ブリッジレポート 2013年02月

2013年02月のブリッジレポート

2013年02月26日(火)掲載

株式会社レイ

JASDAQ

(4317)株式会社レイ

東日本大震災後の落ち込みの反動もあり、第3四半期までの業績は順調。同社はデジタル映像時代の到来に向けていち早く映像制作工程の見直しを行い、インフラから制作スタイルに至るまで、デジタル化、効率化、・・・

2013年02月26日(火)掲載

TAC株式会社

東証1部

(4319)TAC株式会社

平成24年度公認会計士試験は、合格率が7.5%(前年は6.5%)とやや上昇したものの、願書提出者数が17,894人と前年比22.7%減少した事で合格者数は1,347人と同10.9%減少した。また、4大監査法人の採用数は1,000名弱・・・

2013年02月26日(火)掲載

株式会社インテリジェント ウェイブ

東証1部

(4847)株式会社インテリジェント ウェイブ

13/6期は損失計上が避けられないが、不採算案件への対応が一巡し下期は利益を確保できる見込み。授業料は高くついたが、良好な財政状態が維持されている事もあり、「この経験が今後の経営に活かされるのであれば」と・・・

2013年02月26日(火)掲載

株式会社朝日ラバー

JASDAQ

(5162)株式会社朝日ラバー

QE3の効果から米国経済は、小売売上高や住宅着工件数を中心に回復傾向が鮮明となり、米国のニューヨークダウ平均株価も史上最高値まであと一歩と迫っている。こうした中、同社の売上高にも影響を与える米国自動車販売台数・・・

2013年02月26日(火)掲載

イー・ガーディアン株式会社

東証1部

(6050)イー・ガーディアン株式会社

第1四半期決算において、「ソーシャルサポート」が堅調に推移する中、「ゲームサポート」及び「アド・プロセス」においても新規案件の獲得が順調に進んでいる事が確認できた。13/9期は上々のスタートを切ったと言える。・・・

2013年02月19日(火)掲載

株式会社プレステージ・インターナショナル

東証1部

(4290)株式会社プレステージ・インターナショナル

13/3期第3四半期はNKSJグループ向けサービスを合弁会社(株)プライムアシスタンスに移管した影響が大きかったが、中期的には(株)プライムアシスタンスを通じて、NKSJグループが保有する保険契約向けのサービスへの展開が・・・

2013年02月19日(火)掲載

株式会社エリアクエスト

東証2部

(8912)株式会社エリアクエスト

四半期ベースでは4期連続の営業黒字の確保となった。ストック収入型ビジネスが一定規模に達すると共にコストコントロールが機能してきた事で利益体質が定着してきた事が背景にある。通期の業績予想に変更が無かったため、・・・

2013年02月19日(火)掲載

株式会社フォーバルテレコム

東証2部

(9445)株式会社フォーバルテレコム

同社は、中小企業を中心とする顧客に対して、IP統合を通じて業務の効率化と生産性の向上に貢献することで、共に事業拡大することを目指している。同社が成長路線に回帰するためには、新規顧客の開拓が不可欠である。・・・

2013年02月19日(火)掲載

株式会社シー・ヴイ・エス・ベイエリア

東証1部

(2687)株式会社シー・ヴイ・エス・ベイエリア

コンビニ業界は、第1四半期(3-5月)が順調だったが、同四半期をブランド転換作業に費やした同社は良好な事業環境を享受する事が出来なかった。6月から7月半ばにかけての天候不順に加え、タバコ売上の反動減等もあり、・・・

2013年02月12日(火)掲載

株式会社リニカル

東証1部

(2183)株式会社リニカル

CRO業界及びCSO業界は、医薬品開発・販売のアウトソーシング化や国際共同治験の増加を背景に緩やかな市場の拡大が続いている。加えて、リーマン・ショック後の一次的な市場縮小期に淘汰が進んだ事もあり、勝ち残ったCRO各社の・・・

2013年02月12日(火)掲載

株式会社SHOEI

東証1部

(7839)株式会社SHOEI

同社にとって最大のマーケットである欧州経済の先行きとユーロ円相場の動向には目が離せない。昨年7月26日にECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁が「ECBは責務の範囲内でユーロを守るためにできることは何でもする用意がある」と・・・

2013年02月05日(火)掲載

株式会社コシダカホールディングス

東証1部

(2157)株式会社コシダカホールディングス

カーブス事業が好調を持続しており、カラオケ事業も他社が苦戦を強いられる中で健闘している。東日本大震災後に高まったレジャーの「安・近・短」志向の一巡で、カラオケに限らず、アミューズメント等も苦戦しており、・・・

2013年02月05日(火)掲載

日本エンタープライズ株式会社

東証1部

(4829)日本エンタープライズ株式会社

スマートフォン対応が進み関連需要の取り込みが進んでいる。ちなみに同社のスマートフォン会員とフィーチャーフォン会員の比率は11年11月が6:94だったが、1年後の12年11月は45:55。新聞報道等によると、携帯電話の契約台数に・・・

Reports Feb, 2013

Publish:Tue, Feb 12, 2013

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