ブリッジレポート 2014年06月

（2483）株式会社翻訳センター

第二次中期経営計画の最終年度2015年3月期「売上高100億円、営業利益7億円」という目標は残念ながら未達となってしまうが、ISSグループの戦力化による事業領域の拡大は具体的なシナジー効果を生み始めたようで、次に繋がる・・・

（2708）株式会社久世

14/3期は新規顧客の開拓や既存顧客との取引が順調に拡大したものの、顧客ニーズへの対応に追われ、物流面での採算管理が甘くなった。筆者の手元にある最も古い同社の売上データは05/3期の390億円。14/3期の実績が・・・

（6498）株式会社キッツ

今後の売上拡大のけん引役となる海外では、現地の経営判断の迅速化を図るべく、3極（欧州・米州・アセアン）2拠点（中国・インド）の機能の複合化が進んでいる（本社に集中していたセールス、マーケティング、・・・

（7590）株式会社タカショー

15/1期は増収ながら営業利益は微減益にとどまった。消費税率引上げ前の需要が同社の思惑ほど出なかったことが主因と推測される。逆にとらえればその反動も限定的なものになるだろう。1月発刊の『タカショー総合カタログ・・・

（8275）株式会社フォーバル

新たなビジネスモデルの中核をなすITコンサルティングサービス「アイコン」が順調に拡大している。経営者の様々な悩みを解決するよろず経営相談の増加が、「アイコン」の拡大につながっているものと思われる。・・・

（9616）株式会社共立メンテナンス

ホテル事業の躍進著しい。底堅い収益基盤となっている寮事業に成長するホテル事業が上乗せされる形で今後も成長が持続するだろう。15/3期会社予想は伸び率が低下するものの、ホテル事業の足元は想定を上回る稼働率となって・・・

（4849）エン・ジャパン株式会社

14年3月の雇用データを見ると、厚生労働省発表の国内有効求人倍率（季節調整値）は、前月比0.02ポイント上昇の1.07倍と、07年6月（1.07倍）に並ぶ6年9ヶ月ぶりの高い水準となった。前月比16ヶ月連続で改善するなど、・・・

（6050）イー・ガーディアン株式会社

上期は、一部大口顧客向けの売上が前年同期に比べて1億80百万円強減少（同91.5％減）したため前年同期比減収となったが、一部大口顧客を除いた売上高は前年同期比15％を超える増収。既存顧客の深耕と新規顧客の開拓が・・・

（2317）株式会社システナ

ここ数年は主力事業が事業環境の変化に翻弄された感があるが、新たな経営方針と事業戦略の下、成長軌道への回帰に向けた取り組みが本格化する。また、カテナ（株）との吸収合併で取り込んだ金融・基盤システム事業、・・・

（4205）日本ゼオン株式会社

前2014年3月期は2ケタの増収・増益であったが、今2015年3月期は増収ながらも、中小型向け光学フィルムの調整により減益を予想となっている。短期的には、5月に入り改善の兆しも見られてきたという同フィルムの動向がどこまで・・・

（4709）株式会社ＩＤホールディングス

14.3期は前下期からの情報サービス産業の回復基調という追い風に乗って増収。労務費削減等による売上総利益利率上昇により大幅増益を実現した。円高修正や株価上昇による景況感改善 → 景気の本格回復 → 設備投資の回復 ・・・

（4783）NCD株式会社

14/3期はいずれの事業も増収となった。ただし、システム開発事業やサポート＆サービス事業では先行投資負担も重く、サポート＆サービス事業は減益、システム開発事業は増益ながら利益率は低い。こういった流れを受け継ぐ・・・

（5162）株式会社朝日ラバー

14/3期は、自動車関連製品の販売好調などにより2桁以上の増収増益の好決算となった。反面、前期にASA COLOR LEDとRFIDタグ用ゴム製品量産ラインの増設やマイクロ流体デバイス向け量産設備導入など積極的な設備投資を実施・・・

（7776）株式会社セルシード

日本の再生医療は承認のためのハードルが高く、世界に比べて実用化が遅れていたが、2013年に実施された薬事法の改正や再生医療の安全性確保等に関する法律（再生医療新法）の成立で法制度の整備が進み環境が大きく変わった。・・・

（Code:6914） OPTEX GROUP Company, Limited

（Code:7839） SHOEI CO., LTD.