【注意】 住宅ローン本審査や仮審査に落ちる確率は？審査に落ちる理由と対策を分かりやすく解説

逆瀬川 勇造

このような疑問にお応えします。

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この記事の結論

• 事前審査に通って本審査に落ちる確率は数%と低い
• 事前審査と本審査の内容が異なると落ちやすいので注意
• 本審査に落ちたら落ちた理由に併せて対策することが大切

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住宅ローンは通常、「事前審査」と「本審査」の2回の審査に通る必要があります。

事前審査に通ったからといって、本審査にも必ず通るわけではないのです。

一体どれくらいの人が本審査で落ちてしまうのでしょうか。

この記事では、本審査に落ちる確率や落ちてしまう理由と対策について分かりやすく解説します。

併せて落ちてしまった場合の対処法についても解説するので、審査の参考にしてみてください。

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住宅ローンの審査には2種類ある

まずは、住宅ローンの審査の基本を確認しましょう。

住宅ローンの審査は、次の2段階に分かれます。

事前審査

事前審査とは、本審査前の簡易な審査のことで、仮審査ともいいます。

事前審査では主に「融資できるか」という見込みを立てるために行うのです。

住宅ローンは高額で長期に渡る借入のため、金融機関も慎重に審査する必要があります。

そのため、事前審査から融資まで1ヵ月～2ヵ月かかるケースも珍しくありません。

また、本審査を受けるには購入する家が決まっていることが前提です。

対して住宅ローン利用者としては、そもそも家が買えるのかの資金の見込みを立てるためにも「借りられるのか」をまず把握する必要があります。

このような事情から事前審査→本審査というステップを踏むのです。

事前審査は、収入や借入希望額などの情報を元に審査されます。

複数の金融機関で同時に申し込むことも可能で、事前審査に受かったからといって必ずしも本審査に進む必要もないのです。

本審査

事前審査に受かり、正式に住宅ローンを契約するための審査となるのが本審査です。

本審査では、事前審査よりもより厳密に審査されます。

「毎月きちんと返済できるのか」「物件に担保としての価値があるのか」など、融資しても返してもらえるのかを判断されるのです。

住宅ローン審査に落ちる理由については「住宅ローン審査が通らない驚きの理由5選！それぞれの対策と併せて解説」で解説しています。

住宅ローンの本審査で落ちる確率はどのくらい？

ここでは、本審査に落ちる確率について見ていきましょう。

「否決」と「減額」の2パターンがある

そもそも落ちると言っても、住宅ローンの審査の結果は「可決」と「否決」の2つだけではありません。

希望の借入額は借りられないけど借入自体はできる「減額」というパターンもあるのです。

ただし、審査結果の種類は金融機関によって異なります。

例えば、フラット35の場合は「可決」と「否決」のみで「減額」はないのです。

金融機関によって審査結果がどのような対応になるかは異なるので、事前に確認しておくと良いでしょう。

事前審査で承認を得ていれば落ちる確率は高くない

事前審査に通り本審査に落ちる確率は数%程度と言われています。

本審査は厳しく審査されるといっても、事前審査に通っているとそれほど高い確率ではないと言えるでしょう。

ただし、金融機関によって審査の傾向は異なります。

事前審査の審査基準がかなり緩く、本審査が厳しいといったケースもある点には注意が必要です。

また、確率どおりに審査が運ぶものではありません。

住宅ローン審査は金融機関によって基準が異なり、個別の事情や希望する物件も全く異なるものです。

落ちる確率がゼロの絶対通る住宅ローンは存在しません。

落ちる確率がどんなに低くても落ちる可能性はあり、反対に審査が厳しい場合でも通る可能性もあるのです。

本審査で落ちるよくある理由

事前審査に通り本審査で落ちてしまうよくある理由としては、次の3つが挙げられます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

事前審査の内容と本審査の内容が異なる

事前審査で提出した書類や申告内容と本審査での内容が異なると、落ちてしまう可能性が高くなります。

事前審査の場合は自己申告でOKでも、本審査では数字の内容を証明する書類が必要です。

例えば、事前審査時に申告した年収と本審査で申告した年収が大きく異なるようなケースでは、本審査で落ちてしまう可能性があるでしょう。

よくあるパターンとしては次のようなことが挙げられるので注意が必要です。

本審査では事前審査の内容に間違いがないのかを詳細にチェックするため、事前審査と本審査で内容が異ならないように注意しましょう。

事前審査の審査項目にない内容で引っ掛かった

本審査の際は事前審査よりも審査項目が増えるため、追加項目で落ちてしまうケースもあります。

例えば、事前審査で物件の登記謄本を提出しておらず本審査の際に提出することで、物件の資産価値（担保価値）で審査に落ちてしまうといったケースです。

基本的には事前審査の際に本審査と同様の内容を申告することで防げるため珍しいケースと言えます。

仮に、事前審査の段階では書類がないとしても詳細を告知しておくことで避けられるでしょう。

事前審査と本審査のときで状況が異なってしまった

事前審査と本審査は1ヵ月近く間が空くことも珍しくないため、その間に状況が変わってしまう場合があります。

事前審査で申告した状況と本審査で申告する状況が異なることで、本審査に落ちてしまう可能性が高くなるのです。

状況が変わる要因としては、次のようなことが挙げられます。

思わぬことで本審査に影響が出る可能性があるので、基本的には本審査～住宅ローン実行が終わるまではお金がかかることはしないようにするとよいでしょう。

ちなみに、融資実行後に別の借入をしたり、転職したりしても大きな影響がないのが一般的です。

事前審査と本審査の間にやってはいけないこと

事前審査と本審査で状況が変わると落ちる可能性が高くなってしまうことから、以下のことは避けるようにしましょう。

転職・退職

転職や退職すると、勤務先・勤続年数・年収が変わってくるため再度審査が必要になり本審査で落ちる可能性が高くなります。

金融機関によっては「勤続1年以上」というように勤続年数に条件を設けているケースも多いため、勤続年数の基準がクリアできなくなります。

また、年収が大きく減少すると融資限度額も低くなり、審査に通っても借入額が低くなってしまう場合もあるでしょう。

転職や退職で本審査に落ちてローンが組めない場合、住宅契約の方で違約金が発生してしまう可能性がある点にも注意しなければなりません。

ただし、住宅を購入する際の契約書にはローン特約が付加されていることが一般的です。

ローン特約があれば、住宅ローンの審査に落ちたとしても違約金なしで解除できます。

しかし、この特約では「転職・退職」などを理由とする審査落ちは対象外となる可能性があるのです。

対象外の理由でローン審査に落ちて契約を解除する場合は、違約金が発生する可能性が高くなるため、事前に契約書の内容はしっかりと確認するようにしましょう。

住宅ローン審査と転職については「住宅ローン審査は転職前が良いって本当？理由や転職後に審査を受ける場合のポイント」で詳しく解説しています。

新しくローンを借りる

事前審査後に別のローンを借入れすると、返済比率が変わってきます。

返済比率を算出する場合、返済額に含まれるのは住宅ローンの返済額だけでなく他の借入の返済額も対象です。

そのため、別の借入があることで返済比率が変わってしまい、審査に落ちてしまう可能性が高くなります。

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住宅ローン本審査に落ちたときの対処法

住宅ローンの本審査に落ちたとしても家をあきらめる必要はありません。

一度落ちたとしても、再度審査を受けることは可能です。

とはいえ、同じ条件で審査を申し込んでもまた落ちてしまう可能性が高いため、対策して審査に臨む必要があります。

次の審査に向けて、以下のようなポイントを意識して対策するとよいでしょう。

他の借入を完済する

すでに他のローンなどで借入がある場合、返済比率が引っかかる恐れがあります。

他のローンを先に完済することで返済比率を下げられるため、審査に通る可能性が出てくるでしょう。

例えば、次の条件で住宅ローンを検討している場合を見てみましょう。

上記の場合、住宅ローンの年間返済額は約100万円のため、返済比率は次の通りです。

この値では一般的な基準となる35%を超えているため、審査に通ることは厳しいでしょう。

しかし、他のローンを完済すると返済比率は100万円÷400万円×100＝25％と改善でき、審査に通る可能性が出てくるのです。

住宅ローンの頭金として自己資金がある場合、頭金ではなく他のローンの完済に充てるほうがおすすめです。

住宅ローンの金利は他のローンの金利と比較し最も低い水準です。

頭金が無い分住宅ローンの借入額が増えたとしても、金利の高い他のローンを完済しておく方がトータルでは支払額を抑えられる可能性があるでしょう。

自己資金を増やす

借入額が年収に対して高額な場合などでは、借入額自体を低くすることで審査に通る可能性があります。

借入額を低くするためには、物件の見直しをするか自己資金を多く入れる必要があるでしょう。

自己資金を増やす方法としては、時間をかけて貯めるか親族などに借りる方法があります。

親の援助がもらえるのであれば、積極的に活用するとよいでしょう。

収入合算する

一人の年収では希望する額を借りられない場合、収入合算という方法もあります。

ただし、金融機関によって収入合算できる対象者の年収や職業に条件を設けられている場合があるので注意が必要です。

また、収入合算した場合、高額な借入となり返済の負担が大きくなりすぎてしまう可能性もあるので注意しましょう。

ペアローンについては「ペアローンはやめた方が良い？メリット・デメリットと賢い返済方法の選び方を解説」で詳しく解説しています。

配偶者名義での借入を検討する

配偶者に安定した収入がある場合、配偶者名義で住宅ローンを組むのも一つの手です。

二世帯住宅や同居の場合は、配偶者と配偶者の親で親子リレーローンや収入合算するという方法もあります。

他の金融機関で住宅ローンの審査を受ける

金融機関によって、審査の基準は異なります。

審査に落ちたときと同じ条件であっても、別の金融機関なら審査に通ったということも珍しくありません。

審査に通りそうな金融機関を探して、挑戦するというのもおすすめです。

そのような場合は、モゲチェックを活用するとよいでしょう。

モゲチェックは、住宅ローンに関する総合サービスサイトです。

モゲチェックでは、年収などの情報と金融機関の審査基準を元に審査に通る確率を判定した「融資承認確率」を算出してくれます。

審査の通りやすさを考慮してあなたにピッタリの金融機関を提案してくれるのです。

また、住宅ローン審査への不安や金融機関選びの悩みをプロに相談できるサービスもあります。

プロのアドバイスを受けながら金融機関を選ぶことで、審査に通る確率を上げることもできるでしょう。

【まとめ】住宅ローン本審査に落ちる確率は高くない！落ちたら理由に合わせて対策を考えよう

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

住宅ローンの審査に不安があるならモゲチェックを利用して、審査に通りやすい金融機関を探すのがおすすめです。

プロに相談もできるので、不安を解消して満足いく住宅ローンに出会えるでしょう。