30代の平均貯金額はいくら？貯めないとやばい理由と貯め方を徹底解説

このような悩みを解決します。

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この記事の結論

• 30代は人生の分岐が多く、お金がかかる世代！
• 30歳までに貯金が200万円あると安心
• お金のプロであるFPに相談すると早くお金が貯まる

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30代は転職や結婚、出産など人生において様々な場面でお金が必要となる世代です。

2019年に話題を呼んだ老後2000万問題もインパクトが強く、そろそろ貯金を真剣に考えようと思っている方も多いのではないでしょうか。

30代は社会人として安定し始め、お金を貯めるちょうどよいタイミングです。

本記事では30代でいくら貯金をするべきなのか、周りの人はどのくらい貯金しているのかを詳しく解説します。

30代平均貯金額は約530万円？

厚生労働省が2019年に調査した「国民生活基礎調査の概況」及び金融広報中央委員会が、令和4年に発表した「家計の金融行動に関する世論調査」 をもとに30代の貯金額を徹底的に調べました。

30代は20代の次に貯金額が低く、1世帯当たり約530万円という結果になりました。

下の表は30代の世帯別にまとめた表（平均値）になります。

30代の貯金額（平均値）

	※金融資産保有世帯のみ	金融資産非保有世帯を含む
総世帯	540万円	146万円
単身世帯	638万円	128万円
既婚世帯	498万円	153万円

一見これらのデータを見ると30代の方の中には「500万円以上も貯金がない……」と思う方も多いかもしれませんが、このデータはあくまで平均値です。

中には大きな資産があるお金持ちがいるため、このような金額になります。そこで注目したいのが、※「中央値」です。

例えば貯金額が100万円、300万円、800万円の3人がいた場合で具体的に計算をしてみましょう。

平均値は（100万円+300万円+800万円）÷3＝400万円

中央値は3人の中でのちょうど中央に来る金額なので、300万円となります。

こちらを踏まえたうえで、再度30代の貯金額を比較すると以下のようになります。

30代の貯金（平均値と中央値の比較）

金融資産保有世帯のみ	平均値	中央値
総世帯	980万円	370万円
単身世帯	965万円	300万円
既婚世帯	986万円	400万円
金融資産非保有世帯を含む
総世帯	702万円	155万円
単身世帯	606万円	56万円
既婚世帯	752万円	238万円

平均値は預貯金がとても高い人が入ってくるため、中央値と比べてかなり高いことがわかります。

そのため、530万円という金額は平均値や中央値をすべてまとめた金額なので、実際に30代で多い貯金額は大体300万円～400万円あたりということになります。

なお、全年齢の平均貯金額は1世帯につき、1077.4万円でした。

30代の貯金額は年収によって変わる

30代は会社でも役職に就く人就かない人が分かれる年代で、年収もある程度差が出てきます。

厚生労働省が調査した令和3年の「賃金構造基本統計調査」30代の前前半と後半の年収は以下の通りです。

	男性	女性
30～34歳	384 ～479万円	288～383万円
35～39歳	480～575万円	288～383万円

男性は30代後半になるにつれて年収が約500万円を超えるのに対し、女性はそこまで変化はありませんでした。

その理由として、年収が大きく変わる前に婚姻などによる退職があるためです。

年収別の貯金額

次に、年収別での貯金額を見てきましょう。

こちらも金融広報中央委員会 令和4年「家計の金融行動に関する世論調査」 をもとに作成しました。

平均値は差が大きく出てしまうため、参考になりやすい中央値のみで表しています。

年収	独身世帯	既婚世帯
無収入	310万円	200万円
300万円未満	320万円	330万円
300万～500万円未満	410万円	601万円
500万～750万円未満	1,050万円	700万円
750万～1,000万円未満	1,950万円	1,134万円
1,000万～1,200万円未満	3.600万円	1,275万円
1,200万円以上	5,500万円	2,100万円

こちらはあくまで年齢別ではなく、年収別です。

同世代がこのくらいの金額を貯金しているということではありませんが、自分と同じくらいの年収の人は大体この金額の貯金をしているという目安になります。

30代の手取り年収からわかる毎月の平均貯金額

次に、年収によって変わる毎月の貯金する割合を見ていきましょう。

こちらは、手取り年収のうちどのくらいの割合が一番多く貯金しているかをまとめています。

年収	独身世帯	既婚世帯
無収入	20～25％	10～15％
300万円未満	5～10％	5～10％
300万～500万円未満	15～20％	10～15％
500万～750万円未満	10～15％	10～15％
750万～1,000万円未満	30％以上	10～15％
1,000万～1,200万円未満	35％以上	10～15％
1,200万円以上	30～40％	10～15％

独身世帯と既婚世帯で大きく貯金割合が変化しているのがわかります。

独身世帯は一番多いのが10～15％、年収が高くなればなるほど、手取り額の3割以上を貯金等に回しています。

反対に、既婚世帯は子供の教育資金などにお金を使うことが多く、残った金額が大体年収の5～10％となり、こちらを貯金に回していることがわかりました。

【危険】30代の5人に1人は貯蓄をしていない！？

同調査の30代の貯蓄割合を見てみましょう。

年収における貯蓄割合	独身世帯	既婚世帯
5％未満	4.6％	6.1％
5～10％	14.6％	12.8％
10～15％	18.3％	21.3％
15～20％	4.1％	5.1％
20～25％	11.0％	14.8％
25～30％	3.2％	2.6％
30～35％	10.5％	7.5％
35％以上	10.5％	7.7％
貯蓄をしていない	23.3％	22.1％

こちらの調査によると、独身世帯・既婚世帯に関係なく、約4～5人に1人がそもそも貯蓄をしていないという結果になりました。

もちろん金銭的な余裕がなく、貯蓄ができないという人も多いかと思いますが、このまま定年までいくと、老後の生活に大きく影響がでてきます。

30代が持っている預貯金の種類

先ほど金融資産の説明をしましたが、30代は現金やそのほかどんな金融資産を持っているのでしょうか。

金融資産全部	金額
預貯金	326万円
生命保険	80万円
損害保険	8万円
株式	110万円
投資信託	84万円
金銭信託	12万円

こちらを見ると、30代の多くの人は少なからず投資などを行っていることがわかります。

つみたてNISAでは上限引き上げや、無課税期間が無期限になるといった改正もあり、国全体で投資を勧めているため、多くの世代で投資を始めるようになりました。

銀行口座にお金を入れていても年間で0.001%ほどしか増えないと考えると、年間で3～10％と資産が増える投資に挑戦する人が増えています。

30代が知っておくべきライフイベントと費用の目安

貯蓄が重要だということが分かったうえで、次は30代における出費がかかるライフイベントを見ていきましょう。

主に以下の項目をチェックしてください。

①結婚資金(約350万円)

近年は女性も働く時代となっており、結構年齢が上がっています。

厚生労働省が調査した「令和２年（2020）人口動態統計（確定数）の概況」によれば、令和元年における平均初婚年齢は男性が31.2歳、女性が29.6歳とほぼ30歳からとなります。

そのため、30代は結婚資金を貯めることがとても重要です。

リクルートが調査した「ゼクシィ結婚トレンド調査2021年」によれば、2020年度における結婚費用は平均356.8万円でした。

主な内訳はこちらです。

項目	内訳	金額
結婚式	挙式等	292.3万円
婚約	結納式 婚約食事会	18.4万円 6.4万円
指輪	婚約指輪 結婚指輪	35万円 25.4万円
新婚旅行	旅費 お土産代	29.9万円 4.7万円

挙式をすることだけが結婚費用というわけではなく、その準備や今度長く身に着ける結婚指輪、新婚旅行など様々な費用がかかります。

②出産資金 (約45万円)

結婚すれば、次にかかる費用は出産費用です。

厚生労働省保険局が調査した「第136回社会保障審議会医療保険部会 資料」によれば、入院・分娩費用など出産費用は全国平均で1人当たり約46万円かかることがわかりました。

施設別でみると、公的病院では、約44万円、私的病院では約48万円、診療所等では約45万円となっています。

しかし、うれしいことに出産にかかる費用は、健康保険に加入していれば、申請により「出産育児一時金」というお金が国から支給されます。

令和4年1月から原則42万円支給されることとなるので、出産費用はそこまで大きくかかりません。

ただし、申請が必要となる関係上、後日受け取る形となり、一時的に自分の貯金から出す必要があります。

③子供の教育費 (最低1,000万円～)

子供の教育費は幼稚園から大学卒業までを考えるとかなりの金額となります。

文部科学省が調査した「平成30年子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校卒業までにかかる学費は以下の通りです。

	私立	公立
幼稚園	158.4万円	64.9万円
小学校	959.2万円	192.6万円
中学校	421.7万円	146.2万円
高等学校	290.4万円	137.2万円

次に日本政策金融公庫が2021年12月20日発表した「教育費負担の実態調査結果」によると、大学の学費は以下の通りです。

	短期大学	私立大学	国立大学
入学費用	73.0万円	文系：81.8万円 理系：88.1万円	67.2万円
在学費用	548万円	文系：608万円 理系：732.8万円	文系：405万円 理系：426万円
合計	621万円	文系：689.8万円 理系：802.9万円	文系：472.2万円 理系：493.2万円

入る学校が公立か私立かによって大きく変動しますが、幼稚園から大学卒業までかかる費用は約1,000万円～2,600万円ということがわかりました。

子供の教育資金については「【おすすめ】教育資金の貯め方4選！いくら貯めればよいのか徹底解説」を参考にしてください。

④住宅購入資金

家族が増えれば、住んでいる家が手狭になり、引っ越しを検討することもあるでしょう。

30代に入り、仕事が安定してくると考え始めるのが「持ち家」ではないでしょうか。

家を買うとき、多くの人は住宅を購入する際に「住宅ローン」を組みます。

住宅ローンは言い方を変えれば借金で、毎月決まった金額を30年～40年間払い続けることになります。

また、購入する際に必要になるのが「頭金」です。

頭金とは購入資金を前もって支払うことにより、住宅ローンの金額を減らすことができ、返済期間が減り、住宅ローンの審査も通りやすいというメリットがあります。

ただし、頭金の目安は購入金額の0～20％が目安となるため、例えば5,000万円の住宅を購入するのであれば、0～1,000万円の頭金が必要になります。

⑤老後資金

多くの人が心配している老後資金。

冒頭でも少し述べましたが、2019年金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループの報告書が公表され、「老後資金2000万円問題」が話題となりました。

医療技術の発達により人生100年時代と言われ、老後の資金が年々高くなってきています。

金融庁の金融審議会が出したワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」によれば、年金などの収入でも足りない資金が毎月約5.5万円あるとの結果が出ました。

仮に年金をもらえる65歳から30年生きるとすると、5.5万×12か月×30年＝1,980万円。

つまり約2,000万円が必要ということになります。

老後資金は本当に深刻な問題なので、一度「【徹底解説】老後資金はいくら必要？2000万円問題の根拠と資産を作る方法を紹介」を参考にして実践してください。

【必須】「緊急予備資金」と「老後資金」はためよう

緊急予備資金とは、生活予備資金、生活防衛資金ともいわれており、その名の通りいざという時のために使うお金です。

このお金は、例えば震災や事故、病気などで働けなくなった際に生活を立て直すまでの間の生活資金となります。

収入や生活環境によって差はありますが、一般的に会社員であれば、生活費の6か月分、個人事業主や法人を営んでいるのあれば生活費の1年分あれば安心です。

例えば、毎月30万円の収入があり、そのうち生活費に15万円ほどかかるのであれば、約100万円～300万円を準備しておきましょう。

こちらの資金は緊急でお金が必要になるときに使うので、原則「現金」が望ましいです。

すぐに現金化できない株式や不動産といった資産で保有はしないようにしてください。

【準備編】30代で効率的に貯金するポイント

30代で改めて貯金・貯蓄を考えたときにまず何から始めたらよいのかわからないという人もいるでしょう。

そのため、まずはすぐに実践できるとても簡単な3つをご紹介します。

①家計簿アプリなどで収支を管理する

まず最優先で初めてほしいことは家計簿アプリなどで、自分の毎月の収支を確認し、管理していくことです。

収入は毎月そこまで変化はないと思いますが、支出は必ずチェックをしてください。

普段現金を使っていて支出が管理しにくいという人はこれを機にクレジットカードや電子マネー（バーコード決済）に変えるのもおすすめです。

②貯金専用口座を開設し半強制的に貯金する

普段使っていない銀行口座などに給料をもらった日に、あらかじめ決めた金額を振り込んでおくのもおすすめです。

例えば毎月の給料が30万円だとすると、10％の3万円を別口座に振り込み、27万円が毎月の給料として生活をします。

それだけでも年間で36万円貯金することができるので、それでもお金が余るようであれば徐々に金額を増やしておくとよいでしょう。

自主的に振り込むことも厳しいという人は次で説明する積立定額預金（積立定期貯金）を契約してもよいでしょう。

③生活にかかるコストを見直す

貯金をするためには使わないお金（余剰資金）が多ければ多いほどよいでしょう。

つまり、無駄なお金をできる限り減らすことができれば、それだけ貯金額を増やすことができます。

収入を増やすことは難しくとも、支出を減らすことはそこまで難しくありません。

家計簿をつけていればおのずと無駄に使っているものが見えてくるので、一度生活コストを見直してみましょう。

30代におすすめ！賢く貯金・積み立てする方法4選

前述のとおり、まずは自分の生活にかかる費用の見直し、コストの削減が明確に分かってきたら、次は実践編です。

余計な知識を使わず、簡単に始められる4つをご紹介します。

①積立式定期預金

積立定期預金とは、計画的に毎月、決まった日に預金の積み立てをして、目標額を目指す定期預金のことです。

どんな目的でもよく、進学費用、旅行費用、住宅購入資金、老後資金などの様々な目標額を設定した貯金をすることができます。

②つみたてNISA

近年話題となっているのがつみたてNISAです。

先ほどを少し説明しましたが、つみたてNISAは法律の改正にともない、2024年以降のNISA制度が、非課税投資枠の大幅な拡大と制度の緩和が予定されています。

詳しくは従来のつみたてNISAの記事を参照してほしいのですが、この法律改正NISAを利用するメリットがとても大きくなりました。

つみたてNISAであれば、毎月決まった銘柄をクレジットカードで購入することもでき、強制的に投資をすることも可能なので、投資に興味がある人は一度検討してみてください。

③iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDoCo（イデコ）は個人型確定拠出年金といわれ、少額から元本確定商品と投資信託で資産運用ができる私的年金制度です。

定期預金にも近い仕組みで、60歳まで引き出しができないため、何かあったときのお金としては使うことができない不便さがあります。

詳しくは「iDeCoはデメリットしかなくおすすめしない？メリット含め分かりやすく解説」を参考にしてください。

④ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーとは、主にFP技能士という国家資格を持ったお金の専門家です。

FPは保険のことはもちろん、家計の見直し、老後資金の作り方、投資のメリットとデメリットなど30代で貯金をするために自分がやるべきことをすべてアドバイスしてくれます。

まずは自分で家計を見直してもよいですし、仕事などで中々時間が取れないという人はFPにお任せして、将来に向けてのライフプラン表などを作成してもらうことも可能です。

定期的に相談することで、最終的には自分でお金を作る方法を身に着けることができるので、一度お金のプロに相談してみましょう。

ファイナンシャルプランナーについて詳しく知りたい人は「【危険？】ファイナンシャルプランナー（FP）相談の注意点は？おすすめの相談先もご紹介！」を参考にしてください。

30代の貯金について無料でFPに相談できるサービス3選

実は無料でファイナンシャルプランナーにお金の相談をできるサービスがあります。

本サービスは保険の見直しに関連したサービスが多いですが、特徴として「保険とは関係ない相談も気軽にできる」という点です。

ぜひ参考にしてください。

マネードクター

30代のお金の作り方を聞くのであれば、マネードクターがおすすめです。

保険を問わず家計の相談や住宅ローンなど、様々なお金に関する悩みをファイナンシャルプランナーに無料で相談できます

全国的に店舗も構え、約1,700人のFPが待機しているので、人が足りず相談ができないといった不都合をできるだけなくしています。

相談は店舗・オンライン・自宅・カフェなどいろいろな場所で対応してくれるので、空いた時間に相談することが可能です。

さらに詳しくは「マネードクターの評判は？無料の仕組みやメリット・デメリットを紹介(旧 保険のビュッフェ)」をご覧ください。

ほけんのぜんぶ

取り扱っている保険は40社以上と多く、あなたにとって必要か不要か保険の具体的なアドバイスをしてくれます。

特に子育て世代である30代～40代から人気で、相談件数は2021年4月段階で15,000組と多い実績があります。

結婚・出産・子育てといったお金のかかる時間が待っている人たちにはおススメです。

詳細は「ほけんのぜんぶの評判は？メリット・デメリットや相談方法を紹介」をご覧ください。

保険見直しラボ

在籍しているFPの平均勤務年数が12.1年とベテランぞろいで保険の相談としては老舗ともいえる保険見直しラボ。

知識と経験豊富なファイナンシャルプランナーがあなたの人生を一緒に考えてくれます。

万が一合わないファイナンシャルプランナーがいた場合でも別の担当者に変更できるイエローカード制度を導入しているため、安心して相談ができます。

気になる方は「保険見直しラボは無料？評判や予約の方法、口コミを解説」をご覧ください。

30代で貯金するときのよくある質問

最後に30代で貯金をするときによくある質問をまとめました。

30歳で貯金はいくらあればいい？

金融広報中央委員会 令和4年「家計の金融行動に関する世論調査」 によれば、30代の貯金額は中央値で大体370万円です。

その中でも30歳時点で150万円～200万円程あれば、しっかりと貯金ができているといえます。

独身世帯でも既婚世帯でも手取り年収の10～15％を貯金している人が多いため、今後も同じように続けていれば、月収30万円の人で1,000万円～2,000万円を目指していけるでしょう。

1年で30万貯めるなら月いくら？

1年で30万円貯めるには単純計算で30万円÷12か月＝2.5万円という計算になります。

30～34歳の平均年収が384万円～479万円なので、仮に380万円であれば、ボーナスを除いて毎月月収31万円、手取りで25万円ほどです。

25万円のうち10％を貯金することができれば、問題なく1年で30万円ためることができます。

貯金が1000万円になるのは何歳？

貯金額が500万円、1,000万円、2,000万円になるのは人生の一つの目標とも言えます。

仮に22歳の新卒から貯金をはじめ、毎月月収の10％を貯金に回していたとすると、以下の計算になります。

年収は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を参考にしています。

計算上にはなりますが、40歳になった時点で約740万円、45歳で約1040万円の貯金ができます。

あくまでこれは投資など資産運用をしない場合なので、資産を増やすことを行っていれば、期間はさらに短くなります。

【まとめ】30代のうちに300～600万円貯めよう！

今回は30歳から貯金をする場合において大切なことを詳しく解説しました。最後に、この記事の重要な3点をまとめます。

現在30代でも貯蓄がないという人が5人に1人はいます。

しかし、そのままで行くと老後に2,000万円以上足りなくなってしまうのは明らかです。

普段からお金をそこまで使っていないはずなのにお金が貯まらないという人は収入と支出を一度しっかり見直してみましょう。

その後、ファイナンシャルプランナーに相談しながら自分が始められる貯金を実践してみてください。