住宅ローンの平均借入額はどのくらい？自分に合った住宅ローンの見つけ方を解説

逆瀬川 勇造

このようなお悩みを解決します。

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この記事の結論

• 住宅ローンの借入平均額は約2,000万円～4,000万円
• 平均借入額にこだわるのではなく自分に最適な額と期間を選択することが大切
• 住宅ローン選びはまずモゲチェックで金利比較からスタートするとよい

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マイホームを建てるうえで欠かせないのが住宅ローンです。

しかし、高額で長い期間に渡る借入だからこそ慎重になる人も多いはず。

「どれくらい借りればいいのか？」「返済期間は？」「頭金はどれくらい？」といった住宅ローンに関するお悩みは尽きないものです。

住宅ローンは条件によって返済額も大きく変わってくるので、あなたに合った住宅ローンを選ぶ必要があります。

そこで、この記事では住宅ローンの平均借入額や返済期間などを調査し、分かりやすく解説します。

家の平均購入額は2,721万円～4,879万円

ここでは、まず住宅購入に関するデータを見ていきましょう。

住宅の平均購入額

国土交通省の「令和3年度住宅市場動向調査報告書」によると家の購入資金は以下の通りです。

世帯主の年齢で見ると、注文住宅新築・分譲戸建住宅では30歳代がそれぞれ44.8%・47.0%と最も高いという結果が出ています。

新築住宅の価格は中古住宅の2倍近い

ちなみに、同調査での中古住宅での購入金額は以下の通りです。

このように、新築で住宅を所得する場合は中古で取得する場合の2倍近い購入額となるのです。

中古の場合、世帯主の年齢層は40代が最も多くなることから、若い世代ほど新築で住宅を入手する傾向があるといえるでしょう。

新築の住宅ローン利用率は84.1%

住宅ローンの利用率は、以下の通りです。

新築で住宅を購入する多くの人が住宅ローンを利用しているのが分かります。

ちなみに、中古住宅の場合は戸建てで55.2%・マンションで53.5%が住宅ローンを利用していることからも、新築での住宅ローンの利用率の高さが分かります。

住宅ローンの平均借入額は1,926万円～4,036万円

ここでは、住宅ローンの借入額についてのデータを見ていきましょう。

住宅ローンの平均借入額

同調査による購入者の自己資金比率から平均借入額を見てみましょう。

購入額のうち2割ほどを頭金として、ローンを借入れていると言えます。

自己資金はデータより少なくても大丈夫

自己資金平均額は約800万円から1,400万円となります。

もちろん、この数字はあくまで平均なので必ずこの額が必要というわけではありません。

住宅ローンの借入額はそれぞれの家庭によって異なるものです。

平均にこだわるあまり、家計に負担のかかる住宅ローンを組んでしまうと、返済が苦しくなります。

返済が滞ってしまうと、最悪マイホームを手放して自己破産という恐れもあるのです。

平均値は参考程度に、余裕をもって返済できるかどうかを判断するようにしましょう。

その他住宅ローンに関するデータ

一覧にまとめたので確認していきましょう。

	世帯主平均	購入資金平均	自己資金比率	返済期間	年間返済額
注文住宅	40.9歳	5,112万円	23.5%	34.2年	139.4万円
分譲戸建住宅	38.4歳	4,250万円	20.9%	34.1年	126.6万円
分譲マンション	44.3歳	4,929万円	39.1%	32.0年	150.4万円
中古戸建	46.9歳	2,959万円	44.0%	29.9年	99.7万円

中古に比べ新築住宅では自己資金比率が低く、世帯主も若くなる傾向があります。

その分、借入額も高くなり返済期間も長くなる傾向があるのです。

住宅ローン借入額は結局いくらがいいの？

ここでは、住宅ローンの借入額について見ていきましょう。

返済負担率は25%程度が目安

住宅ローンは長く返済の続くものなので、無理なく返済できるかが重要です。

その一つの目安に「返済負担率25％程度」というものがあります。

一般的に、住宅ローンでは返済負担率25%～30%程度で無理なく返済できると言われています。

例えば、年収400万円の人の場合は、返済額が年間100万円から120万円以内となるでしょう。

ただし、支出の項目は家庭ごとに異なるので、一概に住宅ローンの返済負担率だけで考えるのはおすすめできません。

子供が多い家庭では教育資金が多く必要となるでしょう。

新車の購入や住宅の維持費など、生活するうえではどのような出費がいつあるかはわからないためです。

住みたいエリアやライフスタイルなどにより異なる

そもそも、家の購入額はエリアによって大きく異なります。

一般的に同じ土地面積でも、都心や利便性の高いエリアは地方よりも高くなるものです。

住宅の相場は地域やさらにエリアごとに異なるので、自分の住みたいエリアの相場をまずは把握するようにしましょう。

また、家にお金をかけるかどうかも家庭ごとに判断は分かれます。

家へのお金を抑えて、教育資金や老後資金を蓄えることを優先する家庭もあるでしょう。

住宅ローンの借入額の平均は、あくまで目安でしかありません。

実際にいくら借入れるかどうかは、自分の条件に照らし合わせて適切な額を判断することが大切です。

自己資金は多いほうがいい？

住宅ローンを組むうえで頭金(自己資金)は重要なポイントとなります。

全国平均では購入価格のおよそ2割程度を頭金として用意している傾向がありますが、必ずしもその額が自分にとって最適というわけではありません。

頭金を多く入れることで借入額を抑えられるなどのメリットはありますが、必ずしも多く入れればよいわけではないのです。

自己資金を多く入れるメリット

自己資金を多く入れるメリットとしては、以下の3つが挙げられます。

返済額が少なくなる、返済期間が短くなる

自己資金を多く入れれば、その分借入額を減らせられるため、返済額・返済期間を短くできます。

また、毎月の返済額は抑えずに返済期間を短くするという選択も可能です。

返済期間が短くなれば、金利の負担も抑えられるでしょう。

金利が安くなる可能性がある

金融機関によっては、自己資金の割合によって金利が安くなる優遇を受けられる可能性があります。

例えば、フラット35では融資率が90%を基準に金利が異なり、融資率90%以下の方が低い金利で融資を受けられます。

他の金融機関でも、融資率によって優遇金利の適用が異なるケースがあるので、事前に確認するようにしましょう。

さらに詳しくは「フラット35には意外とデメリットが多い！自分に合った住宅ローンの選び方」をご覧ください。

審査に通りやすくなる可能性がある

自己資金を多く入れ、借入額を抑えられれば、金融機関のローン審査に通りやすくなる可能性があります。

住宅ローン審査では、収入に対する返済額の割合である返済比率は重要なポイントとなります。

返済比率が高いほど、収入に占める返済額が大きく返済が滞る可能性があるため、金融機関も融資に慎重になるのです。

借入額を抑えることで延滞のリスクを下げられるため、金融機関の審査に通りやすくなる可能性があります。

自己資金を多く入れるデメリット

自己資金を多く入れることにはデメリットもあるので、金額設定は慎重に判断しましょう。

具体的には以下のようなものです。

自己資金を貯めるのに時間が掛かる

頭金を多く入れようとすれば、その分蓄えるのに時間が掛かってしまいます。

理想の家が見つかったのに、頭金が足りず購入できない可能性もあるでしょう。

また、ウッドショックと呼ばれるように、現在は住宅の建築資材の高騰で年々住宅建設費も上がっている傾向があります。

住宅ローン控除も法改正などによって適用条件が異なってくるため、いつまでも現状通りに適用できるわけではありません。

手持ちの資金が大きく減少する

自己資金をある程度入れてしまうと、当たり前ですがその分手元資金は大きく減少します。

頭金を入れることを重視してしまい、引っ越し費用や家具などの購入資金に対応できなくならないように注意しましょう。

手元資金が乏しくなることで、住宅購入後に急な出費に対応できなくなる可能性もあります。

家の維持には思っているよりも費用がかかるものです。

また、子供の成長に伴う教育資金の増加や親の介護の費用など、ライフステージによっても支出は大きくなる可能性があります。

将来のライフイベントにも対応できるように、ある程度余裕をもって自己資金を手元に残しておくようにしましょう。

返済期間は長い方がいい？

「フラット35」や「35年の住宅ローンが…」などメディアでよく見聞きするのでそう思われている方もいますね。

住宅ローンは多くの場合最長35年で借入でき、全国平均でも新築での購入の場合、平均借入期間は30年を超えています。

しかし、それより短い期間で借入も可能で、20年や15年以下で借入するケースもあります。

返済期間の長さによってメリット・デメリットが異なるので、それぞれを比較したうえで適切な返済期間を設定することが重要です。

また、資金に余裕が出たら繰り上げ返済して返済期間を短くすることも可能なので、返済期間を設定したうえで検討するのも良いでしょう。

返済期間を長くするメリット

返済期間が長いメリットには、以下の3つが挙げられます。

毎月の返済額が安くなる

返済期間が長ければ一回ごとに返済額は小さくできます。

例えば、2000万円（金利1.0%）を20年と35年で借入れる場合を見てみましょう。

毎月の返済額を抑えられるのは生活するうえで重要なことです。

住宅ローンの返済額を抑える分を、子供の教育資金や老後資金の蓄え・投資などに回せるようになります。

繰り上げ返済しやすい

毎月の返済額を抑えられることから、手元資金を蓄えやすくなり繰り上げ返済しやすくなるというメリットもあります。

最初から短い期間でローンを組んでしまうと、後から支払いが苦しくなっても期間を延長するのは難しいものです。

返済期間を短くしたい場合は、最初は期間を長く設定しておき、余裕が出たら繰り上げ返済すると生活に大きな負担を掛けずに返済しやすくなります。

住宅ローン控除の還付額を大きくしやすい

住宅ローン控除とは、ローンを組んでマイホームを購入した場合に一定の額が所得税から控除される制度です。

住宅ローン控除は毎年年末のローン残高の0.7%を13年に渡り控除できます。

残高に応じで控除できる額も変わってくるので、毎月の返済額が小さい方が残高も大きく控除額も大きくできる可能性があります。

返済期間を長くするデメリット

返済期間を長く設定する場合にはデメリットもあるので、慎重に判断することが重要です。

デメリットとしては、以下のような点が挙げられます。

完済まで時間が掛かる

返済期間を長くするデメリットの一つが、完済までに時間が掛かることです。

仮に35歳で35年の住宅ローンを組んだ場合完済する頃には70歳を迎えています。

もし、65歳で定年退職となると、残り5年の住宅ローンの返済が苦しくなる可能性もあるでしょう。

定年までに繰り上げ返済せずに残りの返済期間もある状態だと、老後資金にも影響が出てくる点には注意が必要です。

返済総額が大きくなる

返済期間が長い場合、毎月の返済額は抑えられますが返済総額は大きくなります。

2,000万円(金利1.0%)を20年と35年で借入れた場合の、返済総額は以下の通りです。

このように、150万円以上の差が生まれます。

また、返済期間が長いと金融機関によっては、ローン借入時の保証料も高額になる可能性があるので注意が必要です。

金利リスクが高くなる

住宅ローンを変動金利または固定期間選択型金利タイプにした場合、金利の変動に伴い返済額が大きくなる可能性があります。

住宅ローンは借入額が大きく期間も長いので、たった数%金利が上昇しただけでも返済額の影響が大きいものです。

例えば、固定金利選択型で固定金利期間10年の場合、残りの20年以上の期間は高い金利で返済しなければならなくなります。

フラット35などの固定金利であれば金利リスクは避けられますが、他の金利タイプよりも金利が高い点には注意が必要です。

モゲチェックで自分に最適な住宅ローンを見つけよう

住宅ローンは一生を左右する大きな選択でもあります。

とはいえ、住宅ローンを組める金融機関は全国に数多く存在し、その中から自分にぴったりの住宅ローンを探し出すのは難しいですね。

また、金利プランや返済期間なども個人の資産状況やライフプランによっても、適切なタイプが異なります。

自分一人で最適な住宅ローンを選ぶのが不安な場合は、モゲチェックの利用をおすすめします。

モゲチェックは、最適な住宅ローンに出会うための総合的なポータルサイトです。

全国700行以上の住宅ローンから比較

モゲチェックと提携している金融機関は、全国で700行以上に上ります。

モゲチェックでは、金利プランなどに応じて金利ランキングなどを提供しているので、簡単に金利比較できるのです。

自分の手で多くの金融機関を比較するとなると、かなりの手間や時間が掛かります。

モゲチェックなら簡単に比較できるので、住宅ローン選びの時間を短縮できますよ。

住宅ローン選びについては「住宅ローンはどこがいい？選び方のポイントやおすすめの金融機関を紹介」もあわせてご覧ください。

住宅ローンのプロからアドバイスを受けられる

モゲチェックのメリットに、住宅ローンのプロが最適な金融機関を提案してくれるサービスがある点が挙げられます。

住宅ローンは、金利だけではなく様々な要因で適切な商品を選ぶ必要があります。

自分だけで判断することに不安を感じる方も多いでしょう。

住宅ローンの専門知識を持つプロに相談することで、安心して住宅ローン選びができます。

さらに詳しくは「モゲチェックは怪しい？口コミ・評判や利用するメリットなど解説」をご覧ください。

【まとめ】住宅ローンの適正借入額を理解しよう

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

住宅ローンを検討しているなら、まずはモゲチェックで金利比較からスタートするのをおすすめします。

無料で利用でき簡単な入力で最適な金融機関を提案してくれるので、第一歩を踏み出してみるとよいでしょう。