【セクターETF】VISとは？株価や構成銘柄、配当利回りなどを分かりやすく解説

※本記事は2022年10月24日に更新しました。

このようなお悩みを解決します。

この記事の結論

• VISは、米国の資本財セクター364銘柄で構成されたETF
• 景気敏感セクターであり、グローバルマクロ全体に注目する必要がある
• 右肩上がりで株価上昇を続けており、短期的な投資に向いている

VISはアメリカの資産運用会社であるバンガード社が提供するETFで、企業のビジネスに必要な設備や原料などを提供する企業で構成されています。

株価は過去のチャートを見る限り右肩上がりに推移していますが、今後の投資対象としておすすめなのでしょうか？

この記事では、VISに投資するうえで知っておきたい特徴や株価推移、構成銘柄や配当利回りなどについて余すことなく解説します。

VISとは？【基礎】

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称であり、日本語では上場投資信託と言います。

ETF自体が数多くの銘柄（企業）を含んでいるため、1つのETFに投資すれば複数の銘柄に投資した場合と同じ分散効果が得られます。

セクターETFとは、「セクター」と呼ばれる特定の業種に資金を集中したETFのことです。

それぞれのセクターに指数があるため、その指数をベンチマークとして連動するような運用成果を目指しているものが多いです。

VISは、「MSCI US インベスタブル・マーケット・インタストリアル・インデックス」に連動するように運用されるインデックス型ETFです。

要するに、「米国株の中でも資本財セクター364銘柄に投資しているETF」だと覚えておけば問題ないでしょう。

資本財セクターでは、航空・防衛、建設、エンジニアリングサービス、商業サービスなどの事業を展開する企業が属しています。

VISの基本情報は以下の通りです。

VISを運用しているのは、大手資産運用会社の「バンガード社」です。

VISのほかにも、VPU（バンガード・米国公共事業セクターETF）やVFH（バンガード・米国金融セクターETF）などのETFを運用しています。

米国大手の運用会社ということもあり、経費率が0.1％と比較的低い水準になっています。

VISの配当利回り

VISは四半期に一度、配当を出しています。

VISの直近配当利回りは1.41％で、支払い日になると自動で指定口座へ振り込んでくれます。

株価自体の成長性も高く、配当金ももらえるハイブリッドなETFと言えます。

ETFで配当金を狙った投資をしてみたい方は、「米国高配当ETFのおすすめは？人気3種類を比較！」の記事を参考にしてください。

VISの構成銘柄【グラフ】

VISは米国資本財セクターの銘柄で構成されており、各業種の割合は以下の通りです。

航空・防衛関連への割合が高いですが、セクターETFの中では比較的幅広い業界に投資している商品と言えます。

次に、VISの組入れ銘柄のうち上位10社をご紹介します。

航空宇宙産業の世界最大手企業であるボーイングは、日本でも航空機メーカーとして有名です。

VISは364銘柄に投資しているものの、主要銘柄は時価総額の大きい企業が独占しています。

上位3銘柄

VISの組入れ上位3銘柄は、次のとおりです。

それぞれ、簡単にご紹介します。

ユニオン・パシフィック

ユニオン・パシフィックは、北米最大の貨物鉄道事業会社です。

1861年の南北戦争時に、鉄道会社を合併・合理化した法律「太平洋鉄道法」が制定され、ユニオン・パシフィックが設立されました。

同社は、アメリカやメキシコで農産物やエネルギー貨物、産業貨物や自動車などを貨物輸送して収益を得ています。

特徴として、約40％と高い営業利益率があげられます。

鉄道産業は新規参入が容易にできない業界で競合が少なく、持続可能なビジネスモデルであることが要因でしょう。

また、船から内陸にモノを運ぶ手段として、鉄道会社は将来性や安定性があると言えます。

ESGの観点からも、人やモノを運ぶことに関してトラックの4～5倍の燃料効率のある鉄道は、最も環境に優しい方法の1つです。

ユナイテッド・パーセル・サービス

ユナイテッド・パーセル・サービスは、世界最大級の小口貨物配送業者・国際貨物航空会社です。

約500機の航空機、10万台以上の運送車両、数百か所の事業所で1日平均2,200万個を超える貨物を配送しています。

同社が展開する事業は、次の3つです。（比率は売上高構成比）

コロナ禍においてECの需要が急拡大し、同社も記録的な数量を配送しました。

2021年本決算では、売上高972億ドル（前期比15％の増収）、当期純利益128億ドル（前年同期比859％の増益）となりました。

2022年度も売上高1,020億ドルと増収予想ですが、相場全体に景気への先行き懸念が出ており同社株も売られ続けています。

米国では強いインフレが継続し、同社も上昇する賃金と人手不足に悩まされています。

ただ、サービス自体の値上げも既に行っており業績も好調なので、労働者が確保できるのも時間の問題ではないでしょうか？

レイセオン・テクノロジーズ

レイセオン・テクノロジーズは、航空宇宙から防衛産業におよぶ多角的な事業を展開する企業です。

同社は、ユナイテッド・テクノロジーズの宇宙航空事業部門とレイセオンが経営統合して、2020年に設立されました。

同社は、世界第2位の軍需関連企業であり、世界最大のミサイルメーカー（レイセオン・ミサイル＆ディフェンス）でもあります。

地対空ミサイル「スティンガー」「パトリオット」や、対戦車ミサイル「ジャベリン」など、様々なミサイルを生産・販売しています。

他にも、次のような子会社で事業を展開しています。

同社のような軍需企業は、ロシアによるウクライナ侵攻といった戦争が起きると需要が拡大します。

しかし、これまでアメリカがウクライナなどに提供した兵器は米軍が備蓄していたもので、現在までに同社の受注高は極端に上昇していません。

VISの株価推移【チャート】

次に、VISの価格推移を見てみましょう。

設定されてから現在までで、右肩上がりの株価上昇を続けてきました。

続いて、米国経済や株価の見通しについて見ていきましょう。

米国の経済や株価についての見通し【予想】

新型コロナウイルス感染拡大後、米国では歴史的な金融緩和によりインフレが進行しました。

これを受けて、FOMC（連邦公開市場委員会）では急ペースな利上げが決定されています。

2022年では、年初より米国市場では株価の下落が続いています。

2022年9月13日のCPI（消費者物価指数）は、前月と比べ低い値を付けたものの市場予想を上回り、株式市場は大きく下落しました。

インフレはピークアウトの兆しと考える人も増えてきましたが、金利上昇は2022年末まで続くとの見方が強いです。

投資するかはそれぞれの判断となりますが、VISがさらに上昇を続けると考えるならば、買い時かもしれません。

逆に値下がりすると思うのであれば、IG証券のCFD取引を活用して、売りポジションから入って利益を狙うこともできます。

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VISに投資するメリット・デメリット【注意点】

VISに投資するのであれば、知っておきたい特徴がいくつかあります。

それぞれ詳しく解説していきます。

経済の動向次第で大きな利益を出せる可能性がある

VISは、企業のビジネスに必要な設備や原料などを提供する業種の企業で構成されています。

よって、資本財セクターは景気敏感セクターと言えます。

例えば、2020年～2022年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、徐々にサプライチェーンの寸断やインバウンドの減少が世界中で起こりました。

また、インフレによる人件費の上昇なども資本財セクターの企業には打撃となります。

このように、グローバルマクロ全体をみて株価動向を考える必要があります。

ここで、SPY（SPDR S&P 500 ETF）と値動きやリターンなどを比較してみましょう。

インデックス投資先として人気のS&P500に投資できるETF「SPY」とVISを比較しました。

2005年に100ドルをSPYとVISに投資して、分配金は再投資する設定にしています。

リスクもSPYの方が低いですが、注目すべきは最もパフォーマンスがよかった年のリターンです。

SPYを大きく上回っており、グラフでもSPYを上回っている時期が10年以上あります。

このことから、VISは経済動向などをもとに、SPYより短期的に保有する戦略が有効だと言えます。

上記の項目はすべて、SPYの方が下落耐性が高く効率的な運用がされていることを示しています。

続いて、他のセクターETFと1年・5年リターンを比較してみましょう。

ここ1年間の成績でみると、エネルギーと公共事業以外のセクターは軒並みマイナスになっています。

５年間という長期で比較してみても、VISより高いパフォーマンスを上げているセクターが複数あります。

次に、セクターローテーションにおける資本財セクターの立ち位置を確認しましょう。

資本財セクターは、景気が強く金利が高い好況期に買われやすいことが図からわかります。

米国市場においてS&P500は年初より20%近く下落、NASDAQでは30％近く下落しました。

しかし、インフレ鎮静化の兆しが見えてきたことから、株価も少しずつ上昇を始めています。

株式市場全体の動向から、どういった局面に入っているのか認識するのも大事になってきます。

分散投資ができる

VISひとつに投資するだけで、364銘柄に投資できるのが大きなメリットです。

投資をする上で大事なことは、分散投資を行いリスクを最小限に抑えることです。

ただ、分散されているとはいっても、同一セクター内で分散がされているという点には注意が必要です。

VISは構成割合上位10社が全体の25.98%を占めているため、いくら分散されていても上位企業の値動きに翻弄されるでしょう。

そのため、さらに分散投資したい方は資本財セクターと相関関係の低いセクターにも投資をするなど、工夫も必要です。

少額投資はできない

VISの現在の価格は約173ドルなので、日本円だと約24,000円が必要です。（為替レートは140円を想定）

米国株は1株単位で投資できるのが魅力ですが、投資初心者や学生の方にとっていきなり24,000円を投資するのは勇気が要りますよね。

そのため、少額投資をしたい方は投資信託を利用するのがおすすめです。

米国株に投資できるものとして、S&P500に投資できる投資信託であるeMAXIS Slim S&P500などへの投資から始めるのが良いでしょう。

投資信託であれば100円から投資でき、配当金を受け取らずそのまま再投資することもできるので、複利効果も得られます。

ただその分、ETFよりも手数料が高くなるため、注意が必要です。

VISに投資するには？【証券会社】

VISに投資する方法には「現物取引をする」と「CFD取引をする」の2種類あります。

CFD（Contract For Difference）取引とは、株式、商品、経済指数、先物など、あらゆる金融商品を差金決済で行う取引のことです。

現物取引のように、現金で株式を購入して保有し、売却するような現物の売買は発生しません。

VISに投資するためにおすすめな証券会社は、次の3社です。

それでは、上記3社について、詳しく確認していきましょう。

SBI証券【10銘柄の買付手数料無料】

SBI証券はネット証券国内株式個人取引シェアNo.1を誇る人気のネット証券です。

2022年5月26日時点で6,000銘柄以上の米国株式を取り扱っており、大型銘柄からIPO銘柄、中小型銘柄などバリエーションも豊富です。

VIS以外の米国ETFのラインナップも充実しているので、あなたが欲しい銘柄がきっと見つかりますよ。

また、米国株を毎月好きな日に自動買い付けできる「米国株式・ETF定期買付サービス」も利用できます。

時間がなくて定期的に買い付けるのを忘れそうという人も、はじめに「設定株数」または「設定金額以内の単元株」を設定するだけで手軽に米国株へ投資できますよ。

「SBI ETF セレクション」というプログラムもあり、中長期の資産形成に適した米国ETF10銘柄の買付手数料が無料、専用ページでの投資情報も豊富に用意されています。

SBI証券のETF稼働口座・積立利用口座の大きな上昇からも、投資家からの人気が見て取れますね。

IG証券【CFDで下落相場でも利益が出せる】

45年以上の歴史を持ち、世界中で約31万人以上が利用する大手証券会社のIG証券。

IG証券ではVISを始め、17,000以上の銘柄のCFD取引を行えます。

CFD取引では現物を実際に保有せずに取引できるため、 下落相場でも利益を出せる売り注文からの取引ができます。

学習コンテンツ「IGアカデミー」や、ニュース分析レポートなども揃っているため、CFD初心者からプロまで満足できるでしょう。

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DMM株【米国株の取引手数料が無料】

DMM株は、総合エンタメサービスの提供で有名な株式会社DMM.comが運営するネット証券です。

DMM株を選ぶ最大のメリットとしては、米国株の取引手数料が無料であることが挙げられます。

また信用取引の担保に米国株を利用できるため、長期保有目的の米国株を短期投資に活用したい場合もおすすめです。

DMM株では日中に申込んで『スマホでスピード本人確認』を利用すれば、最短で当日夜のNY市場から取引が可能なのも嬉しいポイントです。

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DMM株の詳細については、「DMM株のメリット・デメリットから手数料、評判まで徹底解説」の記事をご覧ください。

【まとめ】VISとは

VISについて、株価推移や構成銘柄、配当利回りなど解説してきました。

最後に、本記事でもっとも重要なポイントを3つ振り返ってみましょう。

VISは米国株ETFなので、今後もアメリカ経済が成長していくと考えている人は長期目線で投資するのも選択肢の一つです。

ただ、投資の世界では何が起こるか分からないため、VISが大きく値下がりする可能性も大いにあります。

そのため、値下がり局面でも利益を狙える「CFD取引」ができるIG証券での口座開設がおススメです。

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※本記事は2022年9月16日時点の情報を元に作成されています。
※本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他紹介企業等の意見を代表するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の商品や手法を推奨するものではありません。投資に関する意志決定はご自身の判断にてお願い致します。