【米国高配当ETF】VYMはおすすめしない？配当金や株価、チャート推移や構成銘柄などをわかりやすく解説

このようなお悩みを解決します。

この記事の結論

• VYMは、配当利回りが平均を上回る米国の高配当銘柄約400社に投資するETF
• 幅広い分散が効いており、ディフェンシブ銘柄も多く含まれるため下落トレンドに強い
• 他の高配当株ETFより低い経費率で運用されており、値上がり益もそこそこ期待できる

近年、定期的に分配金を受け取れる高配当ETFが人気です。

特に米国の高配当ETFで有名なVYMは、過去5年間の配当利回りが3％台と比較的安定して推移していますが、本当におすすめの投資先なのでしょうか。

この記事では、 VYMに投資するうえで知っておきたい特徴やこれまでの株価推移、配当金や構成銘柄などを徹底解説します 。

結論から申し上げますと、VYMは高配当ETFの中でも成績が良いおすすめのETFです。

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監修者：曽根原 大介

上智大学 外国語学部卒業。在学中に米 San Diego State University ファイナンス学部に留学。FP3級保持。
2019年より株式会社インベストメントブリッジにて投資家向けWebサイトの運営や上場企業のIRコンサルティングを手掛け、現在は社長室 室長。
日本株やアメリカ株、NISA、クラウドファンディングといった投資に関する記事監修や、学生・新卒向けの金融教育活動も実施。

VYMとは【基本情報】

VYMは、FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスに連動するように運用されるインデックス型のETFです。

インデックス型とは、特定の株価指数などのベンチマークと同じ値動きを目指す投資信託のことです。

そのため、VYMはFTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスが上昇すると値上がりし、下落すると値下がりするよう運用されています。

ETFとは、「Exchange Traded Fund」の略称であり、日本語では上場投資信託と言います。

ETF自体が数多くの銘柄（企業）を含んでいるため、1つのETFに投資すれば複数の銘柄に投資した場合と同じ分散効果が得られます。

VYMの基本情報は、次の通りです。

VYMは大手資産運用会社の「バンガード社」が運用する米国高配当ETFで、日本での正式名称は「バンガード・米国高配当株式ETF」です。

VYMのほかにも、VOO（バンガード・S&P500 ETF）やVTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）などのETFを展開しています。

FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスは、米国株式市場で市場平均を上回る高配当利回りの銘柄（REITを除く）で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。

要するに、VYMとは「時価総額の大きい高配当銘柄を中心に平均以上の配当利回りがある米国企業442銘柄に投資するETF」と覚えておけば問題ありません。

米国ETFランキングで4位

下の表は、SBI証券の【今年も発表！米国株式・米国ETF】2022年年間ランキングより、2022年12月末時点で保有者数が多かった米国ETFランキングを抜粋したものです。

数ある米国ETFの中で、4位にVYMがランクインしています。

VYMの配当利回り

VYMでは四半期に一度、配当を出しています。

VYMの直近配当利回りは3.09％程度で、年に4回自動で指定口座へ振り込んでくれます。

分配金と配当利回りの推移は次のとおりです。

VYMの構成銘柄【グラフ】

まず、VYMを構成する銘柄の業種割合は次のとおりです。

金融、ヘルスケア、生活必需品など、景気に左右されにくく株価や需要が安定しているセクターに比率が偏っていることがわかります。

次に、VYMの組入れ銘柄うち上位10社をご紹介します。

GAFAMのような企業は成長株が中心のため、無配だったり配当利回りが低かったりする場合が多いです。

そのため、VYMに成長企業はほとんど含まれていません。

上位３銘柄

組入れ上位３銘柄は、次のとおりです。

それぞれ見ていきましょう。

エクソンモービル

エクソン・モービルは、石油・ガスの探査や開発、販売を行う米国最大の総合エネルギー企業です。

ロックフェラーによって設立されたスタンダード石油が前身で、分割されたうちの2社が1999年に合併してできた企業です。

同社は、原油だけでなくシェールオイルや天然ガスの生産にも力をいれています。

また、2021年12月より低炭素ビジネスへの投資を開始するなど、多様な収益源を作り出しています。

2022年12月期決算では、売上高は4,004億ドル（前期比43%増）、当期純利益は557億ドル（前期比140%増）となりました。

この利益は通期として、過去最高益です。

同社のダレン・ウッズCEOは、「数年前から実施している投資計画が実を結んだ」と強調しています。

配当利回りは3.2％ほどで、株主還元は強化していく方針です。

2022年期では、自社株買いと配当を298億ドル実施しました。

2023年から2024年にかけて350億ドルの自社株買いを実施する予定です。

ジョンソン・エンド・ジョンソン

ジョンソン・エンド・ジョンソンは、世界最大規模で最も多角的なヘルスケア企業です。

日本においても、ジョンソン・エンド・ジョンソンの商品は広く知られています。

実を言うと、一般消費者向け事業は売上高の約15％に過ぎません。

売上の大半は医療従事者向け事業で成り立っており、医療機器事業が約30％、医療用医薬品事業が約55％となっています。

2023年12月期第1四半期決算では、売上高が247億ドル（前期比5.6％の増収）、最終損益は6800万ドル（前期は51億の黒字）の赤字となりました。

2022年時点で60年連続増配を達成している配当王であり、配当利回りは約2.9％となっています。

2023年度も増配の見込みで、配当性向は66.2％と無理のない範囲です。

同社は、VYMのほかに高配当株ETF「HDV」や連続増配株ETF「VIG」の上位にも名を連ねています。

また、1997年からダウ平均にも採用されており、市場からの信頼度が伺えます。

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー

JPモルガン・チェースは、世界有数のグローバル総合金融サービス会社です。

2000年に投資銀行のJPモルガンとチェース・マンハッタン銀行が合併して誕生しました。

グローバルに展開している法人向け事業では「J.P.モルガン」、米国で展開している中小企業や個人向事業では「チェース」ブランドを活用しています。

展開している事業は次の通りです。（カッコ内は2022年度における売上高構成比率）

2023年第1四半期決算では、純利益が126億ドル（前年同期比52%の増収）と市場予想を上回りました。

金利上昇で利ざやが改善し、消費者金融部門で金利収入が大幅に増えました。

配当利回りは2.9％と銀行株らしい高めの水準であり、配当性向は29.5％です。

2022年度は増配を見送り、自社株買いを停止していました。

しかし自己資本比率の改善を踏まえて2023年は自社株買いを再開できる見通しを示しています。

VYMの株価推移【チャート】

ここからは実際に、VYMの価格推移を見てみましょう。

2020年からのコロナショック時には大きく下落していますが、VYMが設定されてからは右肩上がりで推移しています。

続いて、米国経済やVYMの見通しについて見ていきましょう。

米国の経済やVYMについて今後の見通し【予想】

新型コロナウイルス感染拡大後、米国では歴史的な金融緩和によりインフレが進行しました。

これを受けて、FOMC（連邦公開市場委員会）では急ペースな利上げが決定・実施されてきています。

急激な金利上昇に伴い、2022年年初より米国市場で株価の下落が続いています。

2022年11月末時点のCPI（消費者物価指数）は予想を下振れし、インフレはピークアウトし始めていると考える人も増えてきました。

しかし、アメリカの政策金利の利上げは2023年年初あたりまで続くとの見方が強く、2023年は景気後退が予想されています。

米国の代表的な指数とは対照的に、VYMは2022年年初の水準まで株価が回復しています。

投資するかはそれぞれの判断となりますが、米国株式市場全体がかなり割安な水準まで下落しました。

なので、ここから上昇を続けると考える、もしくは長期投資を前提とするなら買い時かもしれません。

逆に値下がりすると思うのであれば、IG証券のCFD取引を活用して、売りポジションから入って利益を狙うこともできます。

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VYM・HDV・SPYDを徹底比較【シミュレーション】

ここで、VYMを米国高配当株に投資できる人気ETF「SPYD」や「HDV」と比べてみましょう。

2023/4/19時点の数値を使用

VYMは経費率が最も低く、銘柄数も分散されていることがわかります。

一方で、配当利回りはSPYDとHDVの間くらいとなっています。

次に、チャートで比較してみましょう。

コロナショックの直前から比較すると、VYMの価格上昇率が優れていることがわかります。

最後に、リスクやリターンを数値でも確認してみましょう。

2016年に100ドルをそれぞれに投資して、分配金は再投資する設定で検証しています。

VYMのトータルリターンが最も高く、リスクも最も低いという結果になりました。

一方、SPYDはリスクが高い分、パフォーマンスが良い時はVYMを上回るリターンをあげています。

リスクなどを詳しく見てみても、VYMは効率的に運用されており、下落耐性も高いことがわかります。

VYMに投資するメリット

高配当ETFのVYMに投資するメリットは以下の通り。

それぞれ、詳しく解説していきます。

分散投資ができる

VYMひとつに投資するだけで、422銘柄に投資できるのが大きなメリットです。

投資をする上で大事なことは、分散投資を行いリスクを最小限に抑えることです。

しかし、422銘柄に投資しているものの、時価総額の大きい上位銘柄の組入れ割合が大きい点には注意しましょう。

経費率が低い

VYMの経費率は年率0.06％と、他の米国高配当ETFよりも低くなっています。

経費率が低いため、コストを抑えながら運用できます。

例えば、VYMに100万円投資している場合、1年間で600円の経費がかかります。

これを高いと思うかどうかは人それぞれですが、約400社もの企業に自動で分散投資できると考えたら、経費率0.06％はかなりお得と言えるでしょう。

高いリターンが期待できる

VYMの配当利回りは約3％で安定して推移しています。

2022年12月時点で日経平均の配当利回りが約2％であることから、VYMの配当利回りは比較的高いことがわかります。

ほかの米国高配当株ETFである「SPYD」や「HDV」に配当利回りでは劣るものの、値上がり益なども含めたトータルリターンではVYMが最もいいパフォーマンスでした。

VYMに投資するデメリット

VYMに投資するデメリットは次のとおりです。

こちらも、それぞれ詳しく見ていきましょう。

資産の最大化に不向き

あなたは配当金の使い道を考えていますか？

比較的若い世代を中心に、配当を受け取っても再投資する方が多いのではないでしょうか？

しかし、配当金は受け取るたびに税金がかかってしまうので、資産の最大化を目的に投資をする上では効率が悪くなってしまいます。

もちろん、投資金額が大きければ大きいほどその差は顕著になります。

そこで、税の繰り延べ効果がある再投資型の投資信託や配当金を出さない（少ない）ETFが選択肢に入ってきます。

ETFと通常の投資信託の違いとしては、次の通りです。

投資信託であれば100円から投資でき、配当金を受け取らずそのまま再投資することもできるので、複利効果も得られます。

ただその分、ETFよりも手数料が高くなるため、注意が必要です。

少額で投資できない

米国の個別株やETFは1株から購入することができるのが魅力です。

VYMの現在の価格は約111ドルなので、最低投資金額は日本円だと約15,000円です。（為替レートは135円を想定）

投資初心者や学生の方にとっていきなり15,000円を投資するのは勇気が要りますよね。

二重課税を避けるには確定申告が必要

米国株の配当は、外国で発生した所得として米国で10%の税金が源泉徴収されます。

その後、日本でも金融所得の課税対象になるため20.315%が源泉徴収され、米国と日本の両方で課税されることになります。

これを回避するために必要なのが外国税額控除です。

外国税額控除を申告することで国内の所得税還付を受けることができますが、それには確定申告が必要になってきます。

為替手数料・為替リスクを考慮する必要がある

VYMは米国株ETFのため、米ドルで購入する必要があります。

証券口座に日本円相当額を入れておけば大丈夫です。

購入する際に決済方法を「円貨決済」にすれば、自動で米ドルに両替されてからETFが購入されます。

しかし、その際に為替手数料がかかってきます。

例えば、SBI証券では3種類の両替方法があり、それぞれ異なる為替手数料がかかります。

また、米ドルで株式ETFを保有すると為替リスクを負うことになります。

ETFの株価は変化せずに為替レートだけが変動した場合、為替損益がどうなるか下の図で確認してみましょう。

利益になることもありますが、もちろん損失になることもあります。

これが為替リスクを抱えているということ、米国株に投資するということです。

チャートからわかるように、2022年は急激に円安が進行しました。

2021年から米国株を保有しているならば、かなりの為替差益が出ていることになります。

しかし、現在ここまでドル高が進行しているということは、日本から見て2021年に比べ米国株が割高になっているということです。

VYMに投資するには？【証券会社】

VYMに投資する方法には「現物取引をする」と「CFD取引をする」の2種類あります。

CFD（Contract For Difference）取引とは、株式、商品、経済指数、先物など、あらゆる金融商品を差金決済で行う取引のことです。

現物取引のように、現金で株式を購入して保有し、売却するような現物の売買は発生しません。

以下では、現物取引におススメのSBI証券と楽天証券、CFD取引におススメのIG証券についてご紹介します。

それでは、上記3社について、詳しく確認していきましょう。

SBI証券【10銘柄の買付手数料無料】

SBI証券はネット証券国内株式個人取引シェアNo.1を誇る人気のネット証券です。

6,000銘柄以上の米国株式を取り扱っており、大型銘柄からIPO銘柄、中小型銘柄などバリエーションも豊富です。

米国ETFのラインナップも充実しているので、あなたが欲しい銘柄がきっと見つかりますよ。

また、米国株を毎月好きな日に自動買い付けできる「米国株式・ETF定期買付サービス」も利用できます。

時間がなくて定期的に買い付けるのを忘れそうという人も、はじめに「設定株数」または「設定金額以内の単元株」を設定するだけで手軽に米国株へ投資できますよ。

住信SBIネット銀行との親和性がよく、米ドルとの両替を比較的低コストで行うことができます。

さらにSBI証券では「SBI ETF セレクション」というプログラムがあります。

中長期の資産形成に適した米国ETF10銘柄のことです。

対象銘柄の買付手数料が無料となっており、気軽に米国ETFでの資産形成をスタートできます。

また、専用ページでの投資情報も豊富に用意されています。

SBI証券のETF稼働口座・積立利用口座の大きな上昇からも、投資家からの人気が見て取れますね。

マネックス証券【13銘柄の買付手数料キャッシュバック】

マネックス証券は米国株の取扱いが豊富で、人気を集めている注目の大手ネット証券会社です。

2022年9月時点で総口座数が217万件を突破しました。

マネックス証券は米国株取引で時間外取引もできるネット証券で、米国株投資に強みを持っています。

特に高機能のツールが高く評価されており、「銘柄スカウター」は、投資家の間でも評判の良い分析ツールとして知られています。

また、ETFと言っても様々な種類があり、どれに投資するか悩んでしまう方も多くいらっしゃると思います。

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【まとめ】VYMはおすすめしない？

米国の高配当ETFであるVYMに関する情報を中心に、VYMに投資するメリットやデメリットについて解説してきました。

最後に、本記事でもっとも重要なポイントをおさらいしましょう。

VYMは米国株ETFなので、今後もアメリカ経済が成長していくと考えている人は長期目線で投資するのも選択肢の一つです。

ただ、投資の世界では何が起こるか分からないため、VYMが大きく値下がりする可能性も大いにあります。

そのため、値下がり局面でも利益を狙える「CFD取引」ができるIG証券での口座開設がおススメです。

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