【注目】日本のおすすめ高配当株10選でインカムゲインを狙おう

・日本株投資で利益を出したい。
・国内企業の高配当株でおすすめなのはどこ?
このようなお悩みを解決します。
この記事の結論
- 高配当株の目安は配当利回り4%以上
- 海運業界や建設業界が高配当株に多い傾向
- 配当だけでなく業績や成長性も考えよう
最近では将来に備えて資産形成を始める人が増加しており、中でも身近な有名企業に投資できる国内株式が人気です。
とはいえ実際に国内株投資をスタートしたくても、どの企業の株を買えば良いのか悩んでいる方も多いはず。
そこで今回は、今注目したい日本のおすすめ高配当株をわかりやすく解説していきます。
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目次
そもそも高配当株とは

そもそも高配当株って何なの?
高配当株の定義は明確に決まっていませんが、一般的に配当利回り(一株当たりの年間配当金÷現在の株価)が高い株式を指します。
配当利回りは4%以上が高配当の基準とされやすく、もらえる金額も多いことから投資家の人気を集めています。
とはいえ高配当株で重視されるのは配当利回りの高さだけであるため、これだけで購入する株式を選ぶのは危険です。
そのため株の購入時には株価や業績(事業内容)、成長性にも着目して株式を選びましょう。
現在の高配当が今後も継続するとは限らない点も、注意するんだワン!
今回は日本の高配当株をご紹介しますが、アメリカの高配当株についても知りたい方は以下の記事をご覧ください。
【一覧表】日本のおすすめ高配当株10選

日本の高配当株って、どんな銘柄が当てはまるのかな?
日本のおすすめ高配当株を早く知りたい方に向けて、まずは早見表で一気に10社紹介します。
※あくまでも「高配当」という視点でのおすすめ企業であり、個別銘柄の購入を推奨するものではありません。
銘柄名 | 株価(円) | 配当利回り | 銘柄概要 |
極東貿易 | 2,403 | 6.03% | 設備機器・部品卸売り |
日本郵船 | 8,300 | 8.43% | 海運 |
ソフトバンク | 1,521 | 5.65% | 携帯電話会社 |
明和産業 | 918 | 12.53% | 化学品商社 |
日本たばこ産業 | 2,172 | 5.99% | たばこ |
淺沼組 | 4,575 | 5.68% | 建設・土木 |
東急建設 | 774 | 5.17% | 建設・土木 |
三井住友フィナンシャルグループ | 3,832 | 5.22% | 銀行 |
乾汽船 | 2,305 | 5.73% | 海運 |
武田薬品工業 | 3,636 | 4.95% | 医薬品 |
需要が伸びている海運業界や建設業界をはじめ、様々な業種の銘柄が高配当株にランクインしています。
特に必見の5社について、これから説明していくワン!
日本のおすすめ高配当株5社を徹底解説

日本の高配当株を具体的に知りたいな…。
日本のおすすめ高配当株の中でも、特に注目すべき5社は以下の通りです。
- 極東貿易
- 日本郵船
- ソフトバンク
- 明和産業
- 日本たばこ産業
どれも多くの投資家から人気を集めている銘柄なので、それぞれ詳しくチェックしていきましょう。
①極東貿易(8093)
- 株価:2,403円
- 配当利回り:6.03%
極東貿易は産業向けの商材や、最先端技術を提供している専門商社です。
長年培ってきた技術力の高さから、航空宇宙関連機器やエネルギー資源開発など幅広い事業に取り組んでいます。
普通配当のほかに特別配当も支払われることで、高い利回りを実現しているのが特徴ですね。
2022年3月期の配当予想は145円と、前期比の2倍以上になる見込みだワン!
②日本郵船(9101)
- 株価:8,300円
- 配当利回り:8.43%
日本郵船は海運業界の中でも最大手の企業として知られています。
海運のみならず、陸・空を組み合わせた網羅的な物流サービスを提供しているのがポイントですね。
2022年3月期は増収・増益の業績予想がされており、配当利回りも上がる予定となっています。
ここ数年で配当が大きく増加しており、業績の好調な証拠だと言えるでしょう。
近年の輸送遅延や港湾混雑の問題等も踏まえ、購入を検討するんだワン!
③ソフトバンク(9434)
- 株価:1,521円
- 配当利回り:5.65%
国内大手の通信会社として有名なソフトバンクも、高配当銘柄として知られています。
2019年にヤフーを連結子会社化したことで、2020年3月期以降は売上高や営業利益が上昇傾向です。
さらにソフトバンクは配当性向が80%台となっており、利益の大半を株主に還元している点も注目したいところ。
携帯キャリアならではの安定した収益性が魅力だワン!
④明和産業(8103)
- 株価:918円
- 配当利回り:12.53%
明和産業は精密化学品や樹脂などを扱っている、三菱グループの中堅商社です。
配当利回りが12%越えと圧倒的に高く、魅力的な銘柄として注目を集めています。
ただし政策保有株式の一部売却が増配の理由として挙げられることから、継続的な増配は見込みにくいです。
市場再編でプライム市場に残るための戦略とも言われているワン!
⑤日本たばこ産業(2914)
- 株価:2,172円
- 配当利回り:5.99%
日本たばこ産業は通称「JT」と知られており、たばこ事業を営んでいます。
たばこ関連は景気変動の影響を受けにくい「ディフェンシブ銘柄」であるため、安定した高収益が魅力です。
ただし上場以来続いた増配が2021年12月期にストップするなど、たばこ産業の衰退が影を落としているのも事実。
それでも日本株の中では高い配当を維持しているので、今後の状況に注視しつつ保有するのが良いですね。
たばこ以外に、飲料事業や加工品事業なども手がけているワン!
日本の高配当株投資におすすめの証券会社3選

日本の高配当株を買うには、何から始めたらいい?
日本の株を買うためには、国内株を取り扱っている証券会社で口座開設をする必要があります。
中でもネット証券はパソコンやスマホから簡単に開設でき、おすすめなのが以下の3社。
- SBI証券
- LINE証券
- 楽天証券
それぞれ順に解説します。
①SBI証券
SBI証券は国内株式個人取引シェアや第三者評価がNo.1の、大手ネット証券です。
中でも注目すべきは国内株式の手数料が最安水準という点で、25歳以下は国内株式手数料が実質無料になっています。
リスク分散のために複数銘柄を購入したい方にとっては、低コストで投資できるSBI証券がぴったりでしょう。
さらにSBI証券は1株から取引できる単元未満株も取り扱っているので、小額で株式投資をする場合にも必見ですよ。
\投資を始めるなら/
まだ証券口座を持っていない方は、いろはに投資の調査でも人気No.1だったSBI証券がおススメです。
国内株式は1日100万円まで手数料無料、S&P500連動の投資信託やETFも買付手数料無料で投資が出来ます。
SBI証券の口座開設方法については、「SBI証券で口座開設・初期設定する流れを解説」の記事も参考にしてくださいね。
②LINE証券
LINE証券とは、LINE証券株式会社が運営するネット証券です。
選ぶ最大のメリットとしては、普段使っているLINEアプリから気軽に投資できることが挙げられます。
投資初心者にとってハードルの高くなりがちな取引も、アプリで簡単に買付まで行えるのが便利です。
さらにLINEアプリのみならず、LINEログインができればスマホやパソコンのブラウザからもアクセスできますよ。
単元未満株は1,000銘柄以上の取り扱いがあるワン!
\スマホで1株から投資できる/
LINE証券の詳細については、「LINE証券の手数料・メリット・デメリットを徹底解説」をご覧ください。
③楽天証券
楽天証券は手数料の低さや、多くのキャンペーンが実施されていることで人気のネット証券です。
楽天グループの証券会社ということで、楽天ポイントを使ったり貯めたりしてオトクに投資を始められるのが最大の魅力。
さらに個別銘柄情報やマーケット情報などを調べられる「iSPEED」のようなツールも、無料で使うことができます。
パソコンのみならずスマホアプリも使いやすく設計されているので、投資初心者の方はぜひ利用してみましょう。
投資初心者でも気軽に開設しやすいネット証券なんだワン!
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楽天証券の詳細については、「楽天証券の手数料・メリット・デメリットを解説」の記事も合わせてご覧ください。
日本のおすすめ高配当株まとめ

高配当の国内株について、よく理解できたよ!
日本のおすすめ高配当株を中心に、国内株投資でおすすめのネット証券等も解説してきました。
最後に、本記事でもっとも伝えたい重要ポイントを3つまとめます。
- 高配当株の目安は配当利回り4%以上
- 海運業界や建設業界が高配当株に多い傾向
- 配当だけでなく業績や成長性も考えよう
日本株には高配当銘柄が多くあるため、しっかり銘柄を選べばガツンと稼ぐことも十分可能です。
さらに投資の基礎を固めて利益を狙いたい方は、以下「株式投資を始めるための21の基礎知識」を活用してみましょう。
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「投資についてもっと知りたい!」と思った方は、さっそく追加してみてくださいね。
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国内株式は1日100万円まで手数料無料、S&P500連動の投資信託やETFも買付手数料無料で投資が出来ます。
※本記事は2021年10月1日時点の情報を元に作成されています。
※本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他紹介企業等の意見を代表するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する意志決定はご自身の判断にてお願い致します。
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