した事による健全な増加。

総資産の約54%を現預金が占めており、100%超であれば「短期的な支払い能力は安全」とされる流動比率が501%、「100%未満であれば長期的に安全」とされる固定比率が19.2%。調達した資金でどれだけ効率的に利益を稼いだかを示す投下資本利益率は前期の17.1%から30.4%に上昇した。自己資本比率は77.8%。
 
 
利益の増加と資金効率(子会社の売掛金の減少)の改善で営業キャッシュ・フローが大幅に増加。大型設備投資第2弾(後述)がスタートしたため投資キャッシュ・フローのマイナス幅が拡大したものの、前期は10億74百万円だったフリー・キャッシュ・フローが21億93百万円に増加した。財務キャッシュ・フローのマイナス幅の拡大は、配当金を1株当たり2円から29円に増配した事によるもの。
 
 
2015年9月期業績予想
 
 
前期比2.0%の増収、同3.6%の経常減益予想
売上高は前期比2.0%増の136億80百万円。1万個の販売を目指す北米が販売数量増と円安効果で同14.5%増と伸びる他、1%弱の円高ユーロ安を見込む欧州も、子会社の販売数量増でカバーして同3.7%増加する見込み(代理店向けは販売数量の減少を見込む)。一方、消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動で販売数量が減少する国内が同7.3%減少する他、流通在庫の調整が必要なオーストラリアでの販売数量の減少等でその他地域の売上も同8.4%減少する。利益面では、今期からスタートする大型設備投資(後述)に伴う減価償却費(1億53百万円増)、賃金アップに伴う人件費、及び広告宣伝費等の増加が負担となり、営業利益が25億50百万円と同7.8%減少する見込み。ただ、期初予想では営業外の為替の影響を織り込まない事に加え、法人税率の低い欧州子会社の利益増で税負担率の低下が見込める事から当期純利益は前期と同水準の16億70百万円としている。

設備投資は10億38百万円(前期は5億25百万円)を計画しており、減価償却費は5億50百万円(同3億97百万円)を織り込んだ。為替(期中平均レート)の前提は、1米ドル=108.00円(前期に比べて5.04円の円安)、1ユーロ=138.00円(同1.34円の円高)。足元の為替予約の状況は、米ドルが108円で所要量の約50%、ユーロが137円強で同約75%。尚、欧州子会社への販売は円建てだが、子会社の現地小売店向け販売及び同社の現地代理店向け販売はユーロ建て。北米向けは米ドル建て、その他地域は円建て。為替レートの変動が利益に与える影響は、1ドル1円の変動で年間10百万円、1ユーロ1円の変動で同14百万円。
 
 
 
今を支える大型投資第1弾
同社は06/9期から09/9期にかけて成長のための大型投資第1弾を実施した。この中で特筆すべきは大型風洞実験施設(実験棟及び設備)への投資であり、この風洞実験施設が毎期の継続的な新製品の投入を可能にし(安河内社長によると、「この投資が今を支えている」と言う)、他社との差別化の原動力になっている。
その後は事業環境の悪化を踏まえて、新モデルの金型投資に集中した設備投資が続いたが(この間、公約通り、毎期1モデル以上の新製品を投入)、足元の事業環境の好転と自身の業容及び投資余力の拡大を踏まえて14/9期に大型設備投資の第2弾をスタートさせた。
 
長期にわたり安定した経営とその成果を実現するべく大型投資第2弾がスタート
第2弾は、長期にわたり安定した経営とその成果を実現する事を目的とした投資であり、具体的には、新製品の為の投資(金型投資)、生産効率向上の為の投資(レーザー加工機の更新、素材自動加工機の増強、塗装設備の更新・改良、新型成形機の開発・導入等)、危機管理の為の投資(工場エアコン設備の改善・増強、電力設備の増強、工場建屋のリフォーム等、安全と環境改善への投資)、及び全社的な業務の改善と合理化に向けた全社管理システム(IT)の改善投資を実施する考えで、15/9期からの5年間で総額40億円の投資を予定している(年間7〜8億円の設備投資を実施する)。
尚、15/9期の設備投資は10億38百万円を予定しているが、20億84百万円の営業キャッシュ・フローが見込まれており、大型の設備投資を吸収して10億46百万円のフリー・キャッシュ・フローを確保できる見込み。
 
(3)配当は1株当たり60円の期末配当を予定
同社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題と位置付けており、配当性向を重視した「業績に対応した成果の配分」を行う事を基本方針としている。この方針の下、財務体質及び経営基盤強化のため株主資本の充実と並行して、連結配当性向50%を目処とした期末配当を実施していく考え(現在、利益配分を期末配当に一本化している)。
上記方針の下、15/9期の配当は1株当たり60円の期末配当を予定している。
 
 
今後の注目点
(社)日本自動車工業会によると、日本の250CC以上のバイク市場(販売台数)は2011年に底打ちして2013年は60千台を超えた。また、Motorcycle Industry Councilによると海外のバイク市場は、米国が2010年から2011年にかけて底打ちし、2013年は400千台を超えた。同じ北米のカナダ市場は米国の概ね1/10の規模だが、2011年以降、回復基調にあり、2013年は45千台程度。欧州では、2010年に底打ちしたドイツの2013年が80千台強、リーマンショック後の落ち込みが緩やかだったが調整が長引いたフランスが82〜83千台(2013年に底打ち)、2012年に底打ちしたイギリスが57〜58千台、一方、08年の130千台前後から減少が続いており、未だ底打ち感がないイタリアが50千台弱。同様に08年の90千台超から減少が続いているスペインが20千台。
大ざっぱに言えば、プレミアムヘルメット市場と連動性が強い二輪車市場の台数ベースの規模は日本が60千台、欧州主要国が270千台(独80千台強、仏82〜83千台、英57〜58千台、伊50千台弱、西20千台)、北米が445千台(米400千台、加45千台)。

直近の状況は(台数ベース)、米国が6月時点で前年同期比2.8%増、カナダが9月時点で同3.5%増、日本が7月時点で10.5%増。欧州では、ドイツが10月時点で11.0%増、フランスが同3.1%増、英国が同13.0%増、イタリアが同3.7%増、スペインが同18.9%増。地域によってバラツキはあるものの、市場の縮小が続いていたイタリアやスペインが増加に転じる等、総じて堅調と言える。また、15/9期の業績予想において慎重な見通しの国内販売も、足元、若干ではあるが予想を上回って推移している模様。為替予約も所要量を完了している訳ではないので、足元の円の対米ドル、対ユーロレートを考えると、利益の押し上げに一役買いそうだ。このため、減益を予想している15/9期ではあるが、元来、先行投資に伴う建設的な減益である事に加え、上振れの余地も多分に残していると推測される事から悲観的になる必要はない。

尚、ドイツのスポーツヘルメット雑誌が実施したヘルメットのブランド調査(ブランド力が高いと認めるヘルメットは?)では、地元ドイツのメーカーを抑えてSHOEIブランドがトップにランキングされた。米国でも、オフロードヘルメット雑誌が実施したオフロードヘルメットのブランド調査(どのブランドのヘルメットを持っているか?)において、地元米国勢を抑えてSHOEIブランドがトップにランキングされた。安価なヘルメットが多いオフロード用で、高価なSHOEIブランドが個数ベースでトップにランキングされた事は驚きであり、ブランド力の強さを改めて実感した。
 
本資料は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を意図するものではありません。
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