【投資家とは】機関投資家や海外投資家の種類も簡単にわかりやすく理解！

※この記事は2019年5月3日公開の記事を更新したものです。

このようなお悩みを解決します。

この記事の結論

• 投資家は個人・機関・海外の3種類に分けられる
• 機関投資家でも、GPIFやヘッジファンドなど機関によって投資スタイルは違う
• 海外投資家の日本市場への影響力は大きい

最近はテレビ番組等でも投資に関する話題が増え、それに連れて投資家が取り上げられる機会も増えています。

とはいえ「実際のところ、投資家って何者…？」と、謎に包まれた部分も多いのが事実。

投資家とは株式や投資信託をはじめとした金融商品に投資する人のことで、誰でも投資家になることが可能です。

今回は投資家について基礎知識から、投資家になるための方法までわかりやすく解説していきます。

投資家とはどんな人？

投資家とは簡単にまとめれば「投資をしている人」のことを表しますが、これではあまり意味がわかりませんよね。

もう少し詳しく言うと、将来価値が上がりそうなものにお金を投入し、そこから継続的に利益を得ようとする人です。

持っているお金の投資先としては定番の株式だけでなく、不動産や通貨といった対象も含まれます。

投資家はお金持ちしかなれない？

投資家と聞くと億万長者のようなお金持ちを想像しがちですが、お金持ちでない人ももちろん投資家になれます。

以下は日本証券業協会が2020年に実施した、個人投資家（回答者5,000名）の年収をまとめたグラフです。

調査の結果からは年収300万円以下の人が45.1%と、半数近くを占めていることが読み取れます。

定年後のリタイア世代が多いという理由もありますが、投資家はお金持ちかどうかに関わらず、誰でも目指せる存在であると言えるでしょう。

投資家とトレーダーの違い

投資家とトレーダーは混同されがちですが別物であり、以下のような違いがあります。

トレーダーは株価の値動きを読みつつ利益を狙いますが、投資家は長いスパンでの企業成長から利益を狙う場合が多いです。

短期決戦でリスクの高いトレーダーと比べれば、投資家は心に余裕を持って資産形成を進められるでしょう。

投資のリスクについて詳細を知りたい方は、以下の記事を読んで知識を深めるのがおすすめです。

投資家の種類

投資家の種類としては、大きく以下の3つに分類できます。

それぞれの特徴を確認していきましょう。

①個人投資家

個人投資家とは、個人で投資をしている人です。

もしあなたが投資を始めたら、個人投資家になります。

個人投資家と言っても投資スタイルや目的は以下の通りそれぞれで、趣味で取り組む人から生計を立てるプロまで存在します。

最近はNISAなどの非課税制度も利用できるため、小額から将来に向けてコツコツ資産形成している個人投資家も多いです。

非課税制度を活用して資産を増やしていきたい方は、以下の記事を合わせてご覧ください。

②機関投資家

機関投資家とは、主に法人として投資を行なっている大口投資家のことで、具体例としては以下のような会社です。

基本的には顧客から預かった巨額の資金を、株式や債券等で運用する金融機関や保険会社を指しています。

例えば、皆さんが投資信託（ファンド）にお金を預けた場合、そのお金はファンドマネージャーによって運用されます。

この場合、お金の出処は個人投資家ですが、そのお金が全て集まったAUM（受託資産残高）を運用するのは投資信託会社等に代表される機関投資家になります。

1回当たりの売買金額も大きいため、市場へのインパクトは大きいです。

年金基金

身近な例としては、私たちが加入している国民年金もGPIF（独立行政法人年金積立管理運用）という年金積立金の管理と運用を行う機関投資家によって様々な商品に投資されています。

GPIFは約170兆円もの運用資産を有していて、世界の年金基金の中で圧倒的ナンバーワンであるため、世界最大の機関投資家とも呼ばれています。

安定的な運用を求める生命・損害保険会社やGPIFは中長期目線での投資が多く、特に保険会社は債券への投資比率が高いです。

また、GPIFは環境や企業のガバナンスに配慮したESG投資も近年強化しています。

ヘッジファンド

GPIFとは対照的に、短期的な売買を繰り返してハイリスク・ハイリターンな投資をするヘッジファンドは、様々な手法を使って大きな利益を出すことを目標としています。

例えば、株価が下がっている軟調な局面でも空売り(からうり)を使って利益が出るようにします。

空売りについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

③海外投資家

海外投資家は外国人投資家とも呼ばれ、『海外在住で日本の株式市場で売買をしている個人や機関投資家』のことで、海外年金基金や投資信託会社、ヘッジファンドなども含まれます。

日本市場において海外投資家の影響力は非常に大きく、図で表すと以下の通り。

日本取引所グループの発表した投資部門別売買状況によると、2020年の株式売買代金（東証1部）の約7割を海外投資家が占めています。

よく株式市場関連のニュースを見ていると、海外投資家の売り越しや買い越しについて触れているのもそのためですね。

国内外で有名な投資家3人

有名な投資家は数多く存在しますが、中でも覚えておきたい「人物」を国内外で3人挙げました。

投資方針などを含めて、1人ずつ順に説明していきますね。

①ウォーレン・バフェット氏

ウォーレン・バフェット氏は投資家ならば一度は耳にするであろう、「投資の神様」とも呼ばれる超有名人です。

元々は個人投資家としてスタートし、現在はバークシャー・ハサウェイ社の会長として「機関投資家」として投資をしています。

50年間の年間平均リターンが約20％と圧倒的に高い実績を打ち出した彼は、主に「バリュー投資」という手法を使っています。

バフェット氏の投資方針は初心者でも理解しやすいものが多いので、投資する際の参考にするのも良いですね。

さらにウォーレン・バフェット氏について知りたい方は、以下の記事を読んで資産運用のヒントを見つけましょう。

②五味大輔氏

五味大輔氏は日本人の有名な個人投資家として知られ、保有資産は200億円以上と言われています。

ここまで稼いでいると「専業投資家でしょ？」と思うかもしれませんが、彼は会社員を続けつつ莫大な資産を築いたのです。

ゲーム好きである五味氏は、ゲーム会社として有名なガンホーなどの成長を見越して投資し、利益をガツンと伸ばしました。

投資先を見つける場合、趣味をはじめとした身の回りにあるヒントを活用しながら選ぶのも良いですね。

③桐谷広人氏

桐谷広人氏は元プロ棋士の個人投資家としてテレビに多数出演し、書籍も出版しています。

彼は株式投資でもらえる株主優待を意識した投資手法で人気を集め、優待生活を世間に広めた人物という点でも話題です。

優待株投資を行わない人でも、「分散を意識して投資する」など桐谷氏の投資戦略はきっと役立てられるでしょう。

株主優待の仕組みやもらい方などは以下の記事にまとめたので、合わせてご覧ください。

個人投資家になるための3ステップ

個人投資家になるためには、大まかに以下のような手順を踏んでいきます。

この3つができればあなたも立派な個人投資家になれるので、早速確認していきましょう。

①投資する金額や種類を決める

投資家を目指すにあたり、まずは毎月どれくらいの額を投資に回せるのか考える必要があります。

もちろん多くのお金を投資した方が利益も増えやすいですが、かと言って日々の生活資金を削ってしまうのは危険です。

さらに株式投資や投資信託など投資の種類によっても必要金額は変わるので、投資スタイルも同時に考えておきましょう。

株式投資を始めるのに必要な金額が知りたい方は、以下の記事が参考になりますよ。

②取引口座を開設する

投資を行うには普段使っている普通預金口座ではなく、新しく取引口座を開設する必要があります。

スマホやパソコン上で取引を行う際に相性が良いのはネット証券でして、選ぶポイントとしては以下の3つ。

上記の条件に当てはまるネット証券の中でも、「楽天証券」は初心者から上級の投資家にまで支持されています。

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楽天証券以外のネット証券も比較して、自分にぴったりの証券会社を見つけたい方は以下の記事をご覧ください。

③投資の勉強をしつつ資産を増やす

取引口座を開設できたら株式など自分の投資スタイルに合った商品を購入し、資産形成を進めていきます。

とはいえ適当に投資しているだけでは稼げる投資家になれず、日々投資や経済などの知識を深めるのが何より重要です。

と悩んでしまった方におすすめなのが、当メディアで公開されている記事を読んでみること。

以下の記事には投資家であれば最低限知っておきたい知識が詰まっているので、投資で稼ぎたいあなたは必読ですよ。

投資家の種類とは？まとめ

投資家の種類を中心に、有名投資家や個人投資家になるための方法などを解説してきました。

最後に、本記事でもっとも重要なポイントを3つまとめます。

「投資家」と聞くとハードルの高そうな印象をもちますが、小額からでも簡単に投資を始めて投資家になることが可能です。

将来のより豊かな暮らしを実現するためにも、まずは取引口座を開いて資産形成をスタートしませんか。

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※本記事は2021年8月25日時点の情報を元に作成されています。
※本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他紹介企業等の意見を代表するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意志決定はご自身の判断にてお願い致します。