ブリッジレポート 2015年06月

（4634）artience株式会社

「印刷」と一言だけを耳にすると、デジタル化による強い向かい風というイメージを持つ。日本国内の新聞や雑誌の発行部数の減少を見れば当然であるが、市場環境の項目で述べたように、出版印刷が持続的な下降局面にあるのに・・・

（6050）イー・ガーディアン株式会社

HASHコンサルティング（株）を子会社化した事で、ネット上のリスク対策をワンストップで請け負う体制が整った。HASHコンサルティング（株）の代表を務める徳丸浩氏はサイバーセキュリティの第一人者であり、・・・

（6089）株式会社ウィルグループ

同社は、セールスアウトソーシング、コールセンターアウトソーシング、ファクトリーアウトソーシングの主力3事業で市場の成長を大きく上回る実績を残してきた。この原動力となったのが「ハイブリッド派遣」であり、・・・

（8130）株式会社サンゲツ

中期経営計画の中で、様々な体制強化や制度改革はスピーディーかつ大胆に進み、社員の意識も大きく変わり始めたようだ。今後は意識変化の浸透度合い、スピードが問われることとなろう。数字を含めて外形的に把握することは・・・

（9616）株式会社共立メンテナンス

寮事業、ホテル事業とも好調に推移しているが、特にホテル事業において相次ぐ新規開業で売上を伸ばしつつ、その負担をこなしながらも利益率が上昇していることは特筆すべきだろう。待望の中期計画発表となったが、・・・

（1909）日本ドライケミカル株式会社

「真の総合防災企業」を目指す同社にとって、OKIとの資本業務提携は大きなトピックスであり、ヒューセックの完全子会社化も含め、まずはビジョン達成に向けた舞台は整ったと言えるだろう。また福島新工場の建設は・・・

（3778）さくらインターネット株式会社

15/3期は、売上高が過去最高を更新し、営業利益と経常利益が過去最高に次ぐ水準に回復した。成長のけん引役であるVPS・クラウドサービスは、申込みから数分で納品するためあらかじめサーバを用意する必要があり、・・・

（4849）エン・ジャパン株式会社

15年3月の雇用データを見ると、厚生労働省発表の国内有効求人倍率（季節調整値）は、前月から横ばいの1.15倍。1992年3月（1.19倍）以来、23年ぶりの高い水準を維持している。また、総務省発表の3月の完全失業率・・・

（6465）ホシザキ株式会社

前回のレポートで触れたように、会社側は好調だった2014年の需要反動減を懸念しており、現に当第1四半期は国内売上はほぼ横ばいで、利益は微減益だった。一方で海外売上は主要通貨である米ドルの円安によるプラス影響に・・・

（6498）株式会社キッツ

主力のバルブ事業は引き続き売上の増加と収益性の改善が期待できる。売上の面では、M＆A及び子会社設立で販売ネットワークの拡充が進むアジアや工業用バルブで一定の評価を得ている北米で着実に売上を伸ばしており、・・・

（8275）株式会社フォーバル

同社のよろず経営相談件数の増加が加速している。15/3期のよろず経営相談件数は7,070件と前期の2,070件から前期比241.5％と大幅に拡大した。相談内容としては、顧客紹介・売り込みに関連するものが最も多く、・・・

（2317）株式会社システナ

ソリューションデザイン事業において、携帯の端末関連分野から非携帯・アプリ・サービス分野へのシフトに目処を付け、また、フレームワークデザイン事業、ITサービス事業、及びソリューション営業においては、・・・

（2483）株式会社翻訳センター

残念ながら第二次中期経営計画の売上・利益目標は達成できなかったが、成長のための基盤は構築できたようだ。後はいかにして「成果を上げるか？」となるが、社員の意識もそちらに大きく向かっているという。・・・

（2708）株式会社久世

同社の売上高は06/3期から10/3期にかけて410億円から430億円のボックス圏で推移したが、第1次C＆G中期経営計画「意識・行動改革」（10/3～12/3）及び第2次C＆G中期経営計画「1000億円企業への基盤づくり」（13/3～15/3）に・・・

（4317）株式会社レイ

ワンパッケージサービスは主にコンサート、テーマパーク、映像コンテンツ会社といったエンターテイメント系やMICE関連の案件で強みを発揮する。エンターテイメント系では、昨今、LEDディスプレイのレンタルや・・・

（4319）ＴＡＣ株式会社

大幅な下方修正であった前期から一転しての今期の利益回復予想にも市場は残念ながらほとんど反応していない。毎期、様々な取り組みを打ち出している同社だが、やはり具体的な売上・利益への貢献が不明確・不明瞭な点が・・・

（4767）株式会社テー・オー・ダブリュー

日経広告研究所（平成27年1月発表）は、2015年度の国内総広告費が前年度比1.6％増加すると予測している。15年度は、5年ぶりに実質賃金がプラスに転じるとともに、雇用者数が増加、所得の改善によって個人消費は、・・・

（4783）NCD株式会社

15/3期は通期では17.1％の経常減益となったが、3Q（累計）時点では経常利益は83.1％減であった。4Q（1～3月）に何とか盛り返したといえそうだ。また、9.8％増収となったことはこれまでの投資の成果が見えてきていることを・・・

（4709）株式会社ＩＤホールディングス

同社は以前から「ダイバーシティの推進」に積極的に取組んでおり、「2020年女性社員比率50％」、「2020年女性管理職比率30％」、「2018年多国籍社員比率15％」といった具体的な目標を掲げ、進捗状況を確認している。・・・

（5162）株式会社朝日ラバー

同社の16/3期の会社計画は、上期大幅な減益見通しとなっている。これは、前期の第4四半期に始まった得意先の品質総点検による新車発売の後ろ倒し、在庫調整、新規製品への切替が重なる影響により、自動車関連製品、・・・

（6890）株式会社フェローテックホールディングス

15/3期は太陽電池関連事業の減損損失の計上で21億32百万円の最終損失となったが、会社側では、「太陽電池業界は企業淘汰が完全に終わっていない業界であり、かつ、政府の政策にも左右されるため、依然として見通しの・・・

（4205）日本ゼオン株式会社

前期は第4四半期にブレーキがかかった形となってしまったが、それを引き継いだ今期第1四半期が両セグメント共にどういう状況となっているかを注視したい。一方、中長期的には今下期からのカーボンナノチューブの量産開始が・・・

（4549）栄研化学株式会社

前回のレポートでは「便潜血検査用試薬・装置の米国市場の回復やフランスなどの採用により通期での海外売上に上振れの可能性が生じるかに注目したい。」と記した。残念ながら海外売上は中国への売上が伸びず計画には・・・

（7776）株式会社セルシード

世界に先駆けて先進的な法体系が整備され、国をあげての支援を受ける国内の再生医療ではあるが、第1号の販売承認が下りるのは数年先だ。このため、同社においても、現状では細胞シート再生医療事業の収益化の時期を・・・

（Code:3667） enish,inc.

（Code:4549） EIKEN CHEMICAL CO.,LTD

（Code:4829） Nihon Enterprise Co., Ltd.

（Code:6914） OPTEX GROUP Company, Limited

（Code:7776） CellSeed Inc.